人材確保・従業員定着の難しさ
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-15。
鉄人化ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当事業においては、外食需要の持ち直しにより堅調に推移した一方、慢性的な人手不足による採用競争の激化や人件費上昇、原材料価格・物流費の高騰が利益を圧迫しております。」
飲食事業で慢性的な人手不足と採用競争の激化が続き、人件費上昇とともに利益を圧迫するリスクとして示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、近年人手不足が社会的に深刻化しており、当該人員採用が予定どおりに実現できない場合には、将来の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
新卒100名の採用実施や採用活動の継続が記載される一方、カラオケ・飲食事業の人手不足が社会的に深刻化しているリスクを明示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの美容事業におけるサロン運営のうちまつ毛エクステンションサービスには、国家資格を有する美容師の採用又は契約が必要であり、また、当該事業の業績は、お客様から高い支持を受けている美容師の技能に依存しております。」
美容事業の拡大に伴い、国家資格を持つ美容師の確保と、支持の高い美容師への業績依存が人材リスクとして新たに明確化されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「女性スタッフで占められている事業であることもあり、従業員の産休などによる稼働人員の減少に伴い、売上高は減少となりました。」
美容事業において、産休等による稼働人員の減少が売上高減少の要因として実際に表れている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「社員の貢献意欲や人材の定着率向上・株主様を重視した経営の一層推進のためのストック・オプション付与」
人材の定着率向上に向けたストック・オプション付与について、2019年11月の株主総会決議及びその後の付与へ進んでいる。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「さらに、貢献意欲や士気を一層高め優秀な人材の定着率向上を図るとともに、株主様を重視した経営を一層推進することを目的として、取締役及び従業員に対するストック・オプションの発行を2018年12月及び2019年５月に行いました。」
人材の定着率向上に向けたストック・オプションについて、2018年12月に加えて2019年5月にも発行したと記載している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「さらに、貢献意欲や士気を一層高め優秀な人材の定着率向上を図るとともに、株主様を重視した経営を一層推進することを目的として、取締役及び従業員に対するストック・オプションの発行を行い」
人材の定着率向上に向け、取締役及び従業員へのストック・オプション発行を実施したと記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「取締役及び従業員の企業価値増大への貢献意欲や士気を一層高め優秀な人材の定着率向上を図るとともに」
人材定着の課題に対し、取締役・従業員向け新株予約権によって貢献意欲・士気と定着率の向上を図る施策を追加している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループでは、優秀な人材の定着率向上に向けて、次のような取組みを実施しております。」
客観的評価、個別ヒアリング、研修、人事制度改良、労務管理など、採用・定着課題への対処策を具体的に列挙している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「店舗社員の採用、店舗修繕及び販促活動の強化により店舗収益力の回復を図りながら」
採用、育成・人事制度改革、店舗社員の配置などを通じて人材面の課題への対処を継続している。定着率改善の結果自体は示されていない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「20名規模の店舗社員採用と適正配置の実施」
人材確保・定着の課題に対し、20名規模の店舗社員採用と適正配置を実施していると記載している。採用後の定着率改善などの結果は示されていない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「結果として、「退職率の増加」、「売上高の低下」、「営業利益率の悪化」の恒常化に繋がり」
人材育成投資の不足を背景に退職率の増加が恒常化したと記載し、人材確保・定着の問題が業績悪化と結び付いている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、退職者数38名（うち１年以内３名）退職率27.7％となっております。」
長時間営業・夜間勤務を背景に、採用未達や従業員定着率の低さが将来の事業展開に影響する可能性を記載している。