内部留保によるコスト競争力・技術開発体制の強化
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
クエストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「業績に応じた利益還元と将来への成長投資、不測の事態への備えとのバランスを考慮しながら、配当水準を高めることを基本方針と致します。」
内部留保の位置づけを、成長投資と不測の事態への備え、配当水準向上とのバランスで整理している。 - FY2022後退有価証券報告書
「内部留保資金については、財務体質の強化、今後成長が見込める事業分野への投資などに活用していきます。」
内部留保の使途について、直近に示していた将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えという具体的表現から、財務体質強化と成長分野投資に戻して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「業績の伸張に合わせて、将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えに充分な内部留保を確保するとともに積極的な利益配分を行っていきます。」
内部留保を将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えに充てつつ、利益配分も行う方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は中長期的に企業価値を高めるとともに、株主の皆様に対する安定的な利益還元を経営の重要課題と位置づけ、業績の伸張に合わせて、将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えに充分な内部留保を確保するとともに積極的な利益配分を行っていきます。」
内部留保を将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えに充てつつ、積極的な利益配分を行う方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は中長期的に企業価値を高めるとともに、株主の皆様に対する安定的な利益還元を経営の重要課題と位置づけ、業績の伸張に合わせて、将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えに充分な内部留保を確保するとともに積極的な利益配分を行っていきます。」
内部留保を将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えに充てつつ、積極的な利益配分を行う方針を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「業績の伸張に合わせて、将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えに充分な内部留保を確保するとともに積極的な利益配分を行っていきます。」
内部留保の使途を、従来の財務体質強化・成長分野投資に加え、将来の技術獲得、人材確保、不測の事態への備えとして具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保資金については、財務体質の強化、今後成長が見込める事業分野への投資などに活用していきます。」
内部留保を財務体質の強化と成長分野への投資に活用する方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「内部留保資金については、財務体質の強化、今後成長が見込める事業分野への投資などに活用していきます。」
内部留保の使途を、従来のコスト競争力・技術開発体制の強化から、財務体質の強化と成長事業への投資として表現している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、市場ニーズに応える技術開発体制の強化を図るために有効投資してまいりたいと考えております。」
株主還元と並行して、内部留保をコスト競争力と技術開発体制の強化に投資する方針を示している。