デジタルコンシューマ機器市場の低迷
FY2017-Q3に初出。22回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
カカクコムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。66社中43社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに32社。
- FY2026対処有価証券報告書
「価格.com事業は、Windows10サポート終了に伴うパソコンの買い替え需要が高まったことにより、「ショッピング」が好調に推移しました。」
デジタルコンシューマ機器市場の低迷に対し、Windows10サポート終了に伴うパソコン買い替え需要が価格.comショッピング事業の増収要因となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「価格.com事業においては、Windows10のサポート終了を見据えたパソコン需要の高まりにより「ショッピング」が好調に推移した」
デジタルコンシューマ機器市場の低迷による従来の悪影響に対し、Windows10のサポート終了を見据えたパソコン需要の高まりが価格.comショッピング事業の増収要因となった。リスク全体が解消したとの記載ではない。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「食べログ事業における飲食店販促事業、求人ボックス事業、及び新興メディア・ソリューション事業のうち旅行・移動領域において売上が増加した一方、価格.com事業において売上が減少したことによるものであります。」
社会経済活動の正常化が進む中でも、価格.com事業の売上減少が当第3四半期連結累計期間に実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「食べログ事業における飲食店販促事業、求人ボックス事業、及び新興メディア・ソリューション事業のうち旅行・移動領域において売上が増加した一方、価格.com事業において売上が減少したことによるものであります。」
経済社会活動の正常化が進む中でも価格.com事業の売上減少が第2四半期累計期間に実際に発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主として、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う影響が減衰し、経済社会活動の正常化が進む中で、食べログ事業における飲食店販促事業、求人ボックス事業、及び新興メディア・ソリューション事業のうち旅行・移動領域において売上が増加した一方、価格.com事業において売上が減少したことによるものであります。」
経済社会活動の正常化が進む中でも価格.com事業の売上減少が実際に発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「価格.comの売上が減少した一方、食べログ事業の飲食店販促事業、新興メディア・ソリューション事業及びファイナンス事業の売上が増加したことによるものであります。」
価格.com事業の売上減少が第3四半期連結累計期間にも実際に発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ショッピング事業は、新製品の減少その他の供給面の制約における影響を受け、売上が減少しました。」
新製品の減少と供給面の制約が通期の価格.comショッピング事業売上収益8,840百万円、前年同期比12.5％減として実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主として、緊急事態宣言の解除に伴い人々の移動を伴う経済活動や企業の活動に持ち直しの動きがみられつつある中、食べログ事業の飲食店販促事業、新興メディア・ソリューション事業及びファイナンス事業の売上が増加した一方、半導体その他の部材不足による新製品の減少や供給面の制約による影響を受けて価格.com事業の売上が減少したことによるものであります。」
半導体その他の部材不足による新製品の減少や供給制約が、価格.com事業の売上減少として実際に発生している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大に伴い経済活動が制限される中で価格.com事業の売上が減少した一方、」
経済活動の制限により価格.com事業の売上減少が当第2四半期累計期間にも実際に発生している。前期の在宅勤務・巣ごもり需要による緩和から、需要環境の変化による減収へ動いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「価格.com事業は在宅勤務・巣ごもり需要の急激な高まりが落ち着き減収した」
前期に価格.com事業を押し上げた在宅勤務・巣ごもり需要の急激な高まりが落ち着き、価格.com事業が減収となった。感染症下の特需による緩和要因が弱まり、需要環境の変化が実績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「ショッピング事業は、在宅勤務や巣ごもりによる需要の高まりに加えてECの利用が拡大したことにより、売上が増加しました。」
在宅勤務・巣ごもり需要とEC利用拡大により、価格.comショッピング事業の売上収益は10,100百万円（前年同期比8.3％増）となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「これは主として、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い人々の移動を伴う経済活動や企業の活動が制限される中で、価格.com事業のショッピング事業及びファイナンス事業において売上が増加した一方、」
人々の移動を伴う経済活動が制限される環境下でも、価格.comのショッピング事業は売上増加と記載され、従来のデジタルコンシューマ機器市場低迷による悪影響は一部緩和されている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「これは主として、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い市場動向が変化し、在宅勤務や巣ごもりによる需要に加えてEC利用者が増加したことにより価格.com事業が増収となったこと、」
従来のデジタルコンシューマ機器市場低迷による価格.comへの悪影響に対し、当四半期は在宅勤務・巣ごもり需要及びEC利用者増加により価格.com事業が増収となったと説明している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「下半期には消費税増税後の一時的な需要の反動減に加えて新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、一部の耐久財の売上及び家電メーカーからの広告出稿による売上が減少となりました。」
耐久財需要の反動減と新型コロナウイルス感染症拡大の影響が、価格.comの一部耐久財売上減少として再び実際に現れている。 - FY2018対処有価証券報告書
「『価格.com』におけるショッピング事業は、消費財カテゴリのユーザビリティ改善が影響し消費財流通総額が増加した結果、手数料収入が増加し、売上収益は9,248百万円（前年同期比1.2％増）となりました。」
従来のデジタルコンシューマー機器・耐久財の低調による減収から、ユーザビリティ改善により消費財流通総額とショッピング事業売上収益が増加する説明へ改善している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「『価格.com』におけるショッピング事業は、耐久財の手数料収入が横ばいとなり、消費財の流通総額が増加したものの手数料収入は微増であったため、売上収益は6,817百万円（前年同期比0.7％減）となりました。」
耐久財の手数料収入が横ばいとなり、消費財の流通総額が増加しても手数料収入は微増にとどまり、ショッピング事業売上収益は前年同期比0.7％減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「『価格.com』におけるショッピング事業は、耐久財が低調であったことが影響し、売上収益は4,409百万円（前年同期比2.1％減）となりました。」
耐久財の低調が実際の価格.comショッピング事業の売上収益減少として現れ、前年同期比2.1％減となった。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「『価格.com』におけるショッピング事業は、消費財においてサイトのユーザビリティ改善により流通総額が進捗しましたが、販売あたり単価が微減となったことで売上収益は2,213百万円（前年同期比0.8％減）となりました。」
デジタルコンシューマー機器市場の低迷による送客数減少という従来の記載から、ユーザビリティ改善により流通総額が進捗する一方、販売あたり単価の微減が売上収益減少につながる説明へ重点が移っている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「『価格.com』におけるショッピング事業は、デジタルコンシューマー機器の売れ行きの不振等により送客数が減少し、売上高は9,139百万円（前年同期比1.7％減）となりました。」
デジタルコンシューマー機器市場の低迷が実際の売れ行き・送客数減少として現れ、価格.comショッピング事業売上高が前年同期比1.7％減となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社の事業に関するパソコンやテレビなどのデジタルコンシューマ機器市場は低迷している一方で、」
パソコンやテレビなどのデジタルコンシューマ機器市場の低迷を事業環境上のリスクとして記載している。