ネット映像配信領域への先行投資
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東北新社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループでは、独自性の高いＩＰの活用による配信事業の強化、存続可能なチャンネルへの選択と集中、固定費の削減を通じ、事業の適正規模化に努めてまいります。」
ストリーミング対応・独自サービス開発のテーマが、独自性の高いIPを活用した配信事業、存続可能なチャンネルへの選択と集中、固定費削減・適正規模化へ再整理されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「各領域において、ファンコミュニティを育成し、新たなビジネスを創出してまいります。」
ストリーミング対応や独自サービス開発の方向性が、専門チャンネルへの経営資源集中、独自性の高いIPの活用、ファンコミュニティ育成、新規ビジネス創出へ整理されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「メディアにおいては、当社の独自性の高い複数の専門チャンネルに経営資源を集中し、効率化を目指します。各領域において代替しえない唯一無二のサービスとして、オリジナルコンテンツを投入しつつ、あらたなビジネスを創出してまいります。」
ストリーミング等への対応、独自コンテンツ・独自サービスの開発という方向性を、複数の専門チャンネルへの経営資源集中、効率化、オリジナルコンテンツ投入、新規ビジネス創出として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「メディア部門では、ストリーミングへの変化にも対応し、当社のクリエイティビティが発揮された、当社ならではのオリジナルコンテンツの開発を行い、他社にはない独自のサービス提供を目指してまいります。」
ストリーミング等の新しい視聴方法への対応を継続し、独自コンテンツと独自サービスの開発を手段として示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「メディア部門の領域では、従来の有料放送市場が飽和しつつある一方で、ストリーミング等の新しい視聴方法が新型コロナ環境下で拡大しております。」
従来のネット・OTTへの先行投資という表現から、ストリーミング等の新しい視聴方法の拡大と、従来型プラットフォームに依存しない配信方法への対応という市場変化への適応に軸足を移している。 - FY2019-Q3引き上げ有価証券報告書
「当社関連チャンネルにおいて、ＯＴＴや海外事業等のサービス強化のための投資を強化したこと、また当社関連チャンネル向けの番組販売において前年同期に計上された償却済大型作品の販売が当第３四半期にはなかったことにより、減収減益となりました。」
ネット映像配信について、従来のＯＴＴ等に加えて海外事業等を挙げ、サービス強化のための投資を「強化した」と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社関連チャンネルにおいて、ＯＴＴ等のサービス強化のための投資を行ったことが要因で、減収となり営業損失となりました。」
ネット映像配信領域について、ＯＴＴ等のサービス強化のための投資を継続して行っていると記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は既にスーパー！ドラマＴＶ及びクラシカ・ジャパンで、独自配信の基盤を用いて、ビデオオンデマンドのサービスを開始しております。」
ネット映像配信について、先行投資方針の段階から、独自配信基盤を用いたビデオオンデマンドサービスの開始へ進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、今後拡大が見込まれるネット領域への先行投資を今期から本格的に開始し、将来の展開に備えてまいります。」
ネット領域への投資を当期から本格化する方針を示している。