ESGへの取り組み強化
FY2018に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-06-23。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに63社。
- 2026-06-23再掲ガバナンス
「【統合報告書】亀田製菓のサステナビリティ」
サステナビリティを巡る課題について、統合報告書を公表場所として再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「なお、2024年度のマテリアリティの進捗結果と、2025年度の進捗状況および課題を代表取締役会長に報告するため、2025年9月にサステナビリティ推進タスクフォース報告会を開催しました。本報告書を経て、経営会議および取締役会に報告しました。」
サステナビリティ推進タスクフォースによる進捗・課題報告を実施し、経営会議および取締役会への報告まで行った。 - FY2025再定義有価証券報告書
「なお、2025年6月に、環境・社会・ガバナンス(ESG)の視点を経営に本格的に取り入れることで、グローバル企業としての信頼性をさらに高め、ステークホルダーとの関係強化を図り、持続可能な成長を目指すことを目的に、『サステナビリティ推進タスクフォース』のトップに代表取締役会長CEO、責任者を常務取締役、事務局をサステナビリティ経営推進担当部長に変更し、サステナビリティ経営推進体制を再整備しました。」
サステナビリティ推進タスクフォースのトップ・責任者・事務局を再編し、ESGを経営に本格的に取り入れる推進体制へ再整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2022年度においては、社内ワークショップにより課題候補を抽出し、社内外の役員および社外のステークホルダーにより重要度評価を実施することで、経営全体のマテリアリティ(重要課題)へと見直しを行いました。サステナビリティ推進タスクフォース主導のもと目標およびKPIを設定するとともに、これら活動内容の進捗状況等については、定期的に取締役会に付議・報告することで、その重要課題への対応状況を取締役会が監督しております。」
ESGへの取り組みを、社内ワークショップ・ステークホルダー評価によるマテリアリティ特定、タスクフォースによるKPI設定、取締役会監督を備えた全社的なサステナビリティ管理へ進展させている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内米菓事業については、中長期視点から構造改革を実行し、筋肉質な経営体制の構築を目指す観点から商品面では環境配慮型商品の拡充に取り組み、販売面では成長チャネル等への経営資源の集中とモーションボードなどデジタルデータの活用も推進しております。」
ESGに関する商品面の施策として、環境配慮型商品の拡充を明示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「E(環境) :環境に配慮したエコパッケージの展開、フードロスの削減 S(社会) :海外新興国経済への貢献(カンボジア・インド・ベトナムでの雇用創出) G(ガバナンス):透明性の高いガバナンス、過半数が社外取締役、多様性を確保(女性・外国人)、グローバルガバナンスの強化」
ESGについて、エコパッケージ、フードロス削減、海外雇用創出、社外取締役過半数、多様性確保を具体的な取り組みとして再確認した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「■ 経営基盤の強化 ・グローバルガバナンス体制の強化、グローバル人材育成の加速 ・コーポレートラボによるイノベーション総出力の向上と技術応用の加速 ・ESGへの取り組み強化 E(環境) :環境に配慮したエコパッケージの展開、フードロスの削減 S(社会) :海外新興国経済への貢献(カンボジア・インド・ベトナムでの雇用創出) G(ガバナンス):透明性の高いガバナンス、過半数が社外取締役、多様性を確保(女性・外国人)、グローバルガバナンスの強化」
ESG強化について、エコパッケージ、フードロス削減、海外雇用創出、透明性・多様性のあるガバナンスを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「・ESGへの取り組み強化 E(環境) :環境に配慮したエコパッケージの展開、フードロスの削減 S(社会) :海外新興国経済への貢献(カンボジア・インド・ベトナムでの雇用創出) G(ガバナンス):透明性の高いガバナンス、過半数が社外取締役、多様性を確保(女性・外国人)、グローバルガバナンスの強化」
ESG強化について、環境、社会、ガバナンスの具体的な取り組み内容を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「・ESGへの取り組み強化」
ESGへの取り組み強化を経営基盤強化の施策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「・ESGへの取り組み強化」
ESGへの取り組み強化を経営基盤強化の施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ESGへの取り組み強化」
ESGへの取り組み強化を、経営基盤強化の施策として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「・ESGへの取り組み強化」
経営基盤強化の施策として、ESGへの取り組み強化を初めて明示している。