女性活躍・ダイバーシティの推進
FY2017に初出。7回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに40社。
- FY2026女性活躍KPI実績を更新有価証券報告書
「女性管理職比率の向上をマテリアリティKPIとして設定しており、2025年２月期までに、新卒社員から管理職に昇格した社員における女性比率を50％、女性の管理職比率を40％まで引き上げることを目指して取り組んできました。」
女性管理職比率は36.4％となり、2027年2月期に向けて性差を意識したマネジメント研修等を継続する方針を示した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「なお、当社は、女性管理職比率の向上をマテリアリティKPIとして設定しており、2025年２月期までに、新卒社員から管理職に昇格した社員における女性比率を50％、女性の管理職比率を40％まで引き上げることを目指して取り組んできました。引き続き2027年２月期の目標として「性差を意識したマネジメント研修」の実施をはじめ、引き続き女性活躍推進に関する取り組みを強化してまいります。」
2025年2月期までの女性比率目標に取り組んだ実績を示し、2027年2月期に向けて研修等の女性活躍推進を継続・強化する方針を記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「なお、当社は、女性管理職比率の向上をマテリアリティKPIとして設定しており、2025年２月期までに、新卒社員から管理職に昇格した社員における女性比率を50％、女性の管理職比率を40％まで引き上げることを目指しています。「性差を意識したマネジメント研修」の実施をはじめ、引き続き女性活躍推進に関する取り組みを強化してまいります。」
女性管理職比率36.2％を開示し、2025年2月期までに女性管理職比率40％、新卒社員から管理職に昇格した社員の女性比率50％を目標として、研修等の取り組みを明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材育成、女性活躍推進、人権保護、DE&I（ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン）、そして気候変動等への対応を通じて、持続的な成長とさらなる企業価値の向上を目指します。」
女性活躍・ダイバーシティから人権保護、DE&I、気候変動までを含むサステナビリティ課題への対応を継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「有期・無期を問わず雇用全般に関する社会課題や労働生産性向上への取り組みに加え、人材育成、女性活躍推進、人権保護、DE&I（ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン）、そして気候変動等への対応を通じて、持続的な成長とさらなる企業価値の向上を目指します。」
従来の女性活躍・ダイバーシティから、人権保護、DE&I、気候変動等を含むサステナビリティ課題へ対象範囲を広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、女性社員の更なる活躍が期待され得る中、2019年３月１日時点で、当社全管理職に占める女性比率は31.3％となっております。社員自身の意識向上も非常に重要になるため、自律的なキャリア形成力を向上させるプロジェクトを実施するなど、全社を挙げてダイバーシティの推進に取り組んでまいります。」
女性管理職比率を26.4％から31.3％へ更新し、自律的キャリア形成プロジェクト等によるダイバーシティ推進を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、女性社員の更なる活躍が期待され得る中、平成29年４月１日時点で、当社全管理職に占める女性比率は26.4％となっております。社員自身の意識向上も非常に重要になるため、自律的なキャリア形成力を向上させるプロジェクトを実施するなど、全社を挙げてダイバーシティの推進に取り組んでまいります。」
全管理職に占める女性比率26.4％を示し、自律的なキャリア形成力を高めるプロジェクトなどを通じたダイバーシティ推進を記載している。