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総医研ホールディングス(2385)・リスク対処

健康補助食品事業の拡大・抗疲労トクホ取得リスク

FY2016に初出。36回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。

36記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2023-Q3 – FY2024対処FY2025-H1 – FY20262016: 22017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,688百万円(前期比20.7%減)、営業利益328百万円(前期比260.2%増)となりました。」

    売上高は減少したものの、集客方針の転換、アップセル及び広告費効率化により営業利益が前期の91百万円から328百万円へ増加し、採算面のリスクは一部低減した。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におきましては、利益最大化を目的として、継続的な購入顧客にターゲットを絞った広告宣伝及び販売促進へと集客方針を転換したことに伴い、売上高は、前年同期との比較で減収となりましたが、利益率の高い商品へのアップセル施策を強化したことや、広告宣伝費及び販売促進費の効率化により、営業利益率は大幅に改善しました。この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高925百万円(前年同期比23.8%減)、営業利益217百万円(前年同期は131百万円の営業損失)となりました。」

    集客方針の転換、アップセル及び広告費効率化により、健康補助食品事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。事業拡大・収益化に伴う採算面のリスクは一部低減したが、売上高は減少している。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,127百万円(前期比14.7%減)、営業利益91百万円(前期は157百万円の営業損失)となりました。」

    売上高は減少したものの、集客方針の転換、アップセル、値上げ及び広告費効率化により営業損失から営業利益へ転じ、採算面の不確実性は一部低減した。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,213百万円(前年同期比12.7%減)、営業損失は131百万円(前年同期は269百万円の営業損失)となりました。」

    健康補助食品事業は減収となったものの、営業損失は前年同期の269百万円から131百万円へ縮小した。採算面の不確実性は一部低減したが、営業損失は継続している。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,495百万円(前期比0.2%増)、営業損失は157百万円(前期は137百万円の営業利益)となりました。」

    健康補助食品事業はほぼ増収を維持した一方、前年の営業利益から営業損失へ転じた。原材料価格の高騰と新商品広告費の先行投資により、事業拡大・収益化に伴う採算面の不確実性が悪化した。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、例年と同様、疲労回復のニーズが高く、広告出稿に対する反応が良好である夏場に合わせて集中的に広告宣伝費を投下し、販売の一層の拡大を図りました。これにより新規顧客の獲得数が増加したことで、売上高は前年同期を上回りましたが、原材料価格の高騰による売上原価の増加や広告料の高騰等により、営業利益は前年同期を下回りました。この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,933百万円(前年同期比0.5%増)、営業損失183百万円(前年同期は115百万円の営業利益)となりました。」

    新規顧客数と売上高は増加したが、原材料価格・広告料の高騰により、健康補助食品事業は前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。事業拡大・収益化に伴う採算面の不確実性が弱含んでいる。
  7. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「これにより新規顧客の獲得数は前年同期を上回りましたが、広告料の高騰等により広告効率が悪化したこと等から販売量が減少したことと、原材料価格の高騰による売上原価の増加等の影響により、売上高、営業利益ともに前年同期を下回りました。この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,390百万円(前年同期比1.6%減)、営業損失は269百万円(前年同期は17百万円の営業損失)となりました。」

    新規顧客数は増加したものの、販売量減少と原材料価格高騰による原価増加により、健康補助食品事業は減収となり、前年同期の営業損失17百万円から269百万円へ赤字幅が拡大した。
  8. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「これにより新規顧客の獲得数は前年同期を上回りましたが、広告料の高騰等により広告効率が悪化したこと等から販売量が減少し、売上高は前年同期及び計画ともに下回りました。当第1四半期連結累計期間の業績は、広告宣伝費の投下並びに初回購入者に対する割引及び送料無料の適用等により売上高に比して費用が先行した形となり、営業損失を計上しましたが、当第1四半期連結累計期間に先行した費用については、第2四半期連結会計期間以降はリピート購入により回収され、利益に寄与する見通しであります。」

    新規顧客数は増加したものの、広告料高騰による広告効率悪化で販売量・売上高が減少し、営業損失は267百万円へ拡大した。リピート購入による費用回収の見通しも併記されている。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、費用対効果の確実性の高い媒体を厳選して広告出稿を行った結果、広告宣伝費の投下が計画に対して未消化となったことに加え、広告料の高騰等により広告効率が悪化したこと等から、新規顧客の獲得数は前年同期を下回り、売上高は前年同期及び計画ともに下回りました。」

    新規顧客獲得数と売上高が前年同期及び計画を下回り、広告料高騰による広告効率悪化も続いたため、健康補助食品事業の拡大・収益化に関する不確実性は弱含んだ。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「費用対効果の確実性の高い媒体を厳選して広告出稿を行った結果、広告宣伝費の投下が計画に対して未消化となったことに加え、広告料の高騰等により広告効率が悪化したこと等から、新規顧客の獲得数は前年同期を下回り、売上高は前年同期及び計画ともに下回りました。」

    新規顧客獲得数と売上高が前年同期及び計画を下回り、広告料高騰による広告効率悪化も続いているため、健康補助食品事業の拡大・収益化に関する不確実性は弱含んでいる。一方、営業利益は115百万円を計上している。
  11. FY2023-Q2新規顧客減・広告効率悪化継続も損失縮小有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,413百万円(前年同期比9.9%減)、営業損失は17百万円(前年同期は22百万円の営業損失)となりました。」

    健康補助食品事業は減収が続いたが、営業損失は前年同期の22百万円から17百万円へ縮小した。新規顧客減少と広告効率悪化が続く一方、採算面には一部改善がみられる。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間においては、費用対効果の確実性の高い媒体を厳選して広告出稿を行った結果、広告宣伝費の投下が計画に対して未消化となったことに加え、広告料の高騰等により広告効率が悪化したこと等から、新規顧客の獲得数は前年同期を下回り、売上高は前年同期及び計画ともに下回りました。」

    新規顧客獲得数と売上高が前年同期及び計画を下回り、広告料高騰による広告効率悪化も生じたため、健康補助食品事業の拡大・収益化に関する不確実性は弱含んだ。一方、営業損失は前年同期の208百万円から184百万円へ縮小している。
  13. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、費用対効果の確実性の高い媒体を厳選して広告出稿を行った結果、広告宣伝費の投下が計画に対して未消化となったこと等から新規顧客の獲得数は伸び悩んだものの、既存顧客向けの販促施策を強化した効果もあり既存顧客への販売は安定的に推移し、概ね前年同期と同程度の売上高となりました。この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,133百万円(前年同期比0.6%減)、営業利益124百万円(前年同期比21.0%減)となりました。」

    新規顧客の獲得数が伸び悩み、売上高は微減、営業利益も前年同期比21.0%減となった。広告費抑制による採算改善の一方、事業拡大・収益化の不確実性は再び弱含んでいる。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,568百万円(前年同期比0.1%減)、営業損失は22百万円(前年同期は32百万円の営業損失)となりました。」

    健康補助食品事業は営業損失が続いているものの、前年同期の32百万円から22百万円へ損失が縮小した。広告媒体の選別と広告費の抑制、既存顧客への販売安定により、採算面の不確実性は一部低減している。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、広告宣伝費の投下ならびに初回購入者に対する割引及び送料無料の適用等により売上高に比して費用が先行した形となり、営業損失を計上しましたが、増収及び広告宣伝費の減少等により前年同期比で営業損失が縮小しました。」

    健康補助食品事業は営業損失が続いているものの、増収と広告宣伝費の減少により損失額は前年同期から縮小し、事業拡大に伴う採算面の不確実性は一部低減した。
  16. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間には、広告宣伝費を前年同期よりも抑制して投下したものの、費用対効果の確実性の高い媒体を厳選して広告出稿を行ったこと等から広告効率が改善し、売上高は若干ながら前年同期比で増加しました。また、当第3四半期連結累計期間の営業利益は、広告宣伝費の投下を抑制しながらも売上高が若干の増収となったこと等から、前年同期比で大幅に増加しました。以上の結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,146百万円(前年同期比1.0%増)、営業利益は157百万円(前年同期比566.6%増)となりました。」

    広告宣伝費の抑制と媒体選別により広告効率が改善し、健康補助食品事業は増収となり、営業利益も前年同期比566.6%増へ改善した。事業拡大・採算面の不確実性は一定程度低減したが、リスク解消とは記載されていない。
  17. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、広告宣伝費の投下ならびに初回購入者に対する割引及び送料無料の適用等により、売上高に比して費用が先行した形となり営業損失を計上しましたが、広告宣伝費の投下を抑制したこと等から前年同期比で営業損失が縮小しました。以上の結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,570百万円(前年同期比0.5%増)、営業損失は32百万円(前年同期は176百万円の営業損失)となりました。」

    広告宣伝費の抑制等により営業損失は前年同期の176百万円から32百万円へ縮小し、採算面の不確実性は一部低減した。ただし営業損失は継続している。
  18. FY2021-Q1減収も営業損失縮小有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、広告宣伝費の投下ならびに初回購入者に対する割引及び送料無料の適用等により、売上高に比して費用が先行した形となり営業損失を計上しましたが、広告宣伝費の投下を抑制したこと等から前年同期比で営業損失が縮小しました。」

    健康補助食品事業は減収となり営業損失を計上したが、広告宣伝費の抑制等により損失額は前年同期から縮小した。事業拡大途上の採算面の不確実性は残っている。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度におきましては、新規顧客の獲得数が、採算ラインは確保できているものの計画の前提には達しなかったことや、第1四半期連結会計期間の業績の進捗状況を踏まえて第2四半期連結会計期間以降に広告宣伝費の投下を抑制したこと等から、販売が伸び悩みました。この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,665百万円(前期比4.9%減)、営業利益は168百万円(前期比35.5%減)となりました。」

    新規顧客獲得数の計画未達と広告宣伝費抑制により、通期で減収減益となり、事業拡大に伴う採算面の不確実性が前年通期比で悪化した。
  20. FY2020-Q3計画未達継続・前年同期比大幅減益有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、新規顧客の獲得数が、採算ラインは確保できているものの計画の前提には達しなかったことや、第1四半期連結会計期間の業績の進捗状況を踏まえて第2四半期連結会計期間以降に広告宣伝費の投下を抑制したこと等から、販売が伸び悩み、売上高、営業利益ともに計画を下回る進捗となりました。この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,124百万円(前年同期比3.1%減)、営業利益は23百万円(前年同期比79.4%減)となりました。」

    新規顧客獲得数の計画未達と広告宣伝費抑制により、健康補助食品事業は計画未達となり、前年同期比で減収・大幅減益となった。一方、営業損失を計上した前四半期累計からは黒字に戻っている。
  21. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「また、当第2四半期連結累計期間においては、新規顧客の獲得数が、採算ラインは確保できているものの計画の前提には達しなかったことや、第1四半期連結会計期間の営業利益が計画未達となったことを踏まえて当第2四半期連結会計期間には広告宣伝費の投下を抑制したこと等から販売が伸び悩み、売上高、営業利益ともに計画を下回る進捗となりました。以上の結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,562百万円(前年同期比3.5%減)、営業損失は176百万円(前年同期は95百万円の営業損失)となりました。」

    新規顧客獲得数の計画未達と販売伸び悩みにより、健康補助食品事業は減収となり、営業損失も前年同期の95百万円から176百万円へ拡大した。
  22. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「また、当第1四半期連結累計期間における新規顧客の獲得数が、採算ラインは確保できているものの計画の前提には達しなかったこと等から、売上高、営業利益ともに計画を下回る進捗となりました。しかしながら、新規購入からリピート購入への移行率は想定を上回って推移していること等から、通期計画の前提には重要な影響はなく、第2四半期連結会計期間以降はリピート購入により先行費用が回収され、販売の拡大が利益に寄与する見通しであります。以上の結果、健康補助食品事業の業績は、売上高814百万円(前年同期比0.4%増)、営業損失は404百万円(前年同期は326百万円の営業損失)となりました。」

    新規顧客獲得数の計画未達と、営業損失の326百万円から404百万円への拡大により、事業拡大に伴う採算面の不確実性が悪化した。一方、リピート購入への移行率は想定を上回っていると説明している。
  23. FY2019増収増益も事業拡大途上の不確実性継続有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,802百万円(前期比17.0%増)、営業利益261百万円(前期比26.5%増)となりました。」

    健康補助食品事業は通期で増収増益となり、前四半期までの採算面の弱含みから改善した。一方、事業拡大途上で期待通りの業績が得られるかは不確実とのリスク記載は継続している。
  24. FY2019-Q3増収減益で採算弱含み有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高2,193百万円(前年同期比21.0%増)、営業利益は114百万円(前年同期比38.8%減)となりました。」

    健康補助食品事業は増収となった一方、営業利益は前年同期比38.8%減となった。第1・第2四半期の営業損失からは利益計上に戻ったが、前年同期比では採算が弱含んでいる。
  25. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,618百万円(前年同期比24.5%増)、営業損失は95百万円(前年同期は38百万円の営業利益)となりました。」

    健康補助食品事業は増収となった一方、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。広告宣伝費等の先行による採算面の不確実性が悪化した数値として現れている。
  26. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高810百万円(前年同期比24.2%増)、営業損失は326百万円(前年同期は109百万円の営業損失)となりました。」

    健康補助食品事業は増収となった一方、営業損失が前年同期の109百万円から326百万円へ拡大した。広告宣伝費等の先行による採算面の不確実性が悪化した数値として現れている。
  27. FY2018再掲有価証券報告書

    「「イミダペプチド」につきましては、通信販売の顧客の増加やドラッグストア等への販路の拡大等により販売も増加傾向で推移しておりますが、まだ事業拡大の途上でありますので、現時点におきましては、今後、当該事業において期待通りの業績が計上できるかは不確実であります。」

    健康補助食品事業は当期に増収増益となった一方、事業拡大途上で期待通りの業績が得られるかは不確実とのリスク認識を継続している。
  28. FY2018-Q3増収増益で採算改善有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,812百万円(前年同期比19.8%増)、営業利益は187百万円(前年同期比3.0%増)となりました。」

    健康補助食品事業は増収増益となり、前四半期まで説明されていた広告宣伝費等の先行による採算面の弱さから改善した数値となっている。ただし、事業上のリスクが解消されたとの記載はない。
  29. FY2018-Q2増収減益で採算不確実性継続有価証券報告書

    「このため、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高の増加に対して利益が伸び悩みましたが、リピート購入による先行費用の回収の途上であり、第3四半期連結会計期間以降は、販売の拡大がさらに利益に寄与する見通しであります。この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,300百万円(前年同期比20.8%増)、営業利益は38百万円(前年同期比20.4%減)となりました。」

    健康補助食品事業は増収となったものの営業利益は前年同期比20.4%減となり、広告宣伝費等の先行費用回収が途上にあると説明している。採算面の不確実性は継続している。
  30. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高652百万円(前年同期比21.9%増)、営業損失は109百万円(前年同期は86百万円の営業損失)となりました。」

    健康補助食品事業は売上高が増加した一方、営業損失は前年同期より拡大した。リピート購入による第2四半期以降の費用回収を見込むとの説明はあるが、当四半期時点では採算面の不確実性が再び数値化されている。
  31. FY2017-Q3事業採算が改善有価証券報告書

    「この結果、健康補助食品事業の業績は、売上高1,502百万円(前年同期比87.0%増)、営業利益は209百万円(前年同期比503.8%増)となりました。」

    前年同期に広告宣伝費等の先行で減益となっていた健康補助食品事業は、当第3四半期累計で売上高・営業利益とも増加し、営業利益209百万円を計上した。
  32. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「一方、広告宣伝費の投下ならびに初回購入者に対する割引および送料無料の適用等により、売上高に比して費用が先行した形となりました。このため、当第1四半期連結累計期間の業績は、前年同期比で増収となったものの減益となりました。」

    健康補助食品事業では売上高が前年同期比92.5%増となった一方、広告宣伝費等の先行により営業損失が前年同期の52百万円から77百万円へ拡大した。事業拡大に伴う採算面の不確実性が当四半期の減益として現れている。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「「イミダペプチド」につきましては、通信販売の顧客の増加やドラッグストア等への販路の拡大等により販売も増加傾向で推移しておりますが、まだ事業拡大の途上でありますので、現時点におきましては、今後、当該事業において期待通りの業績が計上できるかは不確実」

    事業拡大途上であることに加え、運転資金・与信・在庫および抗疲労トクホ許可取得の不確実性を示している。
一緒に動いた変遷

「業績の回復・拡大」は、この変遷が動いた36回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141010886★123456
  1. ★この変遷
  2. 1業績の回復・拡大14回
  3. 2健康補助食品の商品ラインナップ拡充と広告運用調整10回
  4. 3化粧品事業の運転資金・信用・在庫・海外販売リスク10回
  5. 4ヘルスケアサポート事業の拡大と継続的な営業利益計上8回
  6. 5医薬臨床研究支援事業の受注・研究完了・回収リスク8回
  7. 6食品開発支援から自社製品・エビデンス支援への事業構造変革6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
総医研ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の業績予想の修正で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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