新製品減少による価格.com広告受注の減少
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「広告 2,786 6.2％減」
価格.com事業の広告収益が前年同期比6.2％減となり、広告収入の減少が継続している。 - 2026-05-08悪化決算
「広告 2,786 6.2％減」
価格.com事業の広告収益が前年同期比6.2％減となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「広告 1,194 4.4％減」
価格.com事業の広告収益が前年同期比4.4％減となり、価格.com広告収入の減少が継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 2,989 2,209」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の2,989百万円から2,209百万円へ減少し、広告収入の減少が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 1,858 1,364」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の1,858百万円から1,364百万円へ減少し、広告収入減少が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 940 670」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の940百万円から670百万円へ減少し、広告収入減少が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 3,429 2,989」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の3,429百万円から2,989百万円へ減少し、広告収入減少が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 2,090 1,858」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の2,090百万円から1,858百万円へ減少し、広告収入減少が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 1,059 940」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の1,059百万円から940百万円へ減少し、広告収入減少が実績として現れている。現 filing では減少原因の詳細は記載されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「その結果、ショッピング事業の売上収益は8,840百万円（前年同期比12.5％減）、サービス事業の売上収益は8,261百万円（前年同期比8.8%減）、広告事業の売上収益は4,317百万円（前年同期比0.4%減）となりました。」
価格.com広告事業の通期売上収益が前年同期比0.4％減となり、前四半期に続き広告収入の減少が通期実績に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 3,448 3,429」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の3,448百万円から3,429百万円へ減少している。新製品減少や供給面の制約に関連する広告収入の下押しが数値として現れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 1,938 2,090」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の1,938百万円から2,090百万円へ増加し、広告受注・広告収入減少の影響は当第2四半期累計期間には緩和している。なお、リスク自体が完全に解消したとの記載はない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 909 1,059」
価格.comのメーカー等からの広告収入は前年同期の909百万円から1,059百万円へ増加し、前期までの広告出稿減少による悪影響が当第1四半期には緩和している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「広告事業は、広告出稿の延期及び中止の影響を受け売上が減少しました。」
価格.com広告事業では、広告出稿の延期・中止により通期売上収益が4,333百万円（前年同期比5.5％減）となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 3,685 3,448」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の3,685百万円から3,448百万円へ減少し、広告収入減少の影響が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 2,285 1,938」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の2,285百万円から1,938百万円へ減少し、広告収入減少の影響が再び数値として現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 1,032 909」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の1,032百万円から909百万円へ減少した。新型コロナウイルス感染症拡大等による家電メーカー広告出稿減の影響が、当第1四半期にも数値として現れている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「下半期には消費税増税後の一時的な需要の反動減に加えて新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、一部の耐久財の売上及び家電メーカーからの広告出稿による売上が減少となりました。」
価格.com広告の下押し要因が、従来の新製品減少等から、消費増税後の反動減と新型コロナウイルス感染症拡大による家電メーカー広告出稿減へ移っている。通期広告事業売上収益は前年同期比3.0％増だった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 3,375 3,685」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の3,375百万円から3,685百万円へ増加し、従来記載されていた広告受注・広告収入減少の状況は改善している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「メーカー等からの広告収入 1,895 2,285」
価格.comのメーカー等からの広告収入が前年同期の1,895百万円から2,285百万円へ増加し、従来記載されていた広告受注・広告収入減少の状況は改善している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「これは主として、『食べログ』の飲食店販促事業、『食べログ』・『価格.com』の広告事業及び『新興メディア・ソリューション』の既存事業の成長と新規連結によるものであります。」
従来減収要因として記載されていた価格.com広告事業が、食べログや新興メディア・ソリューションとともに当第3四半期累計の増収要因として記載されており、広告事業の状況改善が継続している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「これは主として、『食べログ』の飲食店販促事業、『食べログ』・『価格.com』の広告事業及び『新興メディア・ソリューション』の既存事業の成長と新規連結によるものであります。」
従来減収要因として記載されていた価格.com広告事業が、食べログ広告事業等とともに当四半期の増収要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「売上収益は12,513百万円（前年同期比17.5％増）となりました。これは主として、『価格.com』の広告事業、『食べログ』の飲食店販促事業、広告事業および『新興メディア・ソリューション』が増収となったことによるものであります。」
従来減収要因として記載されていた価格.com広告事業について、当四半期は増収要因の一つとして記載されており、広告事業の状況は改善している。 - FY2018対処有価証券報告書
「『価格.com』における広告事業は、PCトラフィックの減少が影響しておりましたが外部配信広告の売上収益が増加したため、売上収益は4,166百万円（前年同期比0.1％増）となりました。」
PCトラフィック減少の影響は残るものの、外部配信広告の売上収益増加により広告事業売上収益は前年同期比0.1％増となり、従来の減収から改善した。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「『価格.com』における広告事業は、外部配信広告の売上収益が増加しましたがPCトラフィックの減少が影響し、売上収益は2,979百万円（前年同期比2.9％減）となりました。」
外部配信広告の売上収益は増加した一方、広告事業の減収要因としてPCトラフィック減少が再び示され、広告事業売上収益は前年同期比2.9％減となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「『価格.com』における広告事業は、外部配信広告を軸に新規クライアント獲得を図ったものの昨年受注した大型のスポット案件がなくなったことにより予約型広告が減収し、売上収益は1,739百万円（前年同期比7.2％減）となりました。」
価格.com広告事業の減収要因が、前回のPCサイトのトラフィック減少を中心とする説明から、前年の大型スポット案件消失による予約型広告の減収へ移った。外部配信広告を軸に新規クライアント獲得を図ったが、広告事業売上収益は前年同期比7.2％減となった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「『価格.com』における広告事業は、ネットワーク広告が大きく成長しましたが、PCサイトのトラフィックの減少等により予約型広告が減収したことで売上収益は816百万円（前年同期比3.3％減）となりました。」
広告事業の減収要因の記載が、従来のデジタルコンシューマー機器メーカーからの受注減を中心とする説明から、PCサイトのトラフィック減少による予約型広告の減収へ移っている。一方、ネットワーク広告は成長している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「『価格.com』における広告事業は、予約型広告において自動車関連メーカーからの受注が増加した一方でデジタルコンシューマー機器メーカーからの受注が減収したこと、またトラフィックの減少によりネットワーク広告収入が減少したことにより、売上高は4,161百万円（前年同期比6.5％減）となりました。」
デジタルコンシューマー機器メーカーからの受注減とトラフィック減少による広告収入減が通期でも続き、広告事業売上高は前年同期比6.5％減となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「『価格.com』における広告業務におきましては、第１四半期連結会計期間は震災の影響等により広告受注が減少し、第２四半期連結会計期間の売上高は前年同期を上回るも、第３四半期連結会計期間はトラフィックの減少等が影響し、前年同期比で広告収入が減少いたしました。その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,070百万円（前年同期比6.1％減）となりました。」
第3四半期単独ではトラフィック減少等により広告収入が減少し、累計の広告業務売上高の減少率も前年同期比6.1％減となった。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間の売上高は前年同期を上回るも、第１四半期連結会計期間は震災の影響等により広告受注が減少し、前年同期比で広告収入が減少いたしました。その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,875百万円（前年同期比0.8％減）となりました。」
第2四半期単独では前年同期を上回ったため影響は一部緩和したが、上期累計では広告収入が0.8％減となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「『価格.com』における広告業務におきましては、デジタル・家電メーカーより発売される新製品が減少傾向なことから広告受注が減少し、前年同期比で広告収入が減少いたしました。その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は845百万円（前年同期比10.3％減）となりました。」
メーカーの新製品減少傾向を背景に広告受注・広告収入が実際に減少している。