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ディップ(2379)・事実再掲

メディア事業とエージェント事業の統合

FY2019-Q1に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

15記載
7年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2020-Q2再掲FY2022-Q2 – FY20242018: 220182019: 420192020: 220202021: 320212022: 120222023: 220232024: 12024
同じテーマの他社
インターネット事業の報告セグメント再編18社が書いているテーマ・逆風1社・追い風5社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。」

    人材サービス事業とDX事業の2報告セグメントを継続し、売上管理区分の見直しによる報告セグメント変更はないと開示している。
  2. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当該変更による報告セグメントの変更はありません。」

    売上管理区分および収益分解情報の表示方法は変更されたものの、報告セグメント自体に変更はないと再確認している。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当該変更による報告セグメントの変更はありません。」

    売上管理区分の見直しは行われたものの、報告セグメント自体に変更はないと再確認している。
  4. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2022年2月期より、AI・RPA事業をDX事業に名称変更しております。」

    AI・RPA事業をDX事業とする名称変更と、採用ページコボットをDX事業へ区分する事業管理上の見直しを通期でも適用している。
  5. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、従来「AI・RPA事業」としていた報告セグメントの名称を「DX事業」に変更しております。なお、採用プロセスのDX化をより促進するため、事業管理区分の見直しを行い、従来「人材サービス事業」に含めていた採用ページコボット(旧バイトルRHP等)(注)について、報告セグメントの区分を「DX事業」に変更しております。」

    AI・RPA事業をDX事業とする名称変更と、採用ページコボットをDX事業へ区分変更する管理上の見直しを継続して開示している。
  6. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、従来「AI・RPA事業」としていた報告セグメントの名称を「DX事業」に変更しております。」

    AI・RPA事業の報告セグメント名称をDX事業へ変更し、採用ページコボットを人材サービス事業からDX事業へ区分変更するなど、事業管理区分を見直している。
  7. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社は、Human work forceを提供する人材サービス事業及びDigital labor forceを提供するAI・RPA事業を主たる事業としております。」

    人材サービス事業とAI・RPA事業を主たる事業とする構成を継続している。
  8. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は2019年から"Labor force solution company"というビジョンを掲げ、人材(Human labor force)サービスに加え、AI・RPA(Digital labor force)を活用したサービスの開発及び提供を開始しております。」

    人材サービス事業に加えてAI・RPA事業を区分・運営する事業構成を継続している。
  9. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「前事業年度までは「その他」に含まれていた「AI・RPA事業」を当第1四半期会計期間より報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」

    従来の人材サービス事業を中心とする報告セグメント構成から、AI・RPA事業を独立した報告セグメントとして表示する構成へ変更している。
  10. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「(人材サービス事業)事業の内容について重要な変更はございません。」

    人材サービス事業の事業内容には重要な変更がないことを再確認している。
  11. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「(人材サービス事業)事業の内容について重要な変更はございません。」

    人材サービス事業を継続する一方、新たにAI・RPA事業を「その他」セグメントに含める区分構成を示している。
  12. FY2019達成有価証券報告書

    「当連結会計年度より、報告セグメントにつきまして、組織変更に伴い、「メディア事業」と「エージェント事業」を統合し「人材サービス事業」と致しました。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。」

    2事業を人材サービス事業へ統合した報告セグメント区分を通期で適用し、前年度情報も変更後区分で表示している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第4.経理の状況 1 四半期連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等) セグメント情報」の「 Ⅲ 報告セグメントの変更等に関する事項」をご参照ください。」

    第1四半期連結会計期間から報告セグメントを変更したことを再掲している。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、報告セグメントにつきまして、組織変更に伴い、「メディア事業」と「エージェント事業」を統合し「人材サービス事業」と致しました。」

    メディア事業とエージェント事業を人材サービス事業へ統合した報告セグメント区分を再掲している。
  15. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントにつきまして、組織変更に伴い、「メディア事業」と「エージェント事業」を統合し「人材サービス事業」と致しました。」

    組織変更に伴い、従来の2報告セグメントを「人材サービス事業」に統合した。
一緒に動いた変遷

「売上高・利益の大幅な増加」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1売上高・利益の大幅な増加2回
  3. 2広告宣伝による「バイトル」の認知度向上2回
  4. 3メディア事業の売上高・利益の増加2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ディップの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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