優位事業の強化と新たな成長への挑戦
FY2016に初出。19回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは「2023中期経営計画」の基本コンセプトである「明治ＲＯＥＳＧ®※経営の実践」に基づき、利益成長とサステナビリティ活動の同時実現に向けて取り組んでいます。重点課題は以下のとおりです。」
2023中期経営計画に基づく事業戦略、ROIC活用、成長投資と財務基盤、サステナビリティ実行という重点課題を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「（食品セグメント） 国内ではコア事業であるヨーグルト、チョコレート、栄養食品に注力すると同時に、さらなる事業ポートフォリオの強化を目指します。海外では、各地域で明治らしい、差別化された商品を展開し、独自のポジションを確立します。」
2023中期経営計画の事業戦略として、食品のコア事業、海外の差別化商品、医薬品の感染症・ジェネリック・バイオ医薬品を含む事業拡大方針を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度より「2023中期経営計画」をスタートさせました。基本コンセプト「明治ＲＯＥＳＧ®経営の実践」に基づき、利益成長とサステナビリティ活動の同時実現に向けて、以下の重点課題に取り組んでいます。」
従来の成長・収益性向上の取り組みを、2023中期経営計画の「コア事業の成長力の回復」「海外展開の強化」「新領域への挑戦」などの重点課題の下で継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「（食品セグメント） コア事業の成長力の回復 海外展開の強化 （医薬品セグメント） ワクチン事業の強化 受託製造／受託製造開発（ＣＭＯ/ＣＤＭＯ）事業の強化 （グループ全体） 新領域への挑戦」
従来の「優位事業の強化と新たな成長への挑戦」から、コア事業の成長力回復、海外、ワクチン、CMO/CDMO、新領域という2023中期経営計画の重点課題へ整理し直している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「2020中期経営計画」の最終年度を迎え、基本コンセプト「継続的戦略課題への取り組み」と「成長に向けた新たな挑戦」に基づき、「コア事業での高シェア・高収益の実現」「海外市場での成長基盤の確立に向けた積極的な事業拡大」「健康を軸とした新たな価値領域での仕掛け」「構造改革の継続的な実行と個別事業課題の克服」「経営基盤の進化とサステナビリティの推進」に向けた取り組みを進めております。」
2020中期経営計画の最終年度において、コア事業、海外、健康価値、構造改革、経営基盤の5つの重点方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは「2020中期経営計画」の２年目を迎え、基本コンセプト「継続的戦略課題への取り組み」と「成長に向けた新たな挑戦」に基づき、「コア事業での高シェア・高収益の実現」「海外市場での成長基盤の確立に向けた積極的な事業拡大」「健康を軸とした新たな価値領域での仕掛け」「構造改革の継続的な実行と個別事業課題の克服」「経営基盤の進化とサステナビリティの推進」に向けた取り組みを進めています。」
2020中期経営計画2年目において、コア事業の高シェア・高収益化、新たな成長、健康価値、構造改革などの重点方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした環境下、国内ではヨーグルト、チョコレート、栄養食品といったコア事業に経営資源を積極投下し、さらなる高シェア・高収益の実現を図ります。チーズ、業務用商品、フローズンデザートなどの成長事業は、独自性のある商品の開発にチャレンジし、市場を切り拓きながらシェアアップを目指します。牛乳などの改革事業は、構造改革による収益改善に取り組みます。」
コア事業への経営資源投入、成長事業の商品開発、改革事業の構造改革という事業区分別の施策を、2020中期経営計画の実行方針として具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは「2020中期経営計画」の初年度を迎え、基本コンセプト「継続的戦略課題への取り組み」と「成長に向けた新たな挑戦」に基づき、「コア事業での高シェア・高収益の実現」「海外市場での成長基盤の確立に向けた積極的な事業拡大」「健康を軸とした新たな価値領域での仕掛け」「構造改革の継続的な実行と個別事業課題の克服」「経営基盤の進化とＣＳＲの推進」に向けて取り組みを進めています。」
2020中期経営計画の5つの重点方針に基づく取り組みを、初年度の第3四半期も継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは「2020中期経営計画」の初年度を迎え、基本コンセプト「継続的戦略課題への取り組み」と「成長に向けた新たな挑戦」に基づき、「コア事業での高シェア・高収益の実現」「海外市場での成長基盤の確立に向けた積極的な事業拡大」「健康を軸とした新たな価値領域での仕掛け」「構造改革の継続的な実行と個別事業課題の克服」「経営基盤の進化とＣＳＲの推進」に向けた取り組みを開始しました。」
2020中期経営計画の初年度として、従来掲げた5つの重点方針を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは「2020中期経営計画」の初年度を迎え、基本コンセプト「継続的戦略課題への取り組み」と「成長に向けた新たな挑戦」に基づき、「コア事業での高シェア・高収益の実現」「海外市場での成長基盤の確立に向けた積極的な事業拡大」「健康を軸とした新たな価値領域での仕掛け」「構造改革の継続的な実行と個別事業課題の克服」「経営基盤の進化とＣＳＲの推進」に向けた取り組みを開始しました。」
2020中期経営計画が初年度に入り、従来の優位事業強化・新たな成長への挑戦に対応する5つの重点方針の実行を開始した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「2020中期経営計画」の重点方針として、「コア事業での高シェア・高収益の実現」「海外市場での成長基盤の確立に向けた積極的な事業拡大」「健康を軸とした新たな価値領域での仕掛け」「構造改革の継続的な実行と個別事業課題の克服」「明治グループの経営基盤の進化とＣＳＲの推進」を掲げています。」
STEP UP 17の「優位事業の強化と新たな成長への挑戦」から、2020中期経営計画ではコア事業の高シェア・高収益、成長事業、健康価値、構造改革へと重点の表現を具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは2015‐2017年度グループ中期経営計画「STEP UP 17」の最終年度を迎え、重点テーマ「成長の加速とさらなる収益性向上」に基づき、「優位事業の強化と新たな成長への挑戦」「環境変化に対応しうる収益力の強化」「グローバル展開の推進」「経営基盤の進化」に向けた取り組みを進めています。」
優位事業の強化と新たな成長への挑戦を、STEP UP 17最終年度の取り組みとして継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは2015‐2017年度グループ中期経営計画「STEP UP 17」の最終年度を迎え、重点テーマ「成長の加速とさらなる収益性向上」に基づき、「優位事業の強化と新たな成長への挑戦」「環境変化に対応しうる収益力の強化」「グローバル展開の推進」「経営基盤の進化」に向けた取り組みを進めています。」
優位事業の強化と新たな成長への挑戦を、STEP UP 17最終年度の取り組みとして継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは2015‐2017年度グループ中期経営計画「STEP UP 17」の最終年度を迎え、重点テーマ「成長の加速とさらなる収益性向上」に基づき、「優位事業の強化と新たな成長への挑戦」「環境変化に対応しうる収益力の強化」「グローバル展開の推進」「経営基盤の進化」に向けた取り組みを進めています。」
優位事業の強化と新たな成長への挑戦を、STEP UP 17最終年度の取り組みとして継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「食品セグメントでは選択と集中の加速によるコア商品カテゴリーのシェア拡大、継続的なコストダウンや事業構造改革の推進、品質保証体制のさらなる強化と明治ブランドの価値向上などに取り組んでまいります。」
選択と集中、コアカテゴリー、コストダウン、事業構造改革を次期の取り組みとして再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「食品セグメントでは、先行き不透明な経済動向の中、「STEP UP 17」の重点テーマに沿った「選択と集中」や構造改革を引き続き進めており、着実な成長の実現に向けて取り組んでいます。」
食品事業での選択と集中・構造改革を継続する方針を再確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「商品数の絞り込みを実施した加工食品事業、菓子事業、栄養事業はそれぞれ前第２四半期連結累計期間を下回りました。」
選択と集中の具体策として、加工食品・菓子・栄養の各事業で商品数の絞り込みを実施した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一部商品の販売を終了したことにより加工食品事業は前第１四半期連結累計期間を下回りました。」
選択と集中の具体的な実行として、一部商品の販売終了が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「食品セグメントでは、選択と集中に基づく優位事業のさらなる強化を図るため、主力商品の売上拡大や低採算事業の見直しに向けた取り組みを進めました。」
選択と集中、主力商品の拡大、低採算事業の見直しを通じて事業構成を改善する施策。