新日本科学（2395）・リスク顕在化
固定資産の減損リスク
FY2021に初出。13回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
13記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
新日本科学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「研究開発用資産につきましては、収益性の低下により投資額の回収見込みがなくなったため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（11,598千円）として特別損失に計上いたしました。」
研究開発用資産について、収益性低下を理由に11,598千円の固定資産減損損失を計上した。 - 2026-06-04顕在化株主総会
「収益性の低下により投資額の回収見込みがなくなったため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（11,598千円）として特別損失に計上いたしました。」
研究開発用資産について、収益性低下を理由とする減損損失11,598千円を計上している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 10,793」
当中間連結会計期間にも減損損失10,793千円を計上し、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を34,629千円計上しております。」
固定資産の減損リスクは2024年3月期にも実際に発生し、34,629千円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,860」
当第3四半期連結累計期間に減損損失3,860千円を計上し、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,165」
当第2四半期連結累計期間に減損損失3,165千円を計上し、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 2,047」
当第1四半期連結累計期間に減損損失2,047千円を計上し、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を44,358千円計上しております。」
固定資産の減損リスクは2023年3月期にも実際に発生し、44,358千円の減損損失を計上した。前期の225,219千円からは減少している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 620」
当第1四半期連結累計期間にも減損損失620千円を計上し、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を225,219千円計上しております。」
固定資産の減損リスクについて、2022年3月期にも225,219千円の減損損失を計上した。研究開発用、発電用、宿泊用、農業用資産等が対象となっている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 8,981」
当第3四半期連結累計期間に減損損失8,981千円を計上し、固定資産の減損リスクが実績化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 6,090」
当第1四半期連結累計期間に減損損失6,090千円を計上しており、固定資産の減損リスクが追加的に実績化している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を639,168千円計上しております。今後も、資産又は資産グループに減損が生じている可能性を示す事象（減損の兆候）がある場合は、回収可能性を評価し、回収不能見込額を減損損失として計上する可能性があります。」
2021年3月期に固定資産減損損失639,168千円を計上し、ホテル・アグリカルチャー事業等では減損の兆候を認識している。将来キャッシュ・フローや宿泊客数、販売数量等の前提が下振れした場合の追加減損リスクを明示している。