原材料・原油価格上昇によるコストリスク
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2026。
ヤクルト本社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「売上高売上総利益率は58.8％と前連結会計年度の59.1％から原材料高騰等の影響もあり、0.3ポイント減少しました。」
原材料高騰等の影響が売上高売上総利益率の0.3ポイント低下として通期実績に現れた。また、一部商品の価格改定を実施した。 - 2026-05-12顕在化決算
「原材料費の上昇および物流費・燃料費等の急激な高騰を受け、昨年４月および本年３月に一部商品の価格改定を実施しました。」
原材料費、物流費、燃料費等の上昇が続き、複数回の商品価格改定として実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方、清涼飲料につきましては、４月から、原材料費の上昇および物流費・燃料費等の急激な高騰を受け、価格改定を実施しました。」
原材料費、物流費、燃料費等の急激な高騰が続き、清涼飲料について4月から価格改定を実施した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上高売上総利益率は59.1％と前連結会計年度の59.6％から原材料高騰の影響もあり、0.5ポイント減少しました。」
原材料価格高騰の影響が売上総利益率の0.5ポイント低下として通期実績に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上高売上総利益率は59.6％と前連結会計年度の59.7％から原材料高騰の影響もあり、0.1ポイント減少しました。」
原材料価格の高騰が売上総利益率の0.1ポイント低下として通期実績に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「「Newヤクルト」および「Newヤクルトカロリーハーフ」について、原材料費の上昇や社会情勢に起因する物流費等の急激な高騰を受け、９月に価格改定を行いました。」
原材料費・物流費等の急激な高騰が実際に発生し、その対応として「Newヤクルト」等の価格改定を実施した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上高売上総利益率は59.7％と前連結会計年度の59.8％から原材料高騰の影響もあり、0.1ポイント減少しました。」
原材料高騰の影響が売上総利益率の低下として実績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「清涼飲料につきましては、昨年11月から、原材料費の上昇および物流費・燃料費等の急激な高騰を受け、価格改定を実施しました。」
原材料費、物流費、燃料費等の急激な高騰が実際に発生し、その対応として清涼飲料の価格改定を実施した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な金融引締め等による景気の下振れリスクや、物価上昇による影響等に十分注意を要する状況にあります。」
従来の原材料・人件費等のコスト上昇リスクに加え、世界的な金融引締めによる景気下振れと物価上昇の影響を経済環境上の懸念として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響による原材料価格の上昇等のリスクに十分注意する必要があるものの、各種政策の効果もあり、景気、個人消費ともに持ち直しの動きが見られる状況にあります。」
ウクライナ情勢の長期化と中国の経済活動抑制を背景に、原材料価格上昇リスクを明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような原材料価格や人件費などの費用の上昇の直接的または間接的な影響をコスト削減努力で吸収できず、また市場の状況により販売価格の改定もできない場合には、当社グループの業績および財政状態に多大な影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・原油価格に加え、国内外の人件費やヤクルトレディへの手数料上昇によるコストリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような原材料価格や人件費などの費用の上昇の直接的または間接的な影響をコスト削減努力で吸収できず、また市場の状況により販売価格の改定もできない場合には、当社グループの業績および財政状態に多大な影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・原油価格に加え、国内外の人件費やヤクルトレディへの手数料上昇によるコストリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような原材料価格や人件費などの費用の上昇の直接的または間接的な影響をコスト削減努力で吸収できず、また市場の状況により販売価格の改定もできない場合には、当社グループの業績および財政状態に多大な影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・原油価格に加え、国内外の人件費やヤクルトレディへの手数料上昇によるコストリスクを継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、日本国内では、労働人口の減少や労働環境の改善に向けた動き等により、人件費などの費用が増加し、海外では、特に新興国市場において、現時点では比較的安価な人件費が、経済成長と共に上昇する可能性があります。」
従来の原材料・原油価格リスクに加え、国内外の人件費上昇やヤクルトレディへの手数料増加まで影響範囲を明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その原材料の購入価格が、市場の需給関係の状況などにより高騰した場合、また、原油価格が高騰したり高止まりが続く場合には、容器等包装資材を含めた製造経費、さらには運送費へも影響を与えます。」
原材料・原油価格の高騰が製造経費や運送費を通じて財政状態に影響する可能性を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その原材料の購入価格が、市場の需給関係の状況などにより高騰した場合、また、原油価格が高騰したり高止まりが続く場合には、容器等包装資材を含めた製造経費、さらには運送費へも影響を与えます。」
コスト削減で吸収できず、販売価格も改定できない場合には、財政状態に影響する可能性を記載している。