シイエム・シイ（2185）・リスク再掲
国内外拠点における自然災害・人災リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2025。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク398社が書いているテーマ・逆風401社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの402件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「こうしたリスクを軽減するため、ＢＣＰ（事業継続計画）の整備などによる対策を講じております。」
自然災害・パンデミックによる設備損壊や従業員罹患等の事業停止リスクと、BCPによる対応を継続して記載している。 - FY2021自然災害リスクを供給不足・社会インフラ低下まで拡張有価証券報告書
「しかし、突発的に発生する災害などで事業設備などが損害を受けた場合や原材料などの供給不足が生じた場合、社会インフラの機能が低下した場合などが発生することで、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
従来の自然災害・人災に加え、設備損害、原材料供給不足、社会インフラ低下を影響経路として記載した。 - FY2019BCP整備による対応策を追加有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害、人災などに対して、ＢＣＰ（事業継続計画）の整備などによる対策を講じております。」
自然災害・人災のリスクは残るとしつつ、BCP整備による対策を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、局地的な水害や地震等の自然災害や火災、暴動、テロ等の人災が発生した場合は、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の複数拠点について、水害・地震・火災・暴動・テロ等による業績影響の可能性を挙げている。