海外事業に伴う為替換算影響
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち27回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
クックパッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 62,195」
海外事業に伴う為替換算の影響が実際に発生し、その他の包括利益で62,195千円のプラスとなった。現金及び現金同等物にも為替変動による110,373千円の増加影響が生じている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が288百万円増加したことに加え」
円安影響がその他の資本の構成要素288百万円の増加として実際に現れた。また、為替差損87,560千円も計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「これらの減少の主な要因は、流動資産については、自己株式の取得による預金残高の減少や外貨預金における円高影響を受け減少し」
海外事業に伴う為替換算影響が、外貨預金の円高による減少として実際に財政状態へ現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が586百万円増加したことに加え」
円安の影響がその他の資本の構成要素586百万円の増加として実際に現れた。在外営業活動体の換算差額も600,379千円のプラスとなった。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が829百万円増加したことに加え、中間利益の計上により利益剰余金が747百万円増加したしたものの、自己株式の取得により2,053百万円減少したことによります。」
円安の影響がその他の資本の構成要素829百万円の増加として実際に現れた。また、現金及び現金同等物の為替変動による影響は933百万円だった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの増減の主な要因は、流動資産については、為替の円安影響等により現金及び現金同等物が1,199百万円増加したこと、非流動資産については、本社移転による新オフィスの使用権資産の取得により有形固定資産が422百万円増加したことによります。」
海外事業に伴う為替換算影響が、円安による現金及び現金同等物1,199百万円の増加として実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が879百万円増加した一方、四半期損失の計上により利益剰余金が2,729百万円減少したこと、及び公開買付により自己株式2,578百万円を取得したことです。」
円安の影響がその他の資本の構成要素の879百万円増加として実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が899百万円増加した一方、四半期損失の計上により利益剰余金が2,409百万円減少したこと、及び公開買付により自己株式2,578百万円を取得したことです。」
為替の円安影響がその他の資本の構成要素の899百万円増加として実際に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が205百万円増加した一方、四半期損失の計上により利益剰余金が1,632百万円減少したこと、及び自己株式の取得により自己株式が2,578百万円増加したことです。」
円安の影響がその他の資本の構成要素の205百万円増加として実際に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これは主に、国内の新規事業に積極的な投資を行っていること及び、為替の変動により海外の費用が増加したことの一方で、昨年度にCookpadTV株式会社において計上した減損損失が当連結会計年度には発生しなかったこと等によります。」
為替変動による海外費用の増加が営業損失の要因として実際に記載された。その他の包括利益では在外営業活動体の換算差額250,689千円も計上された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が394百万円増加した一方、四半期損失の計上により利益剰余金が2,175百万円減少したこと及びクックパッドライブ株式会社を完全子会社化したことにより非支配持分が601百万円減少したことによるものです。」
為替の円安影響がその他の資本の構成要素の394百万円増加要因として実際に現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が529百万円増加した一方、四半期損失の計上により利益剰余金が1,266百万円減少したことによるものです。」
為替の円安影響がその他の資本の構成要素の529百万円増加要因として実際に現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が239百万円増加した一方、四半期損失の計上により利益剰余金が540百万円減少したことによるものです。」
為替の円安影響がその他の資本の構成要素の239百万円増加要因として実際に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が576百万円増加した一方で、四半期損失の計上により利益剰余金が1,739百万円、非支配株主持分が433百万円減少したこと、および自己株式の取得により自己株式が733百万円増加したことによるものです。」
為替の円安影響がその他の資本の構成要素の576百万円増加要因として実際に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この主な要因は、為替の円安影響等によりその他の資本の構成要素が706百万円増加した一方で、四半期損失の計上により利益剰余金が1,001百万円減少したことによるものです。」
為替の円安影響がその他の資本の構成要素の706百万円増加要因として実際に現れた一方、四半期損失により利益剰余金は1,001百万円減少した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの増減の主な要因は、流動資産については、為替の円安影響等により現金及び現金同等物が180百万円増加したこと、非流動資産については、本社移転に伴い旧本社設備の償却を追加で実施したこと等により有形固定資産が159百万円減少したことによるものです。」
為替の円安影響が実際に現金及び現金同等物の180百万円増加要因となり、その他の資本の構成要素も624百万円増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これらの増減は主に、流動資産については、主に為替の円高影響等により現金及び現金同等物が419百万円減少したことによるものです。」
為替の円高影響が現金及び現金同等物の419百万円減少要因となり、在外営業活動体の換算差額も311,026千円減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの増減の主な要因は、流動資産については、主に為替の円高影響等により現金及び現金同等物が676百万円減少したことによるものです。」
為替の円高影響が実際に現金及び現金同等物の676百万円減少要因となった。また、在外営業活動体の換算差額は420,278千円減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの増減の主な要因は、流動資産については、主に為替の円高影響等により現金及び現金同等物が514百万円減少したことによるものです。」
円高の影響が実際に現金及び現金同等物の514百万円減少要因となり、在外営業活動体の換算差額も582,423千円減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの増減の主な要因は、流動資産については、主に為替の円高影響等により現金及び現金同等物が795百万円減少したことによるものです。」
為替の円高影響が実際に現金及び現金同等物の795百万円減少要因となった。また、在外営業活動体の換算差額は551,521千円減少した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損」
海外事業に伴う為替リスクが実際に発生し、当期に40,927千円の為替差損を計上した。一方、在外営業活動体の換算差額は194,264千円のプラスとなった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 408,692」
海外事業に伴う為替換算の影響が実際に発生し、その他の包括利益で408,692千円のマイナスとなった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額」
海外事業に伴う為替換算の影響が実際に発生し、その他の包括利益で191,887千円のマイナスとなった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損は229,529千円となりました。」
為替差損が実際に計上され、税引前当期利益の減少要因となった。また、在外営業活動体の換算差額も459,060千円減少した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「また、為替差損の計上により、税引前四半期利益は2,053百万円（前年同期比54.8％減）となりました。」
為替差損が引き続き実際に計上され、金融費用の増加と税引前四半期利益の減少要因となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また、為替差損の計上により金融費用が増加し、税引前四半期利益は1,530百万円（前年同期比62.4％減）となりました。」
為替差損が引き続き実際に計上され、金融費用の増加と税引前四半期利益の減少要因となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「また、為替差損の計上により金融費用が増加し、税引前四半期利益は707百万円（前年同期比70.9％減）となりました。」
為替差損が実際に計上され、金融費用の増加要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループはグローバルな事業展開を行っており、主にポンド、米ドル、ユーロの変動による為替リスクに晒されています。当社は、当該リスクを管理することを目的として、為替相場の継続的なモニタリングを行っています。」
海外事業に伴うポンド、米ドル、ユーロの為替リスクと、為替相場を継続的にモニタリングする対応を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度末の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクはなく、既存リスクにも重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度末の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクはなく、既存リスクにも重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度末の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新規発生や重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「非流動資産については、為替の影響及び子会社株式の売却に伴いのれんが996百万円減少したこと及びその他の金融資産が556百万円減少したことによるものです。」
為替の影響が、子会社株式の売却とともにのれん996百万円の減少要因として記載されている。事業等のリスクについては新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「非流動資産については、為替の影響等により、のれんが532百万円減少したこと及び関連会社株式の売却により持分法で会計処理されている投資が99百万円減少したことによるものです。」
為替の影響等により、のれんが532百万円減少したと記載している。事業等のリスクについては新たな発生・重要な変更はないとしている。