従来型構築システムの需要減少
FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「AIやクラウドサービス、セキュリティ対策等のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進をはじめ、従来型のシステム刷新の需要が拡大しており」
従来型システムについて、クラウド移行だけでなくAI・クラウド・セキュリティ等のDX推進やシステム刷新需要が拡大しているとの認識を継続している。 - 2026-08-03再定義株主総会
「AIやクラウドサービス、セキュリティ対策等のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進をはじめ、従来型のシステム刷新の需要が拡大しており」
従来型システムについて、クラウド移行に加えてシステム刷新需要の拡大を示す説明が継続している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社の属する情報サービス産業界においては、官公庁・民間企業における事業拡大や人手不足解消に向けた戦略的なIT投資が活発化しており、AIやクラウドサービス、セキュリティ対策、RPA等のDX推進をはじめ、従来型のシステム刷新の需要が拡大しており」
従来型システムについて、クラウド移行に伴う需要変化だけでなく、システム刷新の需要が拡大しているとの説明に変化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「近年、従来の構築型やパッケージ型のシステムからクラウドサービスへと利用形態が変化しております。」
従来型・パッケージ型システムからクラウドサービスへの利用形態の変化を継続して認識している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社の主な事業分野である官公庁向けシステムは、従来のオンプレミス環境からクラウド環境への移行が加速しており、」
官公庁向けシステムで従来のオンプレミス環境からクラウド環境への移行が加速しているとの認識が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社の主な事業分野である官公庁向けシステムは、従来のオンプレミス環境からクラウド環境への移行が加速するなか、」
従来型のオンプレミス環境からクラウド環境への移行が加速しているとの認識が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「近年、従来の構築型やパッケージ型のシステムからクラウドサービスへと利用形態が変化しております。」
従来型システムからクラウドサービスへの利用形態の変化を継続して認識している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「受託開発につきましては、地理情報システムの受託開発の売上は減少したものの、地方自治体の防災や防犯関連のクラウドサービスの案件獲得が進み、初期構築や導入支援に係る受注が増加したため、売上高は500,719千円（前事業年度比8.6％増）となりました。」
地理情報システムの従来型受託開発売上の減少が実績として記載され、クラウドサービス案件の初期構築・導入支援へ売上構造が移行している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が属する情報サービス産業においては、従来の構築型システムからクラウドサービスへの移行、AI（人工知能）や５Ｇ（次世代通信規格）等の新たなテクノロジーの出現により、ビジネスチャンスが生じる一方で、収益構造の変化や顧客要望の多様化・高度化への対応が求められております。」
従来型構築システムからクラウドサービスへの移行が継続していると認識しているが、当期に新たな需要減少の数値は示していない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「ライセンス販売につきましては、安定的に防災関連システム向けのライセンスの受注はありましたが、従来の構築型システムの需要減少の影響により、売上高は74,372千円（前事業年度比19.5％減）となりました。」
従来型構築システムの需要減少が実際のライセンス販売減少として表れ、売上高は19.5％減少した。