中期経営計画2021による高齢者生活支援企業への飛躍
FY2019に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2022達成有価証券報告書
「2021年度は「中期経営計画 2021」の最終年度として、主要な目標として掲げた①「福祉用具サービス（福祉用具レンタル卸等）」の収益力強化、②高齢者生活支援サービスの創出・育成による将来の基盤づくり、の実行に努めました。また、定量目標は売上高、親会社株主に帰属する当期純利益、ROE（自己資本利益率）の各項目で達成することが出来ました。」
中期経営計画2021が最終年度を迎え、主要目標の実行と、売上高・親会社株主に帰属する当期純利益・ROEの定量目標達成を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「中期経営計画の２年目にあたる2020年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大により社会環境が激変いたしましたが、営業形態を従来の対面中心から非接触中心への移行に取り組み、当初計画を上回ることができました。2021年度におきましては、感染収束が見通せない中、引き続き、役職員の感染予防や健康維持に最善の注意を図りつつ、中期経営計画最終年度として計画の実行に努めてまいります。」
中期経営計画2021の2年目に、非接触中心への営業形態移行を進め、当初計画を上回ったと記載し、2021年度の最終年度実行へ進んでいる。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2021による高齢者生活支援企業への飛躍と次なるコアビジネス確立の方向性について、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2021による高齢者生活支援企業への飛躍と次なるコアビジネス確立の方向性について、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2021による高齢者生活支援企業への飛躍と次なるコアビジネス確立の方向性について、重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年度は「中期経営計画 2021」の初年度としてほぼ計画通り進捗いたしましたが、２年目にあたる2020年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大により社会環境が激変しており、役職員の感染予防や健康維持に最善の注意を図りつつ計画の実行に努めるとともに、手許資金の流動性を意識した運営を図っております。」
中期経営計画2021の初年度がほぼ計画通り進捗したとし、2年目は感染予防・健康維持と手許資金の流動性を意識して計画を実行する段階に進んでいる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2021による高齢者生活支援企業への飛躍と次なるコアビジネス確立の方向性について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のもと当社グループは、2019年４月から３ヵ年の「中期経営計画2021」をスタートさせ、福祉用具レンタル卸から「高齢者生活支援企業」への飛躍を目指し、福祉用具レンタル卸のさらなる成長とともに、次なるコアビジネスの確立に向けた取り組みを進めております。」
2019年4月から3カ年の中期経営計画2021を実際に開始し、高齢者生活支援企業への飛躍と次なるコアビジネスの確立に向けた取り組みを進めている。 - FY2019初出有価証券報告書
「将来の持続的な成長の実現に向け、福祉用具レンタル卸のさらなる成長とともに次なるコアビジネスの確立を目標として、「中期経営計画 2021」を策定いたしました。2019年度からスタートする３カ年を将来の持続的な成長に向けた基盤づくりの期間として位置付け、福祉用具レンタル卸から「高齢者生活支援企業」への飛躍に向けて、取り組んでまいります。」
2019年度からの3カ年計画として、福祉用具レンタル卸の収益力強化、次なるコアビジネスの創出・育成、生活支援物販・食事サービス・ITによる生活支援サービスを計画に組み込んでいる。