2021年８月期末までの売上回復
FY2020に初出。16回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-10-15。
鉄人化ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-10-15前進finance.yahoo.co.jp
「また同日発表された業績予想によると2027年8月期の経常損益は23.6%増益の566百万円となっている。」
2026年8月期の増益実績に加え、2027年8月期も増益予想が示され、業績回復の見通しが前進した。 - 2026-10-15その他業績予想の修正
「当連結会計年度におけるカラオケルーム運営事業の売上高は3,600百万円（前年同期比12.1％減）、セグメント利益は433百万円（前年同期比6.5％減）となりました。」
カラオケ事業は既存店売上高が前年超えとなった一方、事業全体の売上高・セグメント利益は前年同期を下回っている。 - FY2026-H1主力カラオケ事業の減収減益と既存店前年超えの併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるカラオケルーム運営事業の売上高は1,842百万円（前年同期比12.7％減）、セグメント利益は255百万円（前年同期比4.1％減）となりました。」
主力カラオケ事業は売上高・セグメント利益が前年同期を下回った一方、比較可能な既存店売上高は前年同期比101.2％となり、回復の内容が指標により分かれている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるカラオケルーム運営事業の売上高は3,868百万円（前年同期比0.8％増）、セグメント利益は638百万円（前年同期比39.8％増）となりました。」
売上高は微増にとどまったが、カラオケルーム運営事業のセグメント利益は前年同期比39.8％増の638百万円となり、回復が通期実績として進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるカラオケルーム運営事業の売上高は2,005百万円（前年同期比3.8％増）、セグメント利益は328百万円（前年同期比58.4％増）となりました。」
従来の回復見通しに対し、主力カラオケ事業で増収・増益となり、回復が中間期実績として進展した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの業績は2024年８月期以降黒字化が見込める状況にあると認識しております。」
従来の回復前提から、2024年8月期以降のグループ黒字化という時期を明示した見通しへ進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前年同期の年末年始は新型コロナウイルスの第８波の影響で厳しい需要となりましたが、当期は例年通りの需要動向となり一定の業績計上となりました。」
カラオケ事業では前年同期の第8波による需要低迷から、当期は例年通りの年末年始需要となり、セグメント利益207百万円を計上した。 - FY2024-Q1閑散期後の黒字化見込み有価証券報告書
「しかしながら、カラオケルーム運営事業では、コロナ規制のない状況下での年末年始、３月・４月の歓送迎会の大型需要が見込めることから同事業の業績も黒字化するものと想定しております。」
カラオケ事業の回復前提について、年末年始及び3月・4月の大型需要を背景に、同事業の黒字化を見込む記述が加わった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2023年８月期連結会計年度のカラオケルーム運営事業は、緩やかな回復傾向が継続するものと想定しております。」
2023年8月期末に向け、カラオケ事業は急回復ではなく緩やかな回復が続くとの慎重な前提を維持している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「なお、2023年８月期連結会計年度のカラオケルーム運営事業は、期末日までコロナ禍の影響を現状程度受けるものと想定しております。」
2023年8月期末までカラオケ事業が現状程度のコロナ影響を受ける前提を置き、早期の売上回復を前提としない慎重な見通しを継続している。 - FY2022後退有価証券報告書
「当該事業計画は、今後の市場の動向及び新型コロナウイルス感染症の影響の収束時期の見通しや店舗運営施策により大きく影響を受ける可能性があり、不確実性が高く」
売上回復を前提とした見通しは、不確実性が高く、2023年8月期も相当程度の感染症影響を見込む慎重な前提へ弱まっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は、期末日までコロナ禍の収束が見込めないものと想定しております。」
2022年8月期末までコロナ禍が収束しない前提を継続し、売上・需要回復について慎重な見通しを維持している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2022年８月期連結会計年度は、期末日までコロナ禍の収束が見込めないものと想定しております。」
2022年8月期末までにコロナ禍が収束しない前提を継続し、売上・需要回復について慎重な見通しを維持している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「なお、2022年８月期連結会計年度は、期末日までコロナ禍の収束が見込めないものと想定しております。」
2022年8月期末までにコロナ禍が収束するとの前提を置かず、需要回復・収益回復の見通しをより慎重な前提へ変更している。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「2022年８月末に向けて概ね回復すると仮定したものといたしました。」
売上回復の想定時期が、従来の2021年8月期末から2022年8月末に後ろ倒しとなった。 - FY2020初出有価証券報告書
「2021年８月期連結会計年度末に向けて売上は段階的に回復し、2021年8月期末時点において概ね回復するという仮定により事業計画を策定しております。」
新型コロナウイルス感染症による業績悪化への対応として、2021年8月期末までに売上が概ね回復するという時間軸付きの事業計画上の仮定を示している。