生産効率向上と生産コスト最小化
FY2016に初出。32回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2026前進有価証券報告書
「損益については、原材料価格の高騰や物流費の増加、経営基盤の強化に向けたＤＸや人的資本への投資などがありましたが、増収及び価格改定・コストダウンを中心とした打ち返しにより、営業利益は前年実績に比べ11億２千８百万円（5.3％）増益の223億９千４百万円」
原材料・物流費の上昇やDX・人的資本投資の影響に対し、価格改定とコストダウンを組み合わせ、全社営業利益を5.3％増加させた。 - 2026-05-11前進決算
「損益については、原材料価格の高騰や物流費の増加、経営基盤の強化に向けたＤＸや人的資本への投資などがありましたが、増収及び価格改定・コストダウンを中心とした打ち返しにより、営業利益は前年実績に比べ11億２千８百万円（5.3％）増益の223億９千４百万円、経常利益も前年実績に比べ３億５千５百万円（1.6％）増益の226億５千９百万円となりました。」
価格改定・コストダウンにより、原材料高や物流費増加などの影響を打ち返したと記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ｉｎ事業全体の売上高は313億３千９百万円と前年同期実績に比べ２億４千万円（0.8％）減となりました。損益については、収益改善策の取組みにより、営業利益は前年同期実績に比べ６億６千６百万円（10.0％）増益の73億円となりました。」
ｉｎ事業で減収となる中、原価低減や価格改定等の収益改善策により営業利益が前年同期比10.0％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ｉｎ事業全体の売上高は175億６千３百万円と前年同期実績に比べ３億円（1.7％）減となりました。損益については、原価低減の取組みにより、営業利益は前年同期実績に比べ１億９千４百万円（4.2％）増益の48億４千７百万円となりました。」
原価低減の取組みにより、ｉｎ事業では減収下でも営業利益が前年同期比4.2％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「損益については、原材料価格の高騰を増収及び価格改定効果で打ち返し、営業利益は前年同期実績に比べ59億４千１百万円（43.2％）増益の196億９千１百万円と順調に回復しております。」
原材料価格の高騰が続くなか、増収と価格改定効果によりコスト高の影響を吸収し、営業利益が前年同期比43.2％増となった。 - FY2023価格改定後もコスト高で減益有価証券報告書
「損益は、価格改定により収益性の改善に取り組みましたが、原材料及びエネルギー価格の高騰の影響が大きく、営業利益は前年実績に比べ17億２千２百万円（52.8％）減益の15億４千１百万円となりました。」
FY2023は価格改定を実施したものの、原材料・エネルギー価格高騰の影響が大きく、菓子食品事業の営業利益は52.8％減少した。 - FY2023-Q3価格改定効果でも減益継続有価証券報告書
「損益は、増収効果及び価格改定効果がありましたが、原材料及びエネルギー価格の高騰や中長期の成長に向けた戦略的な広告投資などにより、営業利益は前年同期実績に比べ35億３千３百万円（20.4％）減益の137億５千万円、経常利益も前年同期実績に比べ38億６千５百万円（21.6％）減益の139億９千５百万円となりました。」
増収・価格改定の効果があった一方、原材料・エネルギー価格高騰と戦略的広告投資の影響により減益が続いた。 - FY2023-Q2価格改定効果でもコスト高・広告投資で減益有価証券報告書
「損益は、増収効果及び価格改定効果がありましたが、原材料及びエネルギー価格の高騰や中長期の成長に向けた戦略的な広告投資などにより、営業利益は前年同期実績に比べ29億５千７百万円（22.4％）減益の102億３千１百万円」
増収・価格改定の効果があった一方、原材料・エネルギー価格の高騰と戦略的広告投資がそれを上回り、営業利益は前年同期比22.4％減となった。 - FY2023-Q1コスト上昇で減益有価証券報告書
「損益は、原材料及びエネルギー価格が高騰し、営業利益は前年同期実績に比べ５億８千４百万円（62.5％）減益の３億５千万円となりました。価格改定により収益性の改善に取り組んでおります。」
原材料・エネルギー価格の高騰により菓子食品事業と冷菓事業の利益が減少した一方、価格改定による収益性改善を進めている。 - FY2022増収でも原材料高・減価償却費で減益有価証券報告書
「損益は、原価改善、販売費及び一般管理費の抑制等、コスト削減に取り組んでまいりましたが、原材料価格高騰の影響や減価償却費の負担増があり、営業利益は前年実績に比べ９億５千４百万円（14.9％）減益の54億６千１百万円となりました。」
コスト削減を継続したものの、原材料価格高騰と設備投資に伴う減価償却費の増加により、菓子食品部門は増収でも減益となった。 - FY2022-Q3増収でも減益が継続有価証券報告書
「損益は、原価改善、販売費及び一般管理費の抑制等、コスト削減に取り組んでまいりましたが、営業利益は前年同期実績に比べ15億９千８百万円（23.4％）減益の52億１千８百万円となりました。」
コスト削減を継続したものの、冷菓部門では売上高が増加する一方、営業利益は前年同期比23.4％減となった。 - FY2022-Q2冷菓部門で増収でも減益有価証券報告書
「損益は、原価改善、販売費及び一般管理費の抑制等、コスト削減に取り組んでまいりましたが、営業利益は前年同期実績に比べ８億１千７百万円（14.4％）減益の48億５千７百万円となりました。」
原価改善や販売費・一般管理費の抑制に取り組んだものの、冷菓部門は売上高が4.5％増加する一方、営業利益は14.4％減少した。 - FY2022-Q1冷菓部門でコスト削減が減益を吸収できず有価証券報告書
「損益は、原価改善、販売費及び一般管理費の抑制等、コスト削減に取り組んでまいりましたが、営業利益は前年同期実績に比べ３億８千７百万円（15.0％）減益の21億８千９百万円となりました。」
原価改善や販売費・一般管理費の抑制を実施したものの、冷菓部門では営業利益が前年同期比15.0％減となり、コスト削減で減益を吸収できなかった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「損益は、原価改善、販売費及び一般管理費の抑制等、コスト削減に取り組んでまいりましたが、コロナ禍による減収影響を吸収するには至らず、営業利益は前年同期実績に比べ19億８千１百万円（10.3％）減益の171億７千万円、経常利益も前年同期実績に比べ21億６千２百万円（10.9％）減益の176億７千７百万円となりました。」
原価改善や販売費・一般管理費の抑制を継続したが、コロナ禍による減収影響を吸収できず、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2021-Q2コスト削減で減収影響を吸収できず有価証券報告書
「損益は、原価改善、販売費及び一般管理費の抑制等、コスト削減に取り組んでまいりましたが、コロナ禍による減収影響を吸収するには至らず、営業利益は前年同期実績に比べ12億４千７百万円（34.0％）減益の24億１千７百万円となりました。」
原価改善や販売費・一般管理費の抑制を継続したが、コロナ禍による減収影響を吸収するには至らなかった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「損益は、原価改善、販売費及び一般管理費の抑制等、コスト削減に取り組んでまいりましたが、コロナ禍による減収影響を吸収するには至らず、営業利益は前年同期実績に比べ５億４千５百万円（24.9％）減益の16億４千４百万円となりました。」
原価改善や販売費・一般管理費の抑制を継続したが、コロナ禍による減収影響を吸収するには至らなかった。 - FY2020前進有価証券報告書
「森永スナック食品㈱、森永甲府フーズ㈱の２つの生産拠点を閉鎖するとともに、フラッグシップ工場である高崎森永㈱への生産拠点集約を進めております。」
2拠点の閉鎖と高崎森永への集約を進め、生産体制を再構築している。売上原価率は生産効率改善・商品規格見直しにより47.3％と前期比0.8ポイント低下した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「損益は、売上高の増収に加え、売上原価率の改善等により、営業利益は前年同期実績に比べ19億３千７百万円（11.3％）増益の191億５千１百万円、経常利益も前年同期実績に比べ21億７百万円（11.9％）増益の198億３千９百万円となりました。」
売上原価率の改善等により、第三四半期累計の営業利益が前年同期比11.3％増、経常利益が11.9％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「損益は、売上高の増収に加え、売上原価率の改善等により、営業利益は前年同期実績に比べ15億３千５百万円（13.4％）増益の129億７千５百万円、経常利益も前年同期実績に比べ16億９千万円（14.3％）増益の135億３千５百万円となりました。」
売上原価率の改善等により、営業利益が前年同期比13.4％増、経常利益が14.3％増となり、生産・コスト効率化の効果を業績実績として記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「損益は、売上高の増収に加え、売上原価率の改善等により、営業利益は前年同期実績に比べ11億７百万円（21.8％）増益の61億７千７百万円、経常利益も前年同期実績に比べ10億８千７百万円（20.0％）増益の65億１千万円となりました。」
売上原価率の改善等が営業利益の前年同期比21.8％増益に寄与したと記載しており、生産・コスト効率化の効果を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、生産効率の改善等により、売上高比48.1％と前連結会計年度に比べ0.9ポイント低下しております。」
生産効率の改善などにより売上原価率が48.1％へ0.9ポイント低下し、生産コスト抑制の実績を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「変化するチャネルや売場に合わせた新提案、マーケティング・生産・研究が三位一体となっての技術革新やコストの抑制、生産体制の再構築による生産効率の向上など、主柱事業としてさらなる効率的な利益の創出に取り組んでまいります。」
コスト抑制、生産体制の再構築、生産効率向上による利益創出を引き続き施策として掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「変化するチャネルや売場に合わせた新提案、マーケティング・生産・研究が三位一体となっての技術革新やコストの抑制、生産体制の再構築による生産効率の向上など、主柱事業としてさらなる効率的な利益の創出に取り組んでまいります。」
コスト抑制、生産体制の再構築、生産効率向上による利益創出を引き続き施策として掲げている。 - FY2018前進有価証券報告書
「③ 生産部門においては、主力ブランドの生産性向上と多様化する市場のニーズに応えるべく、生産体制を新構築し、高収益生産体制の確立に取り組んでまいります。当連結会計年度の売上原価は、生産効率の改善等により、売上高比49.0％と前連結会計年度に比べ0.7ポイント低下しております。」
高収益生産体制の再構築を掲げるとともに、生産効率の改善により売上原価率が49.0％へ0.7ポイント低下した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、よりお客様のニーズを満たす商品開発、効率化と専門性の強化による営業生産性の向上、伸長しているチャネルへの対応・新規チャネル開拓の強化、生産コストの最小化による利益の最大化等に取り組んでまいります。」
生産コストの最小化による利益最大化を引き続き施策として掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、よりお客様のニーズを満たす商品開発、効率化と専門性の強化による営業生産性の向上、伸長しているチャネルへの対応・新規チャネル開拓の強化、生産コストの最小化による利益の最大化等に取り組んでまいります。」
生産コストの最小化による利益最大化を引き続き施策として掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、よりお客様のニーズを満たす商品開発、効率化と専門性の強化による営業生産性の向上、伸長しているチャネルへの対応・新規チャネル開拓の強化、生産コストの最小化による利益の最大化等に取り組んでまいります。」
生産コストの最小化による利益最大化を引き続き施策として掲げている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、生産効率の改善などにより売上高比49.7％と前連結会計年度に比べ2.1ポイント低下しております。」
生産効率の改善や商品規格の見直しによる原価低減が進み、売上原価率が2.1ポイント低下した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「最後に、更なる経営効率化の推進として、生産部門でのより強固な生産体制の構築、購買力の強化を図ってまいります。一方、品質向上を図りながら商品仕様を見直しコスト削減を進めるとともに、あわせて間接部門での全社的なローコストオペレーションを推進してまいります。」
生産体制、購買力、商品仕様の見直し、間接部門のローコスト化を通じた効率化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「最後に、更なる経営効率化の推進として、生産部門でのより強固な生産体制の構築、購買力の強化を図ってまいります。一方、品質向上を図りながら商品仕様を見直しコスト削減を進めるとともに、あわせて間接部門での全社的なローコストオペレーションを推進してまいります。」
生産体制、購買力、商品仕様の見直し、間接部門のローコスト化を通じた効率化を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「最後に、更なる経営効率化の推進として、生産部門でのより強固な生産体制の構築、購買力の強化を図ってまいります。一方、品質向上を図りながら商品仕様を見直しコスト削減を進めるとともに、あわせて間接部門での全社的なローコストオペレーションを推進してまいります。」
生産体制、購買力、商品仕様の見直し、間接部門のローコスト化による効率化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産部門で生み出す利益の最大化を図ってまいります。品質管理システムをより運用性・実効性の高いものへ進化させながら、要員効率、設備効率の向上に取り組むことで生産コストの最小化に努めます。」
品質管理システム、要員効率、設備効率を通じて生産部門の利益最大化を図る施策である。