新型コロナウイルス感染拡大による事業影響
FY2020-Q2に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
シイエム・シイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
- FY2023新型コロナウイルス特定の記載からパンデミック一般のリスク記載へ整理有価証券報告書
「当社グループでは、パンデミック（感染症・伝染病の世界的な大流行）によるお客さま企業の事業計画の変更にともない、当社の受注が変動した場合、当社グループの業績、事業計画及び人財採用計画に影響を与える可能性があります。」
従来の新型コロナウイルス感染症に関する仮定・影響の記載から、パンデミックによる受注変動と業績・事業計画・人財採用計画への影響という一般的なリスク表現へ整理している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の追加情報に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する前年度の仮定について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の追加情報に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する前年度の仮定について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の流行が常態化するなかで、こうした環境下におけるお客さま企業のニーズに対応したビジネスを既に展開しており、新型コロナウイルス感染症による業績への大きな影響がないと仮定しております。」
感染症流行の常態化を前提に、対応ビジネスを既に展開しているため業績への大きな影響はないとする仮定を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の追加情報に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する前年度の仮定について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の追加情報に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する前年度の仮定について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の追加情報に記載した新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響に関する前年度の仮定について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021withコロナ常態化と既存商材対応を前提に大きな業績影響なしと仮定有価証券報告書
「当社グループは、こうした環境下におけるお客さま企業のニーズに対応したビジネスを既に展開しており、新型コロナウイルス感染症による業績への大きな影響がないと仮定しております。」
教育イベントのオンライン化などの影響は続いているが、環境の常態化と対応済みビジネスを前提に、会計上は大きな業績影響がないとの仮定へ整理している。 - FY2021-Q3感染拡大によるイベント中止・オンライン化の影響が継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、技術マニュアル制作案件は期首見込通りに推移しておりますが、前年同期比では減少いたしました。また、各種教育イベント案件ではオンライン化が常態化し、前年同期比で減少いたしました。 なお、東京オリンピックの無観客化決定により予定されていた各種イベント案件が中止となりましたが、通期見通しに変更はございません。」
感染拡大の影響が継続し、教育イベント案件のオンライン化常態化や東京オリンピックの無観客化によるイベント中止が発生した。 - FY2021-Q2新型コロナウイルス感染拡大の影響が長期化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、技術マニュアル制作案件は計画通りの受注となったものの、新型コロナウイルス感染にともなう影響の長期化によりお客さま企業の投資抑制の影響が継続し、各種教育イベント案件の延期、オンライン化が継続したことで受注金額が減少いたしました。」
感染拡大の影響が長期化し、顧客企業の投資抑制、教育イベント案件の延期・オンライン化を通じて受注金額の減少が続いている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「各種イベント案件は、新型コロナウイルス感染拡大継続にともない、お客さま企業の教育・販売促進における投資抑制等の活動の変化に加え、海外における経済情勢悪化の影響により、前年同期比で売上高・営業利益ともに減少となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大の継続に伴う顧客企業の投資抑制等が、イベント案件の売上高・営業利益減少として当第1四半期に実際に表れている。 - FY2020当期の影響を記載しつつ、次期は大きな業績影響がないとの仮定へ変更有価証券報告書
「2021年９月期につきましては、感染拡大が長期化する中で、「新しい生活様式」の定着やWEB会議をはじめとするデジタル技術活用の加速など、企業活動をとりまく環境が「withコロナ」として常態化することを想定しております。こうした環境にあったビジネスを展開することを前提として、コロナウイルス感染症による業績への大きな影響がないと仮定しております。」
2020年9月期にはイベント延期・中止や印刷物減少による影響が発生したが、2021年9月期についてはデジタル技術活用等への適応を前提に、大きな業績影響がないと仮定している。 - FY2020-Q3感染拡大リスクが受注、事業計画、人材採用計画へ拡大有価証券報告書
「新型コロナウイルスなどの感染拡大によるお客さま企業の事業計画の変更にともない、当社の受注が変動した場合、当社グループの業績、事業計画及び人材採用計画に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が、顧客企業の事業計画変更を通じた受注変動だけでなく、当社の業績、事業計画、人材採用計画に及ぶ可能性として明示された。本文ではイベント案件の延期・中止や印刷物減少が実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当社グループのお客さま企業においては、新型コロナウイルスの影響により生産や各種イベント案件の延期・中止など様々な影響が表れております。また、当社グループにおいても、新規商材の開発に遅れが生じております。」
新型コロナウイルスの影響により、顧客企業の生産・イベント案件の延期や中止が発生し、自社でも新規商材の開発遅延が生じたと記載している。