投資有価証券の価格変動
FY2020-Q2に初出。9回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2024-Q2。
HODL1がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに35社。
- FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 27,704」
投資有価証券の価格変動リスクについて、当第2四半期連結累計期間にも27,704千円の評価損を計上した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 3,739」
投資有価証券の価格変動リスクについて、当第1四半期にも3,739千円の評価損を計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループが保有する「投資有価証券」に区分される有価証券４銘柄について、実質価額が著しく下落したことにより減損処理を行ったものであります。」
投資有価証券の価値下落リスクについて、通期に4銘柄、99,413千円の評価損が発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが保有する「投資有価証券」に区分される有価証券２銘柄について、実質価額が著しく下落したことにより減損処理を行ったものであります。」
投資有価証券の価値下落が実際に発生し、2銘柄について17,776千円の投資有価証券評価損を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが保有する「投資有価証券」に区分される有価証券１銘柄について、実質価額が著しく下落したことにより減損処理を行ったものであります。」
投資有価証券の価値下落により評価損を計上するリスクを、1銘柄の減損処理として引き続き開示している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 9,607」
投資有価証券の価格変動リスクについて、当第1四半期に9,607千円の評価損を計上している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、当社が保有する投資有価証券１銘柄につきまして、帳簿価額に比べて実質価額が著しく低下したため、減損処理による投資有価証券評価損として64,177千円を特別損失に計上しております。」
投資有価証券の価格・価値下落リスクについて、当期も1銘柄で64,177千円の評価損が実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社が保有する投資有価証券２銘柄につきまして、帳簿価額に比べて実質価額が著しく下落したため、減損処理による投資有価証券評価損として184,997千円を特別損失に計上しております。」
投資有価証券の価値下落リスクが実際に発生し、184,997千円の評価損を計上した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、市場性のある投資有価証券を保有しています。これらの投資有価証券の価格下落により、評価損が発生する場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
市場性のある投資有価証券について、価格下落による評価損が業績・財務状況に影響するリスクを新たに記載している。