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ギグワークス(2375)・施策前進

当社独自サービスの開発

FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

19記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2023-Q2 – FY2026-H12017: 120172018: 120182019: 320192020: 320202021: 320212022: 220222023: 220232024: 320242025: 020252026: 12026
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自社ソフトウェア製品・ITサービスの開発投資62社が書いているテーマ・逆風0社・追い風63社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「自社開発のCRMシステム「デコールCC.CRM3」は、AIの活用による機能拡充を進め製品力の向上に取り組んでおります。」

    独自サービス開発について、CRMシステムでAI活用による機能拡充を進め、製品力の向上に取り組んでいる。
  2. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「自社開発商品のCRMシステム「デコールCC.CRM3」は、AIを活用したツール開発や機能追加による製品ラインナップの強化などにより、受注は増加しております。」

    AIを活用したツール開発と機能追加によってCRM製品のラインナップを強化し、受注が増加したと説明している。
  3. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「自社開発商品のCRMシステム「デコールCC.CRM3」は、AIを活用したツール開発や機能追加による製品ラインナップの強化などにより、受注は増加しております。」

    独自サービス開発の具体例として、AI活用ツール開発と機能追加によるCRM製品ラインナップ強化を行い、受注が増加した。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「新規事業であるWEB3領域においてリリースした写真を撮って稼ぐ Snap to earn アプリ「SNPIT」のカメラNFT販売は、購入希望者が殺到し一時販売を停止する事態となりつつも、大盛況のもと完売し話題となりました。」

    独自サービス開発の具体例として、WEB3領域のSNPITをリリースし、カメラNFT販売が完売した実績を記載している。
  5. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による顧客の投資抑制の影響が弱まり、自社開発商品のCRMシステム「デコールCC.CRM3」の販売状況は改善しております。」

    前四半期まで軟調とされていた自社開発CRMシステムの販売状況が改善した。
  6. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による顧客の投資抑制の影響が弱まり、自社開発商品のCRMシステム「デコールCC.CRM3」の販売状況は改善しております。また、受託開発業務やシステムエンジニアリングサービスについては、ギグワーカーを含むビジネスパートナーとの連携を強化することで売上高が増加しており、」

    前四半期まで軟調とされていた自社開発CRMシステムの販売状況が改善した。受託開発・システムエンジニアリングサービスの売上高増加も記載している。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「自社開発商品のCRMシステム「デコールCC.CRM3」の販売は、感染症再拡大の影響で一部開発の延期が発生していることもあり軟調に推移いたしました。しかし受託開発案件については、感染症拡大の影響も底入れし回復基調にあるため」

    自社開発CRMシステムの販売は軟調である一方、受託開発案件は感染症影響の底入れにより回復基調にあるという整理を継続している。
  8. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「自社開発商品のCRMシステム「デコールCC.CRM3」の販売は、感染症再拡大の影響で一部開発の延期が発生していることもあり軟調に推移いたしました。受託開発案件は、感染症拡大の影響による引合の低下も底入れし回復基調にあります。」

    自社開発CRMシステムの販売は軟調となった一方、受託開発案件は引合低下が底入れし回復基調にあると説明している。独自サービス開発の説明の重点が、販売拡大から開発延期への対応と受託開発の回復へ移っている。
  9. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「しかしながら、受託開発案件は、感染症拡大の影響を受けた後底入れし、引き続き回復基調にあります。案件延期による非稼働エンジニアは、徐々に減少しており、今後の受注拡大を見据えつつ、自社新製品の開発要員として機動的に再配分しております。」

    受託開発案件が底入れ後も回復基調にあり、案件延期による非稼働エンジニアが徐々に減少した。非稼働人員を自社新製品の開発要員へ機動的に再配分している。
  10. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「ITエンジニアによるプロフェッショナルサービスにおいては、自社開発商品のCRMシステム「デコールCC.CRM3」の販売は、感染症再拡大の影響で一部開発の延期が発生していることもあり軟調に推移いたしました。受託開発案件は、感染症再拡大の影響は一旦底入れし、回復基調に向かっております。案件延期による非稼働エンジニアは、徐々に減少しており、引き続き教育研修を行い景気回復時の再受注を見据えつつ、自社新製品の開発要員として機動的に再配分する予定でおります。」

    自社開発CRMシステムの販売は軟調となった一方、受託開発案件は底入れ・回復基調とし、非稼働エンジニアを教育研修や自社新製品開発へ再配分する説明に重点を移している。
  11. FY2020前進有価証券報告書

    「また、2020年10月よりギグワーカー(働き手)とクライアント企業(発注者)の間で、仕事の受発注を直接成立可能とする新プラットフォームサービス「GIGWorks Basic」の提供を開始しております。」

    独自サービス開発の具体的な進展として、ギグワーカーとクライアント企業の直接受発注を可能にする新プラットフォームの提供を開始した。
  12. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「これによる非稼働のエンジニアについては、雇用を継続しつつ自社新製品の企画開発や教育育成を積極的に行い、日本国内におけるエンジニア不足を考慮しながら、投資マインドの回復を見据えております。」

    自社開発CRMシステムの販売説明に加え、非稼働エンジニアを活用した自社新製品の企画開発・教育育成を明示している。
  13. FY2020-Q2想定超から想定通りへ有価証券報告書

    「プロフェッショナルサービスにおいては、自社開発商品のCRMシステムの販売は想定通りに伸長し、受託開発案件の引き合いも増加したことで、業績は好調に推移いたしました。」

    自社開発CRMシステムの販売について、前回までの「想定を上回る伸び」から、今回は「想定通りに伸長」と記載している。
  14. FY2019再掲有価証券報告書

    「さらに、自社開発商品のCRMシステムにおいては、販売が想定を上回る伸びを見せており好評をいただいております。」

    自社開発CRMシステムの販売好調を継続して説明している。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「さらに、自社開発商品のCRMシステムにおいては、販売が想定を上回る伸びを見せており好評をいただいております。」

    自社開発CRMシステムの販売が想定を上回る伸びを見せているとの説明を継続している。
  16. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「オー・エイ・エス株式会社は自社開発商品で収益性の高いCRMシステムの販売が想定を上回る伸びを見せており、収益性が向上しております。」

    独自サービス開発の具体例として、自社開発CRMシステムの販売が想定を上回って伸び、収益性が向上したと記載している。
  17. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社独自のサービスの開発、営業力の強化を継続的な課題としております。」

    GIG ECONOMYのプラットフォーマーを目指す上で、独自サービス開発と営業力強化を継続課題としている。
  18. FY2017再定義有価証券報告書

    「今後も引き続きコーポレートガバナンス・コードや内部統制システムの更なる充実を図り、コンプライアンスを重視するとともに、GIG ECONOMYのプラットフォーマーを目指して、サービス品質の向上、当社独自のサービスの開発、営業力の強化を継続的な課題としております。」

    独自サービス開発を含む従来の継続課題を、GIG ECONOMYのプラットフォーマーを目指すという上位の戦略目標の下に位置づけている。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「今後はコーポレートガバナンス・コードへの対応や内部統制システムの更なる充実を図り、コンプライアンスを重視するとともに、この体制をより活かしていくべく、サービス品質の向上、当社独自のサービスの開発、営業力の強化を継続的な課題としております。」

    既存サービスの品質向上や営業力強化と並ぶ継続課題として、独自サービスの開発を明示している。
一緒に動いた変遷

「レンタルオフィス事業の利用企業拡大」は、この変遷が動いた19回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

988777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1レンタルオフィス事業の利用企業拡大9回
  3. 2エンジニア採用による受託開発・人材支援サービスの拡大8回
  4. 3受託開発・人材支援サービスの業績拡大8回
  5. 412万5,000人の登録エージェント基盤7回
  6. 5自己資本比率の上昇7回
  7. 6コワーキングスペース事業の増収・セグメント利益拡大7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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