2020年に向けたスポーツビジネスの事業化
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2021。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より「スポーツ事業」を当事業に統合し、㈱エアサイドを当事業に区分変更しました。」
2020年に向けた独立したスポーツビジネス事業化の整理から、スポーツ事業をマーケティング＆コミュニケーション事業に統合し、総合サービスの一部として運営・開示する形へ再編された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「一部案件が新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けたものの、活動領域を広げながら多種多様な案件を獲得することで堅調に推移しております。」
スポーツイベント、プロスポーツ、団体・協会、eスポーツ等へ活動領域を広げ、多様な案件を獲得する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、当社所属のアスリート・文化人の関連イベントおよび肖像権ビジネス、世界的人気スポーツ大会のPRおよび企画運営サポート、プロスポーツチーム・団体・協会のマーケティングサポート、eスポーツ大会のPR案件などを手掛ける一方、2020年以降に向けた案件の獲得にも戦略的に取り組んでおり、スポーツへの盛り上がり気運を一過性のものにすることなく、継続・発展する事業体づくりを目指しております。」
スポーツ大会、プロスポーツ、団体・協会、eスポーツなどを手掛け、2020年以降に向けた案件獲得と継続・発展する事業体づくりを目指す方針を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社所属のアスリート・文化人の関連イベントおよび肖像権ビジネス、世界的人気スポーツ大会のPRおよび企画運営サポート、プロスポーツチーム・団体・協会のマーケティングサポート、eスポーツ大会のPR案件などを手掛ける一方、2020年以降に向けた案件の獲得にも戦略的に取り組んでおり、スポーツへの盛り上がり気運を一過性のものにすることなく、発展・継続するビジネスに育んでおります。」
スポーツ事業について、2020年以降を見据えた案件獲得を明示し、スポーツ大会、プロスポーツ、団体・協会、eスポーツなどを継続的なビジネスへ育成する方向を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、中田英寿プロデュース「CRAFT SAKE WEEK」に代表される当社所属のアスリート・文化人の関連イベント及び肖像権ビジネス、「東京マラソン」、「ブルームバーグ・スクエア・マイル・リレー」などの人気スポーツイベントのPR及び企画運営サポート、2019年９月に日本で初開催されるラグビーワールドカップに向けた日本ラグビーフットボール協会の年間活動のサポート、プロ野球、Jリーグ等のプロスポーツチームのマーケティングサポート、スポーツの新しい形として世界的にも注目が高まるeスポーツ関連案件等を手掛けております。」
スポーツ事業の対象をアスリート・文化人、人気イベント、ラグビー、プロ野球、Jリーグ、eスポーツなどへ広げ、売上高1,366百万円、セグメント利益237百万円を計上した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、当社所属のアスリート・文化人の肖像権ビジネス・関連イベント、「東京マラソン」をはじめとする人気スポーツイベントの企画運営サポート、2019年に日本で開催されるラグビーワールドカップに向けた日本ラグビーフットボール協会の年間活動のサポート、プロ野球、Jリーグ等のプロスポーツチームのマーケティングサポート、スポーツの新しい形として世界的にも注目が高まるeスポーツ関連案件等を手掛けております。」
2020年に向けたスポーツ事業の展開について、東京マラソン、ラグビーワールドカップ、プロ野球、Jリーグ、eスポーツなど幅広い案件領域を具体的に記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、当社所属のアスリート・文化人の肖像権ビジネス・関連イベント、日本ラグビーフットボール協会の年間活動のサポート、プロ野球、Jリーグ等のプロスポーツチームのマーケティングサポート、スポーツの新しい形として世界的にも注目が高まるeスポーツ関連案件等が堅調に推移いたしました。」
2020年に向けたスポーツ事業について、アスリート・文化人、ラグビー、プロ野球、Jリーグに加え、eスポーツ関連案件まで対象領域を広げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日本のスポーツビジネスを牽引してきたスポーツ事業では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を見据えた事業計画を積極的に遂行しております。当第３四半期連結累計期間においては、当社所属のアスリート・文化人の関連ビジネス、日本ラグビーフットボール協会の年間活動のサポートおよび2019年に日本での開催を控えるラグビーワールドカップ関連イベントの開催、プロ野球等のプロスポーツチームのマーケティングサポート等が堅調に推移いたしました。」
2020年を見据えたスポーツ事業計画を継続し、2019年ラグビーワールドカップ関連イベント、ラグビー協会・プロ野球等の支援を進めている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、当社所属のアスリート・文化人の関連ビジネス、日本ラグビーフットボール協会の年間活動のサポートおよび2019年に日本での開催を控えるラグビーワールドカップ関連イベントの開催、プロ野球等のプロスポーツチームのマーケティングサポート等の既存事業が堅調に推移いたしました。」
2020年に向けたスポーツ事業の展開として、ラグビーワールドカップ関連イベントの開催、ラグビー協会・プロ野球等の支援を具体的に進めている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「日本のスポーツビジネスを牽引してきた当社グループのスポーツ事業では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を見据えた事業計画を遂行し、当第１四半期連結累計期間においては、当社所属のアスリート・文化人の関連ビジネス、2019年に日本でのＷ杯開催を控える日本ラグビーフットボール協会の年間活動のサポート、プロ野球をはじめとするプロスポーツチームのマーケティングサポート等の既存事業が堅調に推移いたしました。また、日本を代表するトップアスリートである白井健三選手の広告出演契約に伴うマネジメント業務窓口（シンボルアスリート契約に伴う業務は除く）を受託したことが大きな話題となりました。」
2020年を見据えたスポーツ事業計画の遂行に加え、白井健三選手の広告出演契約に伴うマネジメント業務窓口を受託した。 - FY2017前進有価証券報告書
「日本のスポーツビジネスを牽引してきた当社グループのスポーツ事業は、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に合わせた事業計画を遂行してきた結果、目覚ましい成果を出すに至っております。…当連結会計年度の売上高は1,302百万円（前連結会計年度比22.0％増）となりました。」
2020年に向けた事業計画の遂行について、スポーツイベントの企画運営、プロ野球・ラグビー協会の活動支援等を進め、売上高1,302百万円、前期比22.0％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「日本最大規模の公共スポーツイベントとなったマラソンイベントの成功による関連施策の奏功をはじめ、2019年、日本で初めて開催されるワールドカップを控えて盛り上がるラグビー関連や人気プロ野球球団のコミュニケーション活動の支援、当社所属の中田英寿、前園真聖らのポテンシャルを最大化した広告出演等のビジネスマッチングが安定継続的に成約に結びついており、その結果としての売上高は799百万円（前年同期比9.8％増）となりました。」
マラソンイベントの成功、ラグビー・プロ野球関連支援、所属タレントの広告出演等の成約を記載し、スポーツビジネスの事業化が進展した。売上高は799百万円、前年同期比9.8％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においてはＰＲやイベント、グッズプロデュース、キャスティング等、スポーツにまつわるソリューションを拡充し、新たな顧客層の開拓において目覚ましい成果をあげるに至っております。」
スポーツ事業化に向け、PR、イベント、グッズプロデュース、キャスティングのソリューション拡充と新規顧客層の開拓で成果を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、リーグ屈指の人気球団となったプロ野球チームのトータルＰＲサポートにおいて目覚ましい成果をあげることができました。また当期後半に実施予定のスポーツイベント案件の複数受注が決まる等、営業活動も順調に進捗しております。」
スポーツイベント案件の複数受注とプロ野球チームへのトータルPR支援の成果を、スポーツビジネス事業化に向けた具体的な進展として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「2020年に向けてスポーツイベントや販促活動等、スポーツ関連の市場規模が拡大するのに合わせたスポーツビジネスの事業化を推進しております。」
東京オリンピック・パラリンピックを含む市場拡大を機会として、イベント、販促、招致など複数のスポーツビジネスを事業化する方針を示している。