GISライセンスへの依存
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「後退」で、最初の「後退」はFY2018。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「地理情報システム構築用ソフトウエア（「GeoBase」及び「GeoBase.NET」）のライセンス販売が当事業年度の売上高に占める割合は７％程度まで低下しておりますが、利益面におけるライセンス販売への依存度は未だ高い状態にあります。」
ライセンス販売の売上高構成比は7％程度となった一方、利益面の依存度はなお高いと説明している。過去の5％程度から売上面の比率が上昇している。 - FY2023後退有価証券報告書
「地理情報システム構築用ソフトウエア（「GeoBase」及び「GeoBase.NET」）のライセンス販売が当事業年度の売上高に占める割合は５％程度まで低下しておりますが、利益面におけるライセンス販売への依存度は未だ高い状態にあります。」
ライセンス販売の売上高構成比は前年度の6.1％から5％程度へ低下した。一方、利益面の依存度はなお高いと記載している。 - FY2022後退有価証券報告書
「地理情報システム構築用ソフトウエア（「GeoBase」及び「GeoBase.NET」）のライセンス販売が当事業年度の売上高に占める割合は６％程度まで低下しておりますが、利益面におけるライセンス販売への依存度は未だ高い状態にあります。」
ライセンス販売の売上高構成比は前年度の9.3％から6％程度へ低下した。一方、利益面の依存度はなお高いと記載されている。 - FY2021後退有価証券報告書
「クラウドサービスの急成長により、当事業年度において、売上高に占めるライセンス販売及びライセンスを用いたシステム開発に係る売上は33％程度まで低下しておりますが、利益面におけるライセンス販売への依存度は未だ高い状態にあります。」
ライセンス販売およびライセンスを用いたシステム開発の売上比率は前年度の35％程度から33％程度へ低下した。一方、利益面の依存はなお高いと記載されている。 - FY2020後退有価証券報告書
「クラウドサービスの急成長により、当事業年度において、売上高に占めるライセンス及びライセンスを用いたシステム開発に係る売上は35％程度まで低下しており、今後もクラウドサービスの拡販に努めることにより、その割合はさらに低下する見込みでありますが、現時点では利益面におけるライセンス関連への依存度は未だ高い状態にあります。」
ライセンス及びライセンスを用いたシステム開発に係る売上の割合が35％程度まで低下し、従来の45％程度から依存度がさらに低下した。利益面の依存はなお高いと記載されている。 - FY2019後退有価証券報告書
「当事業年度において、売上高に占めるライセンス販売の構成比は7.8％となっておりますが、当社の受託開発売上の大半は自社ライセンスを用いたシステム開発に係る売上であり、ライセンスに関連する売上は45％程度を占めます。」
ライセンス関連売上の依存度が前事業年度の50％程度から45％程度へ低下し、ライセンス販売単体の構成比も8.9％から7.8％へ低下した。 - FY2018後退有価証券報告書
「当事業年度において、売上高に占めるライセンス販売の構成比は8.9％となっておりますが、当社の受託開発売上の大半は自社ライセンスを用いたシステム開発に係る売上であり、ライセンスに関連する売上は50％程度を占めます。」
ライセンス関連売上の依存度が従来の60％程度から50％程度へ低下した。ライセンス販売単体の構成比も8.9％へ低下している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当事業年度において、売上高に占めるライセンス販売の構成比は11.7％となっておりますが、当社の受託開発は自社ライセンスを用いたシステム開発であり、商品売上の大半は受託開発に派生して受注するため、ライセンスに関連する売上は60％程度を占めます。したって、当社の業績は、GIS市場の動向やライセンスの販売状況の影響により大きく変動する可能性があります。」
ライセンス販売単体の構成比は11.7％だが、関連売上は60％程度を占めるという依存度の説明が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の受託開発は自社ライセンスを用いたシステム開発であり、商品売上の大半はライセンスの販売に派生して受注するため、ライセンスへの依存度は60％程度になります。」
ライセンス販売自体の売上構成比は12.0％だが、受託開発・商品売上を含めたライセンス依存度を約60％と説明している。