スマートフォン普及による紙媒体利用減少リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
サイネックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07悪化決算
「50音別電話帳『テレパル５０』は、発行地区が縮小傾向にあるものの、引き続き行政情報や特集企画を掲載した電話帳の発行を進めました。」
電話帳の発行地区縮小傾向が第1四半期の事業状況でも記載された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「情報メディア事業の業績は、50音別電話帳『テレパル５０』の縮小の影響や、『わが街事典』において小規模地区での発行が比較的多かったこと等もあり、外部顧客への売上高は対前期比6.8％減の66億94百万円、セグメント利益は対前期比24.8％減の10億32百万円となりました。」
紙媒体利用減少リスクについて、電話帳の縮小が情報メディア事業の売上高・利益の減少として実績に表れている。 - 2026-05-15悪化決算
「情報メディア事業において50音別電話帳『テレパル５０』が縮小傾向にあるなか、デジタル系の媒体への移行を進めているものの、営業利益は対前期比65.0％減の１億67百万円、経常利益は対前期比54.3％減の２億24百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、対前期比81.6％減の50百万円となりました。」
『テレパル５０』の発行地区が縮小傾向にあることを明示し、紙媒体縮小の状況を実績とともに記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「しかしながら、スマートフォンやタブレット等の利用拡大により、情報メディア事業において、紙媒体による出版物の利用頻度が減少し売上高が減少するなど、当社の経営成績、今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
デジタル端末の普及による紙媒体の利用頻度・売上高の減少リスクを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、スマートフォンやタブレット等の利用拡大により、出版事業において、紙媒体による出版物の利用頻度が減少し売上高が減少するなど、当社の経営成績、今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
デジタル端末の利用拡大による紙媒体利用・売上減少リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、スマートフォンやタブレット等の利用拡大により、出版事業において、紙媒体による出版物の利用頻度が減少し、当社の今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット活用や電子書籍化を進める一方、デバイス普及による紙媒体利用減少リスクを引き続き認識している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「スマートフォンやタブレット等のデバイスの進化・多様化の追い風を受けて、検索連動型広告をはじめ、情報媒体としてインターネットの活用が急速に普及しており、当社もそのような環境変化に対応するために、インターネット上において地域情報サイト『ＣｉｔｙＤＯ！』における広告掲載や、行政情報誌『わが街事典』を電子書籍として閲覧できる体制をとっております。しかしながら、スマートフォンやタブレット等の利用拡大により、出版事業において、紙媒体による出版物の利用頻度が減少し、当社の今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット活用を進める一方、デバイス普及による紙媒体利用減少リスクを引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、スマートフォンやタブレット等の利用拡大により、プリントメディア事業において、紙媒体による出版物の利用頻度が減少し、当社の今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
デジタル利用拡大への対応として、電子書籍化やウェブプロモーションも同時に記載している。