総医研ホールディングス（2385）・施策前進
フラッグシップショップ閉鎖と販促費抑制による化粧品採算改善
FY2025-H1に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
7記載
2年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算店舗閉鎖による店舗網・収益構造改革57社が書いているテーマ・逆風1社・追い風58社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。36社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている57社のうち14社を表示しています。上の文は57社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、通信販売部門の売上高は、104百万円（前期比19.6％減）、卸売部門の売上高は、778百万円（前期比43.4％減）となりました。また、事業活動終了の影響により、人件費・広告宣伝費及び販売促進費等の抑制が進みました。」
化粧品事業は減収となった一方、事業活動終了に伴う人件費・広告宣伝費等の抑制により営業利益48百万円となり、採算改善が続いた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、事業活動の終了に伴い人員体制の縮小が進んだことにより人件費が減少するとともに、国内外における広告宣伝費及び販売促進費の抑制が進みました。この結果、化粧品事業の業績は、売上高725百万円（前年同期比3.4％減）、営業利益82百万円（前年同期比229.6％増）となりました。」
化粧品事業の終了に伴う人員体制縮小、人件費減少及び広告・販売促進費抑制が進み、減収ながら営業利益は前年同期比229.6％増の82百万円となった。採算改善が具体的に進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、国内外での広告宣伝費及び販売促進費の抑制に加え、販売促進の一環として設置していたフラッグシップショップを閉鎖したことにより、営業利益率は改善しました。この結果、化粧品事業の業績は、売上高1,506百万円（前期比2.7％減）、営業利益27百万円（前期は152百万円の営業損失）となりました。」
広告宣伝費・販売促進費の抑制とフラッグシップショップ閉鎖により、化粧品事業は減収ながら営業損失から営業利益へ転じた。なお、後発事象では同事業活動を2026年3月末までに終了する方針が示されている。 - FY2025-H1初出有価証券報告書
「他方、国内外での広告宣伝費及び販売促進費の抑制に加え、販売促進の一環として設置していたフラッグシップショップを閉鎖したことによって営業利益率は改善しました。この結果、化粧品事業の業績は、売上高751百万円（前年同期比3.6％減）、営業利益25百万円（前年同期は72百万円の営業損失）となりました。」
化粧品事業で広告宣伝費・販売促進費を抑制し、フラッグシップショップを閉鎖した。売上高は減少した一方、営業損失から営業利益へ転じ、営業利益率の改善が記載されている。