売上・利益成長とROA重視による収益力向上
FY2017に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026収益性指標の追加有価証券報告書
「また、コアビジネスである福祉用具サービスは、レンタル資産（固定資産）への多額の投資を必要とするため、ROA（総資産利益率）、ROE（自己資本利益率）及びEBITDA（経常利益＋支払利息＋減価償却費）を効率性・収益性の指標として重視しております。」
従来のROA・ROEに加えてEBITDAを効率性・収益性の指標に追加している。 - FY2024後退有価証券報告書
「（連結業績目標） 2024年３月期実績 2025年３月期目標 売上高 28,592百万円 31,500百万円 親会社株主に帰属する当期純利益 1,578百万円 1,800百万円 ROE（自己資本利益率） 9.7％ 10.6％」
2025年3月期目標を更新し、売上高は300億円から315億円へ引き上げた一方、親会社株主に帰属する当期純利益は20億円から18億円、ROEは13.0％から10.6％へ引き下げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長、ROA・ROE重視を含む従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「（連結業績目標） 2023年３月期実績 2025年３月期目標 売上高 25,892百万円 30,000百万円 親会社株主に帰属する当期純利益 1,514百万円 2,000百万円 ROE（自己資本利益率） 9.6％ 13.0％」
2025年3月期の売上高300億円、親会社株主に帰属する当期純利益20億円、ROE13.0％という目標を維持し、実績値を2023年3月期の数値に更新している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「（連結業績目標） 2022年３月期実績 2025年３月期目標 売上高 23,297百万円 30,000百万円 親会社株主に帰属する当期純利益 1,675百万円 2,000百万円 ROE（自己資本利益率） 11.1％ 13.0％」
新たな中期経営計画で、2025年3月期の売上高300億円、親会社株主に帰属する当期純利益20億円、ROE13.0％という定量目標を設定している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長とROA・ROEを重視する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長とROA・ROEを重視する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長とROA・ROEを重視する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長とROA・ROEを重視する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長とROA・ROEを重視する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の持続的な向上を目指すため、収益力の向上に取り組んでおり、売上・利益の安定的な成長を重視しております。また、コアビジネスである福祉用具サービスは、レンタル資産（固定資産）への多額の投資を必要とするため、ROA（総資産利益率）及びROE（自己資本利益率）を効率性・収益性の指標として重視しております。」
従来のROA重視にROEが加わり、効率性・収益性の評価指標の範囲が広がっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長とROAを重視する従来の経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の持続的な向上を目指すため、収益力の向上に取り組んでおり、売上・利益の順調な成長を重視しております。また、主力事業である福祉用具のレンタルは、レンタル資産（固定資産）への多額の投資を必要とするため、ROA（総資産利益率）を収益性の指標として意識しております。」
売上・利益成長を重視し、多額のレンタル資産投資を踏まえてROAを収益性指標とする方針を明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上・利益成長とROAを重視する従来の経営方針・経営戦略について重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の持続的な向上を目指すため、収益力の向上に取り組んでおり、売上・利益の順調な成長を重視しております。また、主力事業である福祉用具のレンタルは、レンタル資産（固定資産）への多額の投資を必要とするため、ROA（総資産利益率）を収益性の指標として意識しております。」
売上・利益の成長を重視し、多額のレンタル資産投資を踏まえてROAを収益性指標とする考え方を初めて明示している。