Komori
HODL1(2345)・施策前進

役員・従業員向けストック・オプションの発行

FY2019-Q3に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

4記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019-Q3前進FY2022-Q1 – FY2026-H12019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 020232024: 020242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの737件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2026年1月30日開催の第30回定時株主総会において、ストックオプションとして新株予約権を発行する件が承認されております。なお、当中間会計期間末現在において、具体的な発行内容、付与対象者及び付与数は決定しておらず、発行及び割当は行われておりません。」

    ストックオプションについて、第15回新株予約権の発行承認まで進んだが、当中間期末時点では具体的な発行・割当は未実施である。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「株式会社クシム 第14回新株予約権 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 3 当社従業員 6 新株予約権の数(個) 19,000 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 1,900,000 新株予約権の行使期間 2027年11月16日~2030年11月16日」

    役員3名・従業員6名に対し、1,900,000株を対象とする第14回新株予約権を付与する段階へ進んだ。
  3. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「第10回新株予約権 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役     2 当社子会社の取締役 4 新株予約権の数(個) 1,500 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) 普通株式 150,000 新株予約権の行使期間 2024年1月28日~2027年1月27日」

    第10回新株予約権について、当社取締役2名と子会社取締役4名に1,500個、対象株式150,000株を付与した。行使期間は2024年1月28日から2027年1月27日までとしている。
  4. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「当社は、2019年7月11日開催の臨時株主総会並びに同日開催の取締役会決議に基づき、当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)および従業員に対して、下記のとおりストックオプションとして新株予約権を発行し、 2019年7月12日に対象者に付与いたしました。 決議年月日 2019年7月11日 付与対象者の区分及び人数 当社取締役(監査等委員除く) 5名 当社従業員          1名 新株予約権の数 850個 新株予約権の目的となる株式の種類及び数 普通株式 85,000株(新株予約権1個当たり100株) 新株予約権の行使時の払込金額 1株当たり 664円 新株予約権の行使期間 2021年7月13日から2024年7月12日まで」

    臨時株主総会・取締役会の決議に基づき、取締役5名と従業員1名に対して850個、対象株式85,000株の新株予約権を2019年7月12日に付与した。行使期間は2021年7月13日から2024年7月12日までとしている。
一緒に動いた変遷

「事業子会社の経営支配権回復」は、この変遷が動いた4回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1事業子会社の経営支配権回復2回
  3. 2コンプライアンスと内部統制の継続的整備2回
  4. 3資金調達による財務基盤の安定化2回
  5. 4監査機能を強化するガバナンス体制への移行2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
HODL1の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
役員・従業員向けストック・オプションの発行|HODL1(2345)の変遷 | Komori