五つの事業セグメントによる総合映像プロダクション体制
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-14再定義決算
「当第１四半期連結会計期間より、「メディア」セグメント及び「プロパティ」セグメントを統合し、「コンテンツディストリビューション」セグメントに変更しております。」
メディアとプロパティを個別管理する4区分から、コンテンツディストリビューションに統合した3区分へ報告セグメントを変更した。元のcanonical threadは変更しない。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社９社、関連会社４社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」及び「プロパティ」の４つの報告セグメントで構成されております。」
従来の5報告セグメントから、物販事業等を報告セグメント外の「その他」とする4報告セグメントへ変更された。グループは子会社9社・関連会社4社となっている。 - 2026-06-04再定義株主総会
「当社グループは、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」及び「プロパティ」の４つの報告セグメントで構成され、」
従来の五つの報告セグメントを中心とする整理から、報告セグメントを4つとし、映像用メディア販売、インテリア商品の販売、酒造・酒販事業等を「その他」に整理した事業構成を開示している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「前中間連結会計期間に、スーパー事業を会社分割により新設会社に承継させるとともに、当該新設会社の株式の90％を譲渡したことに伴い、従来報告セグメントとしていた「物販」セグメントの重要性が乏しくなったため、当中間連結会計期間より「その他」に変更しております。また、COSUCOグループ（COSUCO INC.、CENTE SERVICE CORP.、8981 INC.）は、従来コンテンツプロダクションとして開示しておりましたが、主要な事業会社であるCENTE SERVICE CORP.の事業縮小及び清算に伴いCOSUCOグループ全体のセグメントを見直した結果、当中間連結会計期間より「その他」に変更しております。」
従来の5報告セグメントから、スーパー事業の譲渡後に物販を「その他」へ変更し、CENTE SERVICE CORP.の事業縮小・清算に伴いCOSUCOグループもコンテンツプロダクションから「その他」へ移した。 - FY2024連結子会社清算・連結範囲変更有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社19社、関連会社10社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」、「プロパティ」及び「物販」の５つの報告セグメントで構成されております。」
5つの報告セグメントは維持された一方、連結子会社ではCENTE SERVICE CORP.が清算により連結範囲から除外され、事業の内容では子会社19社・関連会社10社と記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、連結子会社であるナショナル物産株式会社は、「物販」セグメントに属しております「スーパー事業」を譲渡いたしました。主要な関係会社における異動はありません。」
スーパー事業の譲渡後も、五つの報告セグメントを中心とする事業構造と主要関係会社に重要な追加異動がないことを確認している。 - FY2024-Q2スーパー事業譲渡による事業構成変更有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結子会社であるナショナル物産株式会社は、「物販」セグメントに属しております「スーパー事業」を事業譲渡いたしました。」
五つの報告セグメントを維持する一方、物販セグメントに属していたナショナル物産のスーパー事業を譲渡し、事業構成を変更した。 - FY2024-Q1連結子会社3社の決算期変更・連結期間変更有価証券報告書
「従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であった、株式会社ENJIN、株式会社スター・チャンネル及び株式会社囲碁将棋チャンネルの３社は、同日現在の財務諸表を利用し、連結決算日との間に生じた重要な取引について必要な調整を行っておりましたが、当第１四半期連結会計期間より決算日を３月31日に変更しております。この決算期変更に伴い、当第１四半期連結累計期間において、2023年１月１日から2023年６月30日までの６ヶ月間を連結しております。」
株式会社ENJIN、株式会社スター・チャンネル、株式会社囲碁将棋チャンネルの決算日を12月31日から3月31日に変更し、当第1四半期累計期間では2023年1月1日から6月30日までの6か月間を連結している。 - FY2023連結子会社減少・持分法適用関連会社増加有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社20社、関連会社10社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」、「プロパティ」及び「物販」の５つの報告セグメントで構成されております。」
5つの報告セグメントは維持されている。株式会社ザ・シネマの全株式譲渡により連結子会社は19社となり、株式会社博報堂キャビン及び株式会社STUNを含む持分法適用関連会社は9社となっている。事業内容では子会社20社・関連会社10社と記載されている。 - FY2023-Q3連結子会社の譲渡・決算期変更後の連結期間拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、株式会社ザ・シネマの全株式を譲渡したため、連結の範囲から除外しております。」
メディア事業では株式会社ザ・シネマを全株式譲渡により連結範囲から除外した。一方、決算期を変更した株式会社ファミリー劇場は、当第３四半期累計期間で2022年１月１日から12月31日までの12ヶ月間を連結している。 - FY2023-Q2連結期間9か月への変更有価証券報告書
「この決算期変更に伴い、当第２四半期連結累計期間において、2022年１月１日から2022年９月30日までの９ヶ月間を連結しております。」
株式会社ファミリー劇場の決算期変更に伴い、当第2四半期累計期間では2022年1月1日から9月30日までの9か月間を連結している。 - FY2023-Q1連結子会社の決算期変更・連結期間変更有価証券報告書
「従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であった、株式会社ファミリー劇場は同日現在の財務諸表を利用し、連結決算日との間に生じた重要な取引について必要な調整を行っておりましたが、当第１四半期連結会計期間より決算日を３月31日に変更しております。この決算期変更に伴い、当第１四半期連結累計期間において、2022年１月１日から2022年６月30日までの６ヶ月間を連結しております。」
五つの報告セグメントを中心とするグループ構造の下で、株式会社ファミリー劇場の決算日を12月31日から3月31日に変更し、当第1四半期連結累計期間に6か月分の業績を取り込んでいる。 - FY2022-Q3子会社追加・連結範囲変更有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、株式会社ENJINの全株式を取得したことにより、子会社に該当することとなったため、連結の範囲に含めております。」
五つの報告セグメントを中心とする事業構造の下で、広告プロダクションに株式会社ENJINを追加し、連結範囲を変更した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
五つの事業セグメントを中心とする事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社20社、関連会社９社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」、「プロパティ」及び「物販」の５つの報告セグメントで構成されております。」
子会社20社・関連会社9社による五つの報告セグメントというグループ構造を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2021-Q1関連チャンネルの資本再編による連結範囲変更有価証券報告書
「一部の関連チャンネルが、資本再編により連結子会社から持分法適用関連会社になったことや広告出稿の減少に伴い売上が減少しました。」
五つの報告セグメントは維持されている一方、一部の関連チャンネルが資本再編により連結子会社から持分法適用関連会社へ変更された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社20社、関連会社９社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」、「プロパティ」及び「物販」の５つの報告セグメントで構成されております。また、当連結会計年度より報告セグメントの一部の区分を変更しております。」
5つの報告セグメントは維持された一方、子会社20社・関連会社9社という構成となり、当年度から報告セグメントの一部区分を変更している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、組織再編に伴い、従来「メディア」セグメントに含まれていたイベント事業の一部を「広告プロダクション」セグメントに移行しております。」
五つの報告セグメント自体は維持される一方、組織再編に伴い、イベント事業の一部をメディアから広告プロダクションへ移行した。前年同期の数値は変更後の区分に組み替えて比較している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2019子会社増加・新設会社の連結有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社21社、関連会社８社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」、「プロパティ」及び「物販」の５つの報告セグメントで構成されております。」
５つの報告セグメントは維持される一方、グループ構成は子会社21社となった。株式会社コネクトの新設に伴い、当年度から連結範囲に含めている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。 なお、当第２四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
事業内容自体に重要な変更はないとしつつ、組織変更に伴い報告セグメントの区分を変更した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社19社、関連会社８社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」、「プロパティ」及び「物販」を主たる業務としております。」
五つの事業セグメントを中心とするグループ構造に重要な変更がない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社19社、関連会社８社により構成されており、「広告プロダクション」、「コンテンツプロダクション」、「メディア」、「プロパティ」及び「物販」を主たる業務としております。」
グループが子会社19社・関連会社8社で構成され、五つの事業を主たる業務としている構造を示している。