開発技術者不足と受注獲得競争の激化
FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ドーンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「IT人材の獲得競争は激化する一方であり、増員数は足踏み傾向となっておりますが」
IT人材の獲得競争の激化と増員数の足踏みを引き続き課題としている。 - 2026-07-29対処決算説明資料
「その結果、人手に頼らず進められる業務も増え、人材面での課題からも少し解放されたと感じています。」
AIの社内業務利用により、人手に頼らず進められる業務が増え、人材面の課題が一部緩和されたとの説明が加わった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「IT人材の獲得競争は激化する一方であり、採用数は足踏み傾向となっております」
IT人材の獲得競争の激化と採用数の足踏みという人材確保リスクを、前回と同様に認識している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「IT人材の獲得競争は激化する一方であり、採用数は足踏み傾向となっております」
IT人材の獲得競争の激化に加え、採用数が足踏み傾向にあると記載され、人材確保リスクの厳しさが具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしその一方で、次世代のテクノロジーと融合したサービスの創出に携わるエンジニアの確保と育成が当社の課題となっております。」
次世代テクノロジーと融合したサービス創出に携わるエンジニアの確保・育成を課題とする認識が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしその一方で、次世代のテクノロジーと融合したサービスの創出に携わるエンジニアの確保と育成が当社の課題となっております。」
次世代テクノロジーと融合したサービス創出に必要なエンジニアの確保・育成を課題とする認識が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしその一方で、次世代のテクノロジーと融合したサービスの創出に携わるエンジニアの確保と育成が課題となっております。」
IT技術者不足について、次世代テクノロジーと融合したサービス創出に携わるエンジニアの確保・育成を課題とする認識が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、デジタル化推進の高まりを受け、IT技術者は慢性的に不足しており、人材の確保と育成が課題となっております。」
IT技術者不足について、「慢性的に不足」と表現し、人材の確保・育成を課題としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く環境につきましては、デジタル庁の創設にみられるように国や自治体の業務のシステム化が強力に推進されており、防災・減災分野の公共投資においてもICTの活用意欲が高く、需要が拡大しております。しかしながら、その一方で、受注獲得競争の激化や新しいデジタル技術に対応するIT技術者の確保と育成が課題となっております。」
受注獲得競争の激化と、新しいデジタル技術に対応するIT技術者の確保・育成を課題とする認識が継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「IT環境の高度化に伴い、IT技術者の需要が増加しており、とりわけ若手技術者の確保が非常に困難になっております。」
IT技術者不足について、若手技術者の確保が「非常に困難」とされ、従来の不足・競争激化という課題認識から具体的な採用難の深刻化が示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その一方で、新技術の高度化・多様化に対応するための技術者不足が課題となっております。」
新技術の高度化・多様化への対応に必要な技術者不足を引き続き課題として認識している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、高度化する顧客要求への対応やIT技術者の確保・育成に向けた方策が求められています。」
IT技術者の確保・育成に向けた方策が引き続き求められているとの認識を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後の見通しといたしましては、好調な企業業績により景気は緩やかな回復基調が続き、公共投資も引き続き堅調に推移するものと予想されますが、その一方で、競争環境の激化やIT技術者不足への対応が課題となっております。」
競争環境の激化とIT技術者不足への対応を課題とする認識が継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「若年労働人口が減少する一方、IT投資の増加やAI及びIoT等の先端技術分野の需要が増加していることから、今後、更なるIT技術者の不足が予想されます。」
IT技術者不足について、従来の常態化した不足という認識に加え、今後さらに不足するとの見通しが示された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その一方で、ＩＴ技術者の不足が常態化しており、人材の確保及び育成が課題となっております。」
前 filing に続き、IT技術者不足を「常態化」と表現し、人材確保・育成を課題としている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「その一方で、開発技術者の不足が常態化しており、人材の確保及び育成が課題となっております。」
従来の「不足感は強まりつつある」から「不足が常態化」と表現が変わり、開発技術者不足が恒常的な課題として示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その一方で、開発技術者の不足感は強まりつつあり、人材確保の面では厳しい状況が続いております。」
開発技術者の不足感が強いという前四半期からのリスク認識が同じ表現で継続している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「その一方で開発技術者の不足感は強まりつつあり、人材確保の面では厳しい状況が続いております。」
前事業年度の「開発技術者の不足」から、当四半期は不足感が「強まりつつある」と表現され、技術者確保リスクの悪化が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発技術者の不足や受注獲得競争の激化等、厳しい状況が続いております。」
事業環境上の外部・内部要因として、技術者不足と競争激化を明示している。