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メディネット(2370)・リスク再掲

研究開発投資に見合う成果未達リスク

FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。

6記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017再掲FY20232017: 12018: 020182019: 020192020: 020202021: 020212022: 120222023: 120232024: 020242025: 220252026: 12026
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研究開発投資の成果未達リスク115社が書いているテーマ・逆風115社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに74社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている115社のうち14社を表示しています。上の文は115社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-13再掲決算

    「また、研究開発費、販売費及び一般管理費のいずれもが減少したことにより販売費及び一般管理費は1,105百万円(前年同期比8.7%減)となり、」

    研究開発費の減少を含む費用減少が記載されている一方、研究開発投資に見合う成果や承認取得に関するリスクの状況を変更する記載はない。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「これらに必要な研究開発費は、2022年9月期565,224千円(同比率89.2%)、2023年9月期 496,674千円(同比率75.1%)、2024年9月期 452,775千円(同比率58.9%)、2025年9月期 452,488千円(売上高に対する比率55.8%)となっており、将来に渡る企業価値向上を図るための先行投資と認識しております。」

    研究開発投資を先行投資と位置付け、2025年9月期の研究開発費452,488千円、売上高比55.8%と開示した。投資に見合う成果や承認が得られないリスクの説明を継続している。
  3. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「一部評価項目において有効性を示唆する結果は得られたものの、主要評価項目を達成できなかったことから、九州大学とも協議を行い、総合的に判断した結果、本製品の開発を中止することを決定しました。」

    研究開発投資に見合う成果が得られないリスクについて、α-GalCer/DCの第Ⅱb相試験で主要評価項目を達成できず、開発中止に至ったという事象が発生した。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「これらに必要な研究開発費は、2021年9月期325,718千円(売上高に対する比率47.7%)、2022年9月期565,224千円(同比率89.2%)、2023年9月期496,674千円(同比率75.1%)となっており、将来に渡る企業価値向上を図るための先行投資と認識しております。しかしながら、研究開発投資に見合うだけの事業化等による研究成果が得られなかった場合や、再生医療等製品の臨床試験において必ずしも当社の期待したとおりの結果が得られるとは限らず、結果として再生医療等製品の製造販売承認が得られなかった場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」

    研究開発費は前期から減少したが、投資回収や臨床試験結果、承認未取得に関するリスクの説明を継続している。
  5. FY2022悪化有価証券報告書

    「これらに必要な研究開発費は、2020年9月期249,996千円(売上高に対する比率31.9%)、2021年9月期325,718千円(同比率47.7%)、2022年9月期565,224千円(同比率89.2%)となっており、将来に渡る企業価値向上を図るための先行投資と認識しております。しかしながら、研究開発投資に見合うだけの事業化等による研究成果が得られなかった場合や、再生医療等製品の臨床試験において必ずしも当社の期待したとおりの結果が得られるとは限らず、結果として再生医療等製品の製造販売承認が得られなかった場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」

    研究開発費は565,224千円、売上高比率89.2%まで増加し、臨床試験結果や製造販売承認未取得による投資回収リスクを開示している。
  6. FY2017初出有価証券報告書

    「これらに必要な研究開発費は、平成27年9月期645,978千円(連結総売上高に対する比率38.6%)、平成28年9月期603,364千円(同比率31.6%)、平成29年9月期612,477千円(同比率35.9%)となっており、将来に渡る企業価値向上を図るための先行投資と認識しております。しかしながら、研究開発投資に見合うだけの事業化等による研究成果が得られなかった場合等には、当社グループ業績に影響を与える可能性があります。」

    研究開発費と売上高比率を3期分示し、先行投資に見合う事業化成果が得られない可能性を開示している。
一緒に動いた変遷

「営業損失・経常損失の継続計上」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1営業損失・経常損失の継続計上2回
  3. 2免疫細胞療法総合支援サービスを収益の柱とする事業構成2回
  4. 3営業活動によるキャッシュ・フローの支出増加2回
  5. 4Argos社開発中止に伴う調達資金使途の変更2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メディネットの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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