経営理念に基づく利害関係者への継続的貢献
FY2018に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに108社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。」
従来の理念説明からミッション「テクノロジーで社会をもっとスマートに。」を中心とする経営方針への移行を前提に、DXによるイノベーションとステークホルダーへの継続的な利益成長を掲げている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。」
従来の「ともに喜び、ともに幸せ」等の理念説明から、「テクノロジーで社会をもっとスマートに。」を中心にDXによるイノベーションを実現するミッション表現へ軸足を移している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービスの企画提供を並行する方向性を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
経営理念と、既存事業の収益維持および新たなサービスの企画・提供を並行する方向性を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、「ともに喜び、ともに幸せ」を経営理念とし、その経営理念のもと、「人の暮らしをより豊かにするツールを提供します」「従業員が喜びを感じられる会社でいます」「関わる人々の喜びを増やします」の３つを経営の基本方針として掲げております。」
直前の四半期報告書で用いられた「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」から、従来の「ともに喜び、ともに幸せ」という表現に戻っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービス提供の方向性を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービス提供の方向性を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービス提供の方向性を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、「ともに喜び、ともに幸せ」を経営理念とし、その経営理念のもと、「人の暮らしをより豊かにするツールを提供します」「従業員が喜びを感じられる会社でいます」「関わる人々の喜びを増やします」の３つを経営の基本方針として掲げております。ウェブやメール、SMSなどを通じて人の生活をより豊かに便利にするツールを提供しながら、お客様、従業員、取引先、株主、金融機関、地域の人々の喜びをバランスよく継続的に増やしていくことを目標としております。」
直前の四半期報告書で用いられた「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」から、従来の「ともに喜び、ともに幸せ」という表現に戻っている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービス提供の方向性を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービス提供の方向性を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、「ともに喜び、ともに幸せ」を経営理念とし、その経営理念のもと、「人の暮らしをより豊かにするツールを提供します」「従業員が喜びを感じられる会社でいます」「関わる人々の喜びを増やします」の３つを経営の基本方針として掲げております。」
直前の四半期報告書で用いられた「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」から、従来の「ともに喜び、ともに幸せ」という表現に戻っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービス提供の方向性を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」という経営理念と、既存事業の収益維持・新サービス提供の方向性を継続して記載している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」を経営理念として掲げ、お客様の生活をより豊かに便利にするツールを提供できるよう当社の既存事業の収益を維持しつつ、新たなサービスの企画・提供を実施してまいりました。」
従来の「ともに喜び、ともに幸せ」から、「お客様の喜ぶことを皆と分かち合い、ともに喜ぶ」へ経営理念の表現が変更され、既存事業の収益維持と新サービスの企画・提供が併記されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、「ともに喜び、ともに幸せ」を経営理念とし、その経営理念のもと、「人の暮らしをより豊かにするツールを提供します」「従業員が喜びを感じられる会社でいます」「関わる人々の喜びを増やします」の３つを経営の基本方針として掲げております。ウェブやメール、SMSなどを通じて人の生活をより豊かに便利にするツールを提供しながら、お客様、従業員、取引先、株主、金融機関、地域の人々の喜びをバランスよく継続的に増やしていくことを目標としております。」
ウェブ、メール、SMSを通じた利害関係者への継続的な貢献を基本方針として再掲している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社は、「ともに喜び、ともに幸せ」を経営理念とし、その経営理念のもと、「人の暮らしをより豊かにするツールを提供します」「従業員が喜びを感じられる会社でいます」「関わる人々の喜びを増やします」の３つを経営の基本方針として掲げております。ウェブやメール、SMSなどを通じて人の生活をより豊かに便利にするツールを提供しながら、お客様、従業員、取引先、株主、金融機関、地域の人々の喜びをバランスよく継続的に増やしていくことを目標としております。」
従来のウェブ・メールに加えてSMSを明示し、利害関係者への継続的貢献を行うサービス領域を広げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、「ともに喜び、ともに幸せ」を経営理念とし、その経営理念のもと、「人の暮らしをより豊かにするツールを提供します」「従業員が喜びを感じられる会社でいます」「関わる人々の喜びを増やします」の３つを経営の基本方針として掲げております。ウェブやメールなどを通じて人の生活をより豊かに便利にするツールを提供しながら、顧客、従業員、取引先、株主、金融機関、地域の人々の喜びをバランスよく継続的に増やしていくことを目標としております。」
経営理念と、顧客・従業員・取引先・株主・金融機関・地域の人々への継続的な貢献を基本方針として示している。