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新日本科学(2395)・施策前進

専門人材の確保とSNBLアカデミーによる育成

FY2016に初出。31回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-05。

31記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2019-Q3その他FY2020 – FY2023-Q3前進FY2025-H1 – 2026-08-052016: 320162017: 320172018: 320182019: 120192020: 120202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
研究開発人員の増強と開発体制の強化51社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「人財育成に関する取組みの実効性を把握するため、2026年3月期より人的資本投資額のモニタリングを開始しました。人的資本投資額は、SNBLアカデミーの運営費等の教育研修に係る直接費用に加え、従業員および取締役の研修参加時間に基づく機会費用を含めて算定しており、2026年3月期の人的資本投資額は298,934千円となりました。」

    SNBLアカデミー等の教育研修について、2026年3月期から人的資本投資額のモニタリングを開始し、投資額298,934千円を開示した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当社グループ従業員数(連結ベース/正社員のみで時間給・非常勤職員を除く)は、2025年4月に新入社員114名、(うち女性は60名)が加わったこともあり2025年9月30日現在1,531名となりました。女性従業員比率は52.7%(連結ベース/全従業員)となっております。」

    2025年4月に新入社員114名を受け入れ、2025年9月末の従業員数は1,531名、女性従業員比率は52.7%となった。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当社グループの従業員数(連結ベース/時間給・非常勤を除く)は、2024年4月に100名(うち女性は59名)の新入社員が加わったこともあり2024年9月30日現在で1,451名(2024年3月末比110人増)です。なお、当社の女性従業員比率は51.9%(連結ベース/臨時従業員も含む)となっております。」

    人材基盤について、2024年4月に100名の新入社員を受け入れ、2024年9月末の従業員数は1,451名、期末比110人増となった。
  4. FY2024従業員数増加有価証券報告書

    「前連結会計年度末に比べ従業員数が133名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴う定期採用者及び期中採用者が増加したことによるものであります。」

    2024年3月末の連結従業員数は1,341名となり、前連結会計年度末から133名増加した。事業拡大に伴う定期採用・期中採用の増加を理由としている。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「若手研究員を中心にサイエンスレベルの向上に注力し、業界に関連した資格や学位取得、学会・論文発表を会社として奨励・支援しております。顧客に対してより効果的で効率的な試験を提案できるCROを目指しており、第3四半期には複数の学会において研究成果の発表及び論文発表を行いました。」

    専門人材の育成について、資格・学位取得、学会・論文発表の奨励・支援を具体化し、複数の学会で研究成果を発表した。なお、従業員数は1,344名、女性従業員比率は51.1%となった。
  6. FY2024-Q2従業員数増加・女性比率低下有価証券報告書

    「当社グループの従業員数(連結ベース/時間給・非常勤を除く)は、2023年9月30日現在で1,358名(2023年3月末比150人増)です。なお、当社の女性従業員比率は52.6%(2023年3月末は53.5%)となっております。」

    従業員数は2023年3月末比150人増の1,358名となった一方、女性従業員比率は53.5%から52.6%へ低下した。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「2023年4月に149名の新入社員(前年比109名増)が加わったことによる人件費増や試験材料費の上昇によるコストアップ等がありましたが、これらを吸収し1,227百万円と前第1四半期連結累計期間に比べて513百万円(71.9%)の増加となり、第1四半期として過去最高益となりました。」

    人材基盤について、2023年4月に149名の新入社員が加わり、前年比109名増となった。
  8. FY2023再定義有価証券報告書

    「本方針のもと、人的資本経営の目指すべき姿として「FY2028人財戦略Vision」を策定しました。」

    従来の専門人材の確保・育成方針を、人的資本経営およびFY2028人財戦略Visionという枠組みに整理し直している。
  9. FY2023-Q3女性従業員比率上昇有価証券報告書

    「当社グループの従業員数(連結ベース/時間給・非常勤を除く)は、2022年12月31日現在で1,219名(2022年3月末比225人増)です。なお、当社の女性従業員比率は53.1%(2022年3月末は51.2%)となっております。」

    従業員数は1,219名で前回開示から横ばいだが、女性従業員比率は2022年3月末の51.2%から53.1%へ上昇した。
  10. FY2023-Q2従業員数増加・女性比率上昇有価証券報告書

    「当社グループの従業員数(連結ベース/時間給・非常勤を除く)は、2022年9月30日現在で1,219名(2022年3月末比225人増)です。なお、当社の女性従業員比率は52.9%(2022年3月末は51.2%)となっております。」

    従業員数は2022年3月末比225人増の1,219名となり、女性従業員比率も52.9%へ上昇した。
  11. FY2023-Q1従業員数増加・女性比率上昇有価証券報告書

    「当社グループの従業員数(連結ベース/時間給・非常勤を除く)は、2022年6月30日現在で1,050名(2022年3月末比56人増)です。なお、当社の女性従業員比率は51.8%(2022年3月末は51.2%)となっております。」

    2022年6月末の従業員数は1,050名で、2022年3月末から56人増加した。女性従業員比率も51.8%へ上昇している。
  12. FY2022女性活躍・育休復帰状況の具体化有価証券報告書

    「また、女性が社員の過半数を占める当社では、女性活躍に注力しており、産休・育休からの復帰もほぼ100%の状況となる中、引き続き女性の管理職登用数の増加に努めてまいります。」

    女性が社員の過半数を占め、産休・育休からの復帰がほぼ100%である状況を開示し、女性管理職登用数の増加を引き続き掲げている。
  13. FY2022-Q3従業員数減少・女性比率上昇有価証券報告書

    「当社グループの従業員数(連結ベース/パートを除く)は、2021年12月31日現在で1,002名(2021年3月末比16人増)です。なお、当社の女性従業員比率は51.0%となっております。」

    2021年12月末の従業員数は1,002名で、2021年3月末比16人増、女性従業員比率は51.0%となった。
  14. FY2022-Q2従業員数の推移・女性比率上昇有価証券報告書

    「当社グループの従業員数は、2021年9月30日現在で1,005名(2021年3月末比19人増)です。なお、当社の女性従業員比率は50.5%となっております。」

    2021年9月末の従業員数1,005名、2021年3月末比19人増、女性従業員比率50.5%を開示している。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの従業員数は、2021年6月30日現在で1,035名(2021年3月末比49人増)、女性従業員比率は50.4%となっております。」

    2021年6月末の従業員数は1,035名で、3月末から49人増加している。専門人材を含む人材基盤の拡大状況を開示している。
  16. FY2021再掲有価証券報告書

    「こうした人材の確保や教育研修のために、当社では社内教育機関の「SNBLアカデミー」を中心として、職種、職位に応じた研修を最重要課題として取り組んでおります。」

    専門人材、デジタル人材の確保・育成とSNBLアカデミーによる研修を継続している。女性管理職登用数の増加にも取り組む方針を示している。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「こうした人材の確保や教育研修のために、当社では社内教育機関の「SNBLアカデミー」を中心として、職種、職位に応じた研修を最重要課題として取り組んでおります。」

    専門研究員に加え、AI・ビッグデータ・IoTや変化する経営環境に対応するIT・マネジメント人材の必要性を示しつつ、SNBLアカデミーによる研修を継続している。
  18. FY2019-Q3達成有価証券報告書

    「当社は、平成30年8月31日開催の取締役会において、当社の連結子会社である株式会社新日本科学SMOの発行済株式の全てを譲渡することを決議し、同年10月1日に譲渡いたしました。」

    前 filing で示されていた新日本科学SMOの事業売却方針について、全株式の譲渡が10月1日に実行され、連結範囲から除外された。
  19. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「SMO事業を担っておりました株式会社新日本科学SMO(以下「新日本科学SMO」)は、この数年、関東地域の事業基盤を確立しながら、グループ内のSMO事業を統合し、特にがん対象試験の強化を進めておりましたが、SMO業界として国内大手グループへの集約が進んでいることから、他社との提携を含めた事業再編を検討した結果、新たな成長が期待できるエムスリー株式会社(東京都港区)への事業売却が適当であると判断し、10月1日付で新日本科学SMOの全株式を譲渡することにいたしました。」

    関東地域の基盤確立、グループ内統合、がん対象試験強化を進めてきたSMO事業について、10月1日付でエムスリー株式会社へ全株式を譲渡する事業再編へ方針を転換している。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「SMO事業においては、関東地域の事業基盤を確立しつつあるとともに、グループ内のSMO事業を統合し、がん対象試験の強化を進めております。」

    関東地域のSMO事業基盤とグループ内事業統合を継続し、がん対象試験の強化を新たな具体的施策として示している。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「SMO事業においては、関東地域の事業基盤確立を企図して、平成28年10月に東京に拠点を置くアルメック株式会社の発行済株式の全株式を譲り受けて子会社とし、昨年4月には当社の完全子会社である株式会社新日本科学臨床薬理研究所との事業統合を行い、株式会社新日本科学SMOと改称して事業を行っております。」

    アルメック株式会社の子会社化と新日本科学臨床薬理研究所との事業統合を経た、関東地域のSMO事業基盤強化を継続している。
  22. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「SMO事業においては、関東地域の事業基盤確立を企図して、昨年10月に東京に拠点を置くアルメック株式会社の発行済株式の全株式を譲り受けて子会社とし、本年4月には当社の完全子会社である株式会社新日本科学臨床薬理研究所との事業統合を行い、株式会社新日本科学SMOとして事業を開始しております。」

    アルメック株式会社の子会社化と新日本科学臨床薬理研究所との事業統合を経た、関東地域のSMO事業基盤強化を継続している。
  23. FY2017前進有価証券報告書

    「SMO事業を行う子会社である株式会社新日本科学臨床薬理研究所は、前期より事業展開した関東地域を拡充させており、その一環として、昨年10月に東京に拠点を置くアルメック株式会社の発行済株式の全株式を譲り受けて子会社とし、今年4月1日には事業遂行力の強化と効率化を進めるべく事業統合を行いました。」

    アルメック株式会社の子会社化に続き、平成29年4月1日にSMO事業の統合を実施し、関東地域の事業基盤強化を具体化した。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「国内でSMO事業を行う子会社株式会社新日本科学臨床薬理研究所は、人員増強を進め事業基盤の拡充を図るとともに、前期より事業展開した関東地域を拡充させております。その一環として、昨年10月に東京に拠点を置くアルメック株式会社の発行済株式の全株を譲り受けて子会社といたしました。」

    人員増強と関東地域の事業基盤拡充、およびアルメック株式会社の子会社化を、継続中の施策として説明している。
  25. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「国内でSMO事業を行う子会社株式会社新日本科学臨床薬理研究所は、人員増強を進め事業基盤の拡充を図るとともに、前期より事業展開した関東地域を拡充させております。その一環として、10月1日付で東京に拠点を置くアルメック株式会社の発行済株式の全株を譲り受けて子会社といたしました。」

    人員増強と関東地域の事業基盤拡充を進め、具体的な施策としてアルメック株式会社の全株式を取得し子会社化した。
  26. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「国内でSMO事業を行う株式会社新日本科学臨床薬理研究所は、新卒採用を増加させ事業基盤の拡充を図るとともに、前期より事業展開を開始した関東地域については今後より一層事業基盤を拡充させる方向です。」

    新卒採用の増加と関東地域での事業基盤拡充により、人材・事業基盤を強化する方針を示している。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「こうした人材の確保や教育研修のために、当社では社内教育機関の「SNBLアカデミー」を中心として、職種、職位に応じた研修を最重要課題として取り組んでおります。」

    研究員、CRA、CRC、統計解析、IT、マネジメント人材の確保・育成を競争力の前提としている。
一緒に動いた変遷

「日本・米国・アジア三極によるグローバルバリューチェーン」は、この変遷が動いた31回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

998887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1日本・米国・アジア三極によるグローバルバリューチェーン9回
  3. 2抗体医薬・再生医療向けの高機能評価設備と病態モデル9回
  4. 3戦略的アライアンスによる受託拡大8回
  5. 4経鼻投与基盤技術の事業化8回
  6. 5外部資金を活用した開発と多彩な出口戦略8回
  7. 6霊長類を中心とする実験動物の安定供給体制7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新日本科学の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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