eコマースによる新たな需要の創造
FY2018-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、販売面では販売促進費用の重点投下や、オペレーションにおけるデジタル化推進により、営業活動の効率化に取り組んでいます。」
販売促進費用の重点投下とオペレーションのデジタル化による営業効率化を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「販売面では成長チャネル等への経営資源の集中や、SFA・モーションボードなどデジタル化推進により、営業活動の効率化に取り組んでいます。」
成長チャネルへの資源集中に加え、SFAを明示し、モーションボード等による営業活動のデジタル化・効率化を進めている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内米菓事業については、中長期視点から環境配慮型商品の拡充に取り組むとともに、販売面では成長チャネルへの経営資源の集中とSFAやモーションボードなど営業活動のデジタル化を推進しております。」
成長チャネルへの資源集中に加え、SFAやモーションボードを用いた営業活動のデジタル化を推進している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国内米菓事業については、中長期視点から構造改革を実行し、筋肉質な経営体制の構築を目指す観点から商品面では環境配慮型商品の拡充に取り組み、販売面では成長チャネル等への経営資源の集中とモーションボードなどデジタルデータの活用も推進しております。」
従来のEC・SNS活用に加え、モーションボードなどデジタルデータを販売面で活用する施策を進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「・営業改革・企画機能、エリアマーケティング機能の強化・EC市場の強化、SNS活用によるブランド活性化」
企画・エリアマーケティング、EC、SNSを活用した営業改革を中期計画の施策として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「・営業改革 ・企画機能、エリアマーケティング機能の強化 ・EC市場の強化、SNS活用によるブランド活性化」
企画・エリアマーケティング機能、EC市場、SNSを活用した営業改革を中期経営計画の施策として再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「・営業改革 ・企画機能、エリアマーケティング機能の強化 ・EC市場の強化、SNS活用によるブランド活性化」
EC市場の強化やSNS活用によるブランド活性化を、営業改革の施策として引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、トレンドや季節に合わせた味の展開、購買層や米菓食シーンの拡大を図るため、食べやすさ等の利便性を高めた商品の発売を通じて需要喚起を図るとともに、プロモーション強化の一環として「亀田の柿の種」を料理や調味料として楽しんでいただくためのツールとして「FURIKAKIX（フリカキックス）」の販売や、SNSの活用、eコマース専用商品の発売などに取り組みました。」
SNS活用とeコマース専用商品の発売を含むデジタル・新販売チャネル施策による需要喚起を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、今後の可能性を踏まえ、SNS等を活用したプロモーション強化やeコマース専用商品の発売を通じて、米菓食シーンの拡大に向けた需要喚起を図りました。」
SNS活用とeコマース専用商品の発売による需要喚起を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、今後の成長可能性を踏まえ、eコマースの取り組み強化策として、専用商品の発売等により需要喚起を図りました。」
eコマース強化について、専用商品の発売という具体的な施策を実施した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「加えて、ｅコマースへの取り組み強化により、販売ルートの拡大を図りました。」
国内米菓事業における新たな販売ルート創出の手段として、ｅコマース強化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、ｅコマースへの取り組み強化により、新たな需要の創造を目指しました。」
国内米菓事業における新たな需要創造の手段として、ｅコマースへの取り組み強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、ｅコマースへの取り組み強化により、新たな需要の創造を目指しました。」
国内米菓事業における新たな需要創造の手段として、ｅコマースへの取り組み強化を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「加えて、健康志向の商品ラインアップの拡充やｅコマースへの取り組み強化により、新たな需要の創造を目指しました。」
国内米菓事業において、健康志向の商品拡充と並ぶ具体的な需要創造手段として、ｅコマースへの取り組み強化を初めて明示している。