固定資産の減損リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ブルボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「遊休資産 新潟県柏崎市 機械装置及び運搬具 7百万円」
固定資産の減損は当年度も発生したが、遊休資産に係る減損損失は前年度の34百万円から7百万円へ減少した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 8 1」
当中間連結会計期間に減損損失1百万円を計上し、固定資産の減損が実際に発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「遊休資産 新潟県柏崎市 機械装置及び運搬具 34百万円」
遊休資産について34百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損が当年度にも発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 8」
当中間連結会計期間に減損損失8百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「事業用資産（冷菓部門） 新潟市西蒲区他 建物及び構築物29百万円、機械装置及び運搬具36百万円、工具、器具及び備品0百万円 小計65百万円 遊休資産 新潟県柏崎市 機械装置及び運搬具1百万円 合計67百万円」
冷菓部門および遊休資産について合計67百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損が当年度にも実際に発生した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 14 1」
当第3四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生しているが、前年同期の14百万円からは減少している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
当第２四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日） 事業用資産（冷菓部門） 新潟市西蒲区他 建物及び構築物38百万円、機械装置及び運搬具58百万円、工具、器具及び備品0百万円 小計96百万円 遊休資産 新潟県柏崎市 機械装置及び運搬具14百万円 合計111百万円」
冷菓部門および遊休資産について合計111百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損が実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 14」
当第3四半期連結累計期間に減損損失14百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 2」
当第2四半期連結累計期間に減損損失2百万円を計上している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 2」
当第1四半期に減損損失2百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2021年４月１日 至 2022年３月31日） 遊休資産 新潟県柏崎市 機械装置及び運搬具 7百万円 合計 7百万円」
遊休資産について減損損失7百万円を計上し、固定資産の減損が当年度にも実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産処分損 5 減損損失 62 その他 6」
当第3四半期連結累計期間に減損損失62百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 3」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は3百万円であり、前四半期累計からの新たな増加は示されていない。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 3 1」
当第1四半期に減損損失1百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日） 事業用資産（冷菓部門） 新潟市西蒲区他 建物及び構築物122百万円、機械装置及び運搬具261百万円、工具、器具及び備品1百万円 遊休資産 新潟県柏崎市 機械装置及び運搬具23百万円 合計408百万円」
固定資産の減損が実際に発生し、冷菓部門および遊休資産について合計408百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 21」
当第3四半期連結累計期間に減損損失21百万円を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 4」
当第2四半期連結累計期間に減損損失4百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 3」
当第1四半期に減損損失3百万円を計上し、固定資産の減損が実績として発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「遊休資産 新潟県柏崎市 機械装置及び運搬具 減損損失 0百万円」
当年度も遊休資産に係る減損損失を0百万円として開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「遊休資産 新潟県柏崎市 機械及び運搬具 減損損失 0百万円」
固定資産の減損リスクに関連して、当年度も遊休資産の減損損失を開示しているが、金額は0百万円である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 1」
当第2四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上している。前四半期開示と同額で、新たな増加は示されていない。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1」
当第1四半期に減損損失1百万円を計上し、固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損損失 71百万円」
中国子会社の事業用資産および新潟県柏崎市の遊休資産について、減損損失71百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 28百万円」
減損リスクに関連する損失を当第1四半期に28百万円計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、資産の利用状況および時価の下落、将来キャッシュ・フローの状況等により減損処理が必要となった場合、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当期に生産工場の再構築等に伴う減損損失382百万円を計上しており、リスク記載に対応する損失が発生している。