レンタル資産への継続投資
FY2016に初出。34回の記載のうち30回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の増加額242百万円、レンタル資産の取得による支出3,505百万円、法人税等の支払額606百万円等があったものの、税金等調整前中間純利益1,867百万円、減価償却費3,770百万円等があったことによるものであります。」
当中間連結会計期間にレンタル資産取得のため約35億5,100万円を支出し、前年中間期の約30億7,400万円から投資額が増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、6,833,190千円であり、その主なものは福祉用具サービスにおけるレンタル資産の取得6,340,254千円であります。」
当年度に設備投資約68.3億円、そのうち約63.4億円をレンタル資産取得に投じた実績を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「主な要因は、レンタル資産の取得による支出3,073百万円、法人税等の支払額426百万円等があったものの、税金等調整前中間純利益1,568百万円、減価償却費3,599百万円等があったことによるものであります。」
当中間連結会計期間にレンタル資産取得のため30億7,385万5千円を支出し、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「主な要因は、レンタル資産の取得による支出4,080百万円、法人税等の支払額425百万円等があったものの、税金等調整前中間純利益1,170百万円、減価償却費3,448百万円等があったことによるものであります。」
当中間連結会計期間にレンタル資産取得のため約40億8,000万円を支出し、前年中間期の約38億5,400万円から投資額が増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、7,833,664千円であり、その主なものは福祉用具サービスにおけるレンタル資産の取得7,090,010千円であります。」
当年度の設備投資総額約78.3億円のうち、約70.9億円をレンタル資産取得に投じ、前年度から継続して大規模な投資を実施している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「主な要因は、流動資産のレンタル未収入金285百万円増加、有価証券699百万円減少、有形固定資産のレンタル資産（純額）1,445百万円増加及びその他（純額）303百万円増加等によるものであります。」
当第3四半期末のレンタル資産（純額）が前連結会計年度末比14億45百万円増加し、レンタル資産の保有規模拡大を数値で示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業活動によって使用した資金は59百万円（前年同四半期は得られた資金77百万円）となりました。主な要因は、税金等調整前四半期純利益1,037百万円、減価償却費2,966百万円、賞与引当金の増加額26百万円、レンタル資産保守引当金の増加額169百万円、退職給付に係る負債の増加額51百万円等があったものの、売上債権の増加額164百万円、レンタル資産の取得による支出3,854百万円、法人税等の支払額298百万円等があったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間にレンタル資産取得のため38億5,428万2千円を支出し、前第2四半期累計期間の34億5,666万円から投資額が増加している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ317百万円増加し、23,488百万円となりました。主な要因は、流動資産の受取手形及び売掛金100百万円減少、レンタル未収入金114百万円増加、有価証券699百万円減少、有形固定資産のレンタル資産（純額）829百万円増加及びその他（純額）135百万円増加等によるものであります。」
第1四半期末のレンタル資産（純額）が前年度末比829百万円増加し、レンタル資産への投資・保有規模の拡大を数値で示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、7,749,469千円であり、その主なものは福祉用具サービスにおけるレンタル資産の取得7,026,158千円であります。」
当年度の設備投資総額約77.5億円のうち、約70.3億円をレンタル資産取得に投じ、継続投資を拡大している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「有形固定資産のレンタル資産（純額）1,726百万円増加」
当第３四半期連結会計期間末のレンタル資産純額が前連結会計年度末から17億26百万円増加し、レンタル資産への投資・保有規模の拡大を示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の増加額250百万円、レンタル資産の取得による支出3,456百万円、法人税等の支払額351百万円等があったものの、税金等調整前四半期純利益992百万円、減価償却費2,947百万円、レンタル資産保守引当金の増加額80百万円、退職給付に係る負債の増加額44百万円、仕入債務の増加額62百万円等があったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間のレンタル資産取得支出は34億5,666万円となり、前第2四半期累計期間の30億9,224万円から増加した。レンタル資産の取得を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ153百万円減少し、21,166百万円となりました。主な要因は、流動資産の受取手形及び売掛金27百万円増加、レンタル未収入金81百万円増加、短期貸付金1,100百万円減少、有形固定資産のレンタル資産（純額）508百万円増加、その他（純額）242百万円増加及び投資その他の資産61百万円増加等によるものであります。」
第1四半期末のレンタル資産（純額）が前年度末比508百万円増加し、レンタル資産への投資・保有規模の拡大を数値で示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、6,895,592千円であり、その主なものは福祉用具サービスにおけるレンタル資産の取得6,245,395千円であります。」
当年度に設備投資約68.96億円、そのうちレンタル資産取得約62.45億円を実施し、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ421百万円増加し、20,645百万円となりました。主な要因は、流動資産の受取手形及び売掛金93百万円増加、レンタル未収入金154百万円増加、短期貸付金1,650百万円減少、固定資産のレンタル資産（純額）1,439百万円増加及びその他（純額）321百万円増加、投資その他の資産59百万円増加等によるものであります。」
前連結会計年度末から、固定資産のレンタル資産（純額）が1,439百万円増加しており、レンタル資産への投資・保有規模の拡大を数値で示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の減少額188百万円、レンタル資産の取得による支出3,092百万円、法人税等の支払額559百万円等があったものの、税金等調整前四半期純利益1,237百万円、減価償却費2,585百万円等があったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間にレンタル資産取得のため30億92百万円を支出し、レンタル資産への継続投資を進めている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「主な要因は、流動資産の短期貸付金1,150百万円減少、有形固定資産のレンタル資産（純額）452百万円増加及びその他（純額）176百万円増加等によるものであります。 利益面では、レンタル売上の増加に伴い、レンタル資産の購入による減価償却費や物流費の増加、人員数の増加による人件費の増加などにより、営業利益595百万円（同19.6％減）、経常利益603百万円（同18.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益401百万円（同18.1％減）となりました。」
当第1四半期末のレンタル資産純額が前年度末比452百万円増加し、レンタル資産の購入に伴う減価償却費の増加も記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、5,306,744千円であり、その主なものは福祉用具サービスにおけるレンタル資産の取得4,891,725千円であります。」
当年度の設備投資総額は約53.1億円、そのうち約48.9億円をレンタル資産取得に投じ、継続投資を拡大している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の増減額161百万円、レンタル資産の取得による支出2,076百万円、法人税等の支払額348百万円等があったものの、税金等調整前四半期純利益1,443百万円、減価償却費2,328百万円等があったことによるものであります。」
FY2021-Q2累計期間にレンタル資産取得のため20億76百万円を支出し、レンタル資産への継続投資を実施している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、4,887,141千円であり、その主なものは福祉用具サービスにおけるレンタル資産の取得4,370,105千円であります。」
FY2020に設備投資総額約48.9億円、そのうち約43.7億円をレンタル資産取得に投じた実績を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、税金等調整前四半期純利益1,122百万円及び減価償却費2,233百万円等があったものの、売上債権の増減額の減少157百万円、レンタル資産の取得による支出2,541百万円、仕入債務の増減額132百万円の減少、未払金の増減額213百万円の減少及び法人税等の支払額357百万円等があったことによるものであります。」
FY2020-Q2累計期間にレンタル資産取得のため25億41百万円を支出し、継続投資を実施している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、4,082,924千円であり、その主なものは福祉用具サービスにおけるレンタル資産の取得3,905,343千円であります。」
FY2019に総額約40.8億円、そのうち約39.1億円をレンタル資産取得に投じた実績を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、レンタル資産の取得による支出2,224百万円及び法人税等の支払額436百万円等があったものの、税金等調整前四半期純利益1,074百万円及び減価償却費2,233百万円等があったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間にレンタル資産取得のため22億24百万円を支出し、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は福祉用具を4,060百万円購入いたしました。」
FY2018に福祉用具を40億6,000万円購入し、レンタル資産への投資を継続した実績を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、レンタル資産の取得による支出1,772百万円及び法人税等の支払額291百万円等があったものの、税金等調整前四半期純利益893百万円及び減価償却費2,220百万円等があったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間にレンタル資産取得による17億72百万円の支出を計上し、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「福祉用具サプライ事業においては、介護ベッドの品揃え拡充に伴い、介護ベッドを中心とした福祉用具レンタル拡大に努めました。」
介護ベッドの品揃えを拡充し、同商品を中心に福祉用具レンタルを拡大する施策を進めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、3,855,298千円であり、その主なものは福祉用具サプライ事業におけるレンタル資産の取得3,533,145千円であります。」
FY2017に総額約38.6億円、そのうち約35.3億円をレンタル資産取得に投じた実績を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「福祉用具サプライ事業においては、福祉用具レンタルの需要に応じたレンタル資産の購入や品揃えの拡充を行うとともに、オリジナル車いす「ケアフィットプラス 介助用」の本格展開、受発注業務を効率化するシステム「e-KaigoNet」のリニューアル、取引先事業者用カタログ制作支援サービスの拡充などにより、レンタル拡大に努めてまいりました。」
需要に応じたレンタル資産の購入と品揃えの拡充を引き続き実施している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、レンタル資産の取得による支出1,826百万円、売上債権の増減額102百万円及び法人税等の支払額381百万円等があったものの、税金等調整前四半期純利益872百万円及び減価償却費2,027百万円等があったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間にレンタル資産取得による18億26百万円の支出を計上しており、レンタル資産への投資を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「福祉用具サプライ事業においては、福祉用具レンタルの需要に応じたレンタル資産の購入や品揃えの拡充を行うとともに、」
レンタル需要に応じたレンタル資産の購入と品揃えの拡充を実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は、4,295,389千円であり、その主なものは福祉用具サプライ事業におけるレンタル資産の取得3,921,416千円であります。」
レンタル資産取得を中心とする設備投資を実施している。