ストックオプション行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。28回の記載のうち26回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-14。
イオレがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「なお、提出日の前月末現在における新株予約権による潜在株式は14,376,000株であり、発行済株式総数42,698,920株（2026年５月31日現在）の33.7％に相当します。」
新株予約権による潜在株式が14,376,000株、発行済株式総数の33.7％に達したと記載され、希薄化可能性が大きく数値化された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年９月１日～2025年９月30日 134,000 3,282,992 67,312 1,118,394 67,312 1,060,021 他、新株予約権の行使による増加であります。」
第三者割当による新株式500,000株の発行と、新株予約権の行使による134,000株の増加が発生した。希薄化につながり得る株式増加が継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「なお、提出日の前月末現在における新株予約権による潜在株式は197,800株であり、発行済株式総数2,648,992株(2024年５月31日現在)の7.4％に相当します。」
新株予約権による潜在株式は197,800株、発行済株式総数の7.4％となった。新株予約権の行使による株式増加も当事業年度に41,800株発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年7月25日 （注）2 1,000 2,648,992 600 915,331 600 856,958 （注）２．新株予約権の権利行使による増加であります。」
2023年７月25日に新株予約権の行使により1,000株が増加し、発行済株式総数が2,648,992株となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 （注）１ 40,800 2,632,859 22,431 899,734 22,431 841,361 （注）１．新株予約権の権利行使による増加であります。 2023年７月25日付で、第９回新株予約権の行使による新株式発行により、提出日現在発行数は1,000株増加しております。」
第1四半期中に新株予約権の行使により40,800株が増加し、提出日前にも1,000株の増加が発生した。希薄化につながり得る株式発行が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、提出日の前月末現在における新株予約権による潜在株式は200,500株であり、発行済株式総数2,632,859株(2023年５月31日現在)の7.6％に相当します。」
当事業年度中に新株予約権の行使による株式増加192,300株が発生し、潜在株式は200,500株、発行済株式総数の7.6％となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 （注） 114,200 2,517,059 62,787 836,067 62,787 777,694 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間中に新株予約権の行使により発行済株式総数が114,200株増加し、発行済株式総数は2,517,059株となった。希薄化につながり得る株式増加が継続して発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「（注） 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が3,100株増加した。また、第11回新株予約権として普通株式107,000株を目的とする新株予約権も発行され、潜在的な株式増加要因が更新された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「なお、提出日の前月末現在における新株予約権による潜在株式は448,500株であり、発行済株式総数2,396,234株(2022年５月31日現在)の18.7％に相当します。」
新株予約権の行使による株式発行が当事業年度に63,000株発生し、提出日前月末の潜在株式は448,500株、発行済株式総数の18.7％となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日（注）63,000 2,393,183 22,400 768,243 21,105 709,870（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が63,000株増加し、希薄化につながり得る事象が継続して発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2021年３月31日 11,900株 新株予約権の行使による増加」
当事業年度中に新株予約権の行使により発行済株式総数が11,900株増加した。提出日の前月末時点の潜在株式は118,600株で、発行済株式総数の4.9％に相当する。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「財務活動により獲得した資金は7,973千円(前年同四半期は8,052千円の使用)となりました。これは、新株予約権の行使による株式の発行による収入7,973千円があったことによるものであります。」
新株予約権の行使による株式発行収入7,973千円が計上され、希薄化につながり得る事象が継続して発生。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日 11,900株 新株予約権の行使による増加」
当第１四半期累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が11,900株増加し、希薄化につながり得る事象が継続して発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2020年３月31日 6,500株 新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加」
当事業年度中に新株予約権の行使により発行済株式総数が6,500株増加。提出日の前月末時点の潜在株式は226,000株で、発行済株式総数2,313,500株の9.8％に相当。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「これは主として、新株予約権の行使による払込みに伴い、資本金が3,741千円増加、資本剰余金が3,741千円増加したことによるものであります。」
新株予約権の行使による払込みに伴い、資本金・資本剰余金がそれぞれ3,741千円増加した事実を記載。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 (注) 5,800 2,312,500 3,321 737,857 3,321 680,779 (注)新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が5,800株増加し、希薄化につながり得る事象が継続して発生。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日 700株 新株予約権の行使による増加」
当第１四半期累計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が700株増加し、希薄化につながり得る事象が継続して発生。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年４月１日～2019年３月31日 3,100株 新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加」
当事業年度中に新株予約権の行使により発行済株式総数が3,100株増加。提出日の前月末時点の潜在株式は234,100株、発行済株式総数の10.1％。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「(注) 新株予約権の行使による増加であります。」
平成30年７月１日から９月30日までに新株予約権の行使により発行済株式総数が3,100株増加し、希薄化につながり得る事象が継続して発生。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日から平成30年７年31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が800株増加しております。」
新株予約権の行使により発行済株式数が800株増加し、株式希薄化につながり得る事象が発生。 - FY2018初出有価証券報告書
「なお、提出日現在における新株予約権による潜在株式は249,500株であり、発行済株式総数2,302,900株(平成30年６月28日現在)の10.8％に相当します。」
新株予約権の行使による希薄化可能性を、潜在株式249,500株、発行済株式総数の10.8％として数値化。