環境負荷低減と社会的責任の遂行
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに58社。
- FY2026前進有価証券報告書
「CO2排出量 2018年度比 23％削減 2018年度比 30.5％削減 2018年度比 31％削減」
CO2排出量について、2025年度目標23％削減に対し実績30.5％削減を開示し、2026年度目標を31％削減に設定した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、2030年度における温室効果ガス排出量（Scope1及びScope2の総量）を2018年度比で38％削減することを目標としています。今後は、2050年カーボンニュートラルに向けて、当社事業に伴う温室効果ガス排出量の更なる削減に努めてまいります。」
2030年度38％削減、2050年カーボンニュートラルの目標を継続し、2024年度のCO2排出量は2018年度比21.4％削減と開示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社では、2030年度における温室効果ガス排出量（Scope1およびScope2の総量）を2018年度比で38％削減することを目標としています。今後は、2050年カーボンニュートラルに向けて、当社事業に伴う温室効果ガス排出量の更なる削減に努めてまいります。」
従来の環境負荷低減・3R方針に加え、2030年度38％削減と2050年カーボンニュートラルを明示し、環境目標を定量化・長期化した。 - FY2024-Q2環境対策費の計上有価証券報告書
「四半期純損失は、環境対策費89,770千円を計上したことで、1,584,115千円、前年同期に対し39,345千円の減益となりました。」
環境対策費89,770千円を特別損失として計上したことを開示している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「私たちは、企業活動で生じる食品廃棄物について、リデュース（ごみの減量）・リユース（再利用）・リサイクル（再資源化）の３Ｒを推進し、ゼロエミッション（廃棄物ゼロ）を目指します。」
従来の環境負荷低減・気候変動対応から、3R推進とゼロエミッションを明示する循環型社会方針へ、環境目標の具体性を高めた。 - FY2022再定義有価証券報告書
「社会に対して「持続可能な社会の実現に貢献し、ステークホルダーとの信頼を築く」」
従来の環境負荷低減・気候変動対応の記載に加え、持続可能な社会への貢献を新たな理念体系のミッションとして位置付けた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、日本全国のガラスびん商品を独自の目線でセレクトし、その価値や魅力を提案・販売する一方、リサイクル・リユースの観点からサステナブルな活動の発信にも取り組みました。」
環境負荷低減に関する従来の方針に加え、ガラスびん商品の選定・販売とリサイクル・リユースの観点からの活動発信を実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらには持続可能な社会の実現に向けた取組みや地球温暖化による気候変動リスクへの対応などにも取り組んでおります。」
持続可能な社会の実現と気候変動リスクへの対応を、事業モデル・経営基盤の課題として継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「さらには持続可能な社会の実現に向けた取組みや地球温暖化による気候変動リスクへの対応などにも早急に取り組んでまいります。」
従来の環境負荷低減から、持続可能な社会の実現と地球温暖化による気候変動リスクへの対応へ、環境課題の範囲と緊急性を広げた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保につきましては、財務体質の充実強化を図りながら長期安定的な経営基盤の確立に向けた今後の研究開発、環境保全、品質保証をはじめ」
環境保全を内部留保の活用対象の一つとして引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、環境負荷の低減にも努めるなど社会的責任を遂行し」
環境負荷低減を社会的責任の一環として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、環境負荷の低減にも努めるなど社会的責任を遂行し」
環境負荷低減を社会的責任の一環として引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、環境負荷の低減にも努めるなど社会的責任を遂行し」
環境負荷低減を社会的責任の一環として引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、環境負荷の低減にも努めるなど社会的責任を遂行し」
環境負荷低減を社会的責任の一部として記載している。