為替差損の発生
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち20回が「対処」で、最初の「対処」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 4,036」
前年同期の為替差損23,841千円から、当中間期は為替差益4,036千円へ転じ、為替変動による損益影響は改善した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 23,841」
前年同期の為替差益23,323千円から、当中間連結会計期間は為替差損23,841千円へ転じ、為替変動による損益影響が利益側から損失側へ悪化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「為替差益などにより557,890千円（前期比5.1％増、前期差＋27,045千円）となりました。」
為替差益は1,579千円から17,515千円へ増加し、為替変動による損益影響は利益側で拡大した。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「為替差益 8,513 23,323」
為替差益は前年同期の8,513千円から23,323千円へ増加し、為替の損益影響が利益側で拡大している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 195 10,721」
前年同期の為替差益195千円から当四半期は10,721千円へ増加し、為替の損益影響は利益側に拡大している。 - FY2023為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 5,825 1,579」
為替差益は前期の5,825千円から1,579千円へ減少し、為替による利益側の影響が縮小している。 - FY2023-Q3為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 12,574 11,785」
前年同期の為替差益12,574千円から11,785千円へ減少し、為替による利益側の影響が縮小している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 7,308 8,513」
前年同期の為替差益7,308千円から、当第2四半期連結累計期間は8,513千円となり、為替の利益側の影響が拡大している。 - FY2023-Q1為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 1,428 195」
前年同期の為替差益1,428千円に対し、当第1四半期は195千円となり、為替による利益側の影響が縮小している。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益 5,825」
前年の為替差損4,987千円から、当期は為替差益5,825千円へ転じ、為替の損益影響は利益側に転じている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 12,574」
前年同期の為替差損3,924千円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益12,574千円を計上し、為替の損益影響が利益側に転じている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 7,308」
前年同期の為替差損3,613千円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益7,308千円を計上し、為替の損益影響が利益側に転じている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「為替差損4,987千円」
為替差損は前期の4,584千円から4,987千円へ増加し、為替変動による損益影響がわずかに拡大した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 3,984 3,924」
為替差損は前年同期の3,984千円から3,924千円へわずかに減少し、損益への影響は縮小している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 4,169 3,613」
為替差損は前年同期の4,169千円から3,613千円へ減少し、為替変動による損益への影響は縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 6,038 2,867」
為替差損は前年同期の6,038千円から2,867千円へ減少し、為替変動による損益への影響は縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「為替差損 4,584」
当期は為替差損4,584千円を計上し、前年の為替差益3,022千円から損失側へ転じている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 20,263 3,984」
為替差損は前年同期の20,263千円から3,984千円へ減少し、為替変動による損益への影響は縮小した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 21,759 4,169」
為替差損は前年同期の21,759千円から4,169千円へ減少し、為替変動による損益への影響は縮小した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 6,038」
当第1四半期連結累計期間に為替差損6,038千円を計上し、前年同期の1,232千円から為替変動による損益影響が拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 20,263」
当第3四半期連結累計期間に為替差損20,263千円を計上しており、前年同期の10,977千円から為替変動による損益影響が拡大している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 21,759」
当第2四半期連結累計期間に為替差損21,759千円を計上しており、為替変動の損益影響が実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,232」
当第1四半期連結累計期間に為替差損1,232千円を計上しており、為替変動の損益影響が実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益は為替差損の計上はあるものの、営業利益の増加や受取保険金の計上により140,664千円（前期比23.0％増、前期差+26,337千円）となりました。」
前期の為替差益から転じ、当期は為替差損32,782千円を計上して経常損益に影響した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「経常利益については営業利益の増加及び第３四半期会計期間において子会社が保有する外貨建資産に対する為替差損が18,296千円減少した影響等により24,162千円」
第3四半期会計期間の外貨建資産に対する為替差損は18,296千円減少し、為替の損益影響は前四半期累計期間から改善した。一方、当第3四半期連結累計期間では為替差損10,977千円を計上しており、為替変動リスク自体が消滅したとは記載していない。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「経常損失は為替差損の影響等により12,541千円（前期比－、前期差+19,005千円）」
前年同期に為替差益を計上していたのに対し、当第2四半期累計期間は為替差損29,274千円を計上し、経常損失の要因となった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「経常損失は為替差益の減少等により54,148千円（前期比－、前期差△41,257千円）となりました。」
前年同期に計上した為替差益の効果が当四半期には縮小し、為替差益の減少が経常損失の要因として記載されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「経常利益は為替差益の増加等により114,327千円（前期比111.9％増、前期差+60,366千円）となりました。」
為替差損ではなく為替差益24,218千円を計上し、為替の損益影響はさらに利益側に転じた。ただし、為替変動リスク自体はリスク項目として残っている。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「経常損失は為替差損の減少等により5,876千円（前期比－、前期差+66,285千円）となりました。」
前年同期は為替差損51,421千円を計上していたのに対し、当四半期は為替差益12,144千円を計上しており、為替の損益影響は改善している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「経常損失は為替差損の減少等により31,547千円（前期比－、前期差+59,632千円）」
前年同期の為替差損55,971千円に対し、当四半期は為替差益10,641千円を計上しており、為替の損益影響は改善している。ただし、為替変動リスク自体が消滅したとは記載していない。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「経常損失は為替差益の計上等により12,890千円（前期比－、前期差+45,516千円）となりました。」
前年同期の為替差損18,802千円に対し、当四半期は為替差益13,507千円を計上しており、為替の損益影響は損失から利益側に転じた。ただし、為替変動自体のリスクが消滅したとは記載していない。 - FY2016対処有価証券報告書
「為替差損の減少等により53,960千円（前期比－、前期差+64,174千円）」
為替差損は前期の16,131千円から当期の2,799千円へ減少し、経常損益への影響は縮小した。一方、為替変動リスク自体はリスク項目として残っている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「経常損失は為替差損の計上等により72,162千円（前期比－、前期差+50,964千円）となりました。」
当第3四半期連結累計期間にも為替差損51,421千円を計上し、経常損失の要因となっている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「経常損失は為替差損の計上等により91,180千円（前期比－、前期差△28,631千円）」
当第2四半期連結累計期間に為替差損55,971千円を計上し、経常損失の要因として説明している。