サービス向上・効率化を支える情報システム構築
FY2016-Q2に初出。27回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに37社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「PPPにおける統合的なマネジメントの構築に向けては、オペレーションサービスを一体的に管理する「SmartPPP」の構築に取り組みました。SmartPPPは、Collabo（PPPチームのコラボレーション促進）、SkyScraper（ソフトウェア基盤）、Inspection（点検調査システム）、Customer Service（地域サービス）及びKnowledge Hub（プラン策定+AI）により構成され、プロセス管理、アセット管理、サステナビリティ、レジリエンス及びアクアスマイル（地域との共創）を推進します。」
従来のソフトウェア・DX開発を、PPPチーム連携、ソフトウェア基盤、点検、地域サービス、AIを統合するSmartPPPとして具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「特に、オペレーションサービスを統合的に管理するシステム「SmartPPP」を展開し、プロジェクト管理の最適化を実現します。適時に情報を共有しプロジェクトを円滑に進めるために、情報共有、一元管理、業務支援、AI活用等の機能をプラットフォーム化したシステムです。」
従来のインフラ管理・AI・IoT等のソフトウェア開発を、PPPプロジェクトの情報共有、一元管理、業務支援、AI活用を統合するSmartPPPとして具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「アセットマネジメント、災害対策を推進するシステムの提供」
ソフトウェア施策について、従来のアセットマネジメントに加え、災害対策を推進するシステムの提供を明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「AIや衛星情報等の活用とともにオペレーションを踏まえた実効性の高い技術を創出します。」
ソフトウェア・DX施策について、AIや衛星情報の活用、オペレーションを踏まえた技術創出を具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これに対して当社グループは、「水と環境のソリューションパートナー」として、コンサルティング、ソフトウェア、インスペクション、オペレーションの４つの分野から、健全な水と環境を守り、持続可能な社会を構築する取り組みを進めています。」
ソフトウェアを含む4分野を、持続可能な社会の構築に向けた事業手段として継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「施設老朽化の分野では、ドローン等のDX技術を活用したインフラインスペクション技術をさらに前進させ、水上走行ドローンWaterSliderや水中ドローンWATERi等の新たなソリューションを開発しました。」
既存のソフトウェア・デジタル技術開発から、ドローン等のDX技術を活用したインフラインスペクションと、WaterSlider・WATERiという新たなソリューションの開発へ具体的に進展している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年期より新たに、「現場点検システム（SkyScraperFI）」、「意思決定支援システム（SkyScraperBI）」の機能強化を推進・展開しました。」
従来のソフトウェア開発に加え、現場点検システムと意思決定支援システムの機能強化・展開という当期の具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「事業の主力分野をコンサルティング、ソフトウェア、インスペクション（インフラの点検・調査）、マネジメント（事業運営管理）、グローバル（海外事業）の５分野とし」
ソフトウェアをコンサルティング等と並ぶ主力分野として位置付け、デジタル技術を含む事業展開を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「上下水道におけるデジタルトランスフォーメーション、コンサルティング、データ構築、運用支援、IoT・AI・ロボティックスを推進します。」
従来のソフトウェア・ICT開発を、上下水道のデジタルトランスフォーメーション、データ構築、運用支援、IoT・AI・ロボティックスの推進として具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社では、水と環境のソフトウェアと関連システムの開発を強力に進めています。代表的なシステムには、クラウド型総合管理システムSkyScraper、閉鎖性空間調査ドローンAirSlider、下水道処理プロセスシミュレーターBioWin、リアルタイム情報発信装置SkyManhole、IoT型設備センサーシステムConnected Collector等があります。」
既存のソフトウェア・関連システムの開発を継続し、代表製品群を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社では、水と環境のソフトウェアと関連システムの開発を強力に進めています。代表的なシステムには、クラウド型総合管理システムSkyScraper、閉鎖性空間調査ドローンAirSlider、下水道処理プロセスシミュレーターBioWin、リアルタイム情報発信装置SkyManhole、IoT型設備センサーシステムConnected Collector等があります。」
SkyScraper、AirSlider、BioWin、SkyManhole、Connected Collector等のソフトウェア・関連システムの開発を継続している。 - FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書
「これらは上下水道分野だけでなく、道路、農業、発電ダムなど、多方面から注目を集めています。」
既存のソフトウェア・関連ツールについて、上下水道分野に加えて道路、農業、発電ダムなど適用・関心分野の広がりを記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Software分野では、上下水道事業のライフサイクルを通したインフラ管理に係る開発を推進しAI、IoTを活用した管理運営のデジタル化・効率化に貢献するソフトウェアサービスの拡充を図りました。」
AI・IoTを活用したソフトウェアサービスの拡充を継続し、SkyScraper各製品、SkyManhole、Connected Collector等の開発・機能拡張を進めている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「管路など閉鎖性空間調査ドローンAirSliderをはじめ、LPWA型マンホール情報システムSkyManhole、振動センサーによる設備状態監視システムConnectedCollectorの開発、下水処理シミュレーションソフトウェアBioWinの導入と普及に取り組み、デジタル化時代に対応したサービスの創出と技術開発を推進してまいりました。」
既存のAirSlider、SkyManhole、BioWinに加え、振動センサーによる設備状態監視システムConnectedCollectorの開発と、BioWinの導入・普及を具体的に記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ライフサイクルを通したインフラ管理を実現するため、時代に即したコンサルティング技術の開発とともに、ICTやIoTを活用した管理運営のデジタル化・効率化に貢献するソフトウェアの開発を強化してまいりました。」
ICTやIoTを活用した管理運営のデジタル化・効率化と、関連ソフトウェアの開発強化を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ライフサイクルを通したインフラ管理を実現するため、時代に即したコンサルティング技術の開発とともに、ICTやIoTを活用した管理運営のデジタル化・効率化に貢献するソフトウェアの開発を強化してまいりました。」
ICT・IoTを活用した管理運営のデジタル化・効率化と、それに貢献するソフトウェア開発を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、クラウド型データ管理システム「SkyScraper」、管路等の閉鎖性空間調査ドローン「Air Slider」、下水処理プロセスシミュレーター「BioWin」、水位等の情報を効率的に発信・伝達する「SkyManhole」等の新しいサービスやソフトウェアの開発を推進してまいりました。」
従来の技術開発に加え、SkyManholeを含む新しいサービスやソフトウェアの開発を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「積極的な業務対応とともに、クラウド型総合管理システムSkyScraper、ストックマネジメントツールKanroKarte、閉鎖性空間調査ドローンAirSlider、下水処理プロセスシミュレーターBioWinの技術開発を推進してまいりました。」
クラウド型管理システム、ストックマネジメントツール、ドローン、シミュレーターの技術開発を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「クラウド型総合管理システムSkyScraper、ストックマネジメントツールKanroKarte、閉鎖性空間調査ドローンAirSlider、下水処理プロセスシミュレーターBioWinの技術開発を推進してまいりました。」
ICT・デジタル技術の活用を、SkyScraper等の具体的なシステム・ツールの技術開発として記載している。完了や達成の記載はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、水と環境に関する総合的な技術力とＩＣＴの活用により上下水道システムのスマート化を推進し」
情報システム・ICTを活用した上下水道システムのスマート化を、事業ニーズへの対応手段として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、水と環境に関する総合的な技術力とＩＣＴの活用により上下水道システムのスマート化を推進し」
情報システム構築の表現を、ICTを活用した上下水道システムのスマート化推進として引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「上下水道事業をサポートする各種情報システム」
上下水道事業を支援する情報システムを、総合技術力や災害対策技術とともに事業ニーズへの対応手段として再掲している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「上下水道事業をサポートする各種情報システム」
上下水道事業を支援する情報システムを、総合技術力や災害対策技術と並ぶ対応手段として継続している。情報管理、管路管理、財務運営、事務運営支援システム等を研究開発対象としている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「サービス向上と効率化を支える情報システム構築業務を重点業務に設定し」
サービス向上・効率化の手段として情報システム構築を重点業務に設定している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「サービス向上と効率化を支える情報システム構築業務を重点業務に設定し」
サービス品質向上と業務効率化の手段として情報システム構築を重点業務に設定している。