博展（2173）・施策削除
リモートワークによる新たな働き方の推進
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2023。
7記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023削除有価証券報告書
「中期的な成長のための課題を以下のように整理し、その対応を推進しております。」
リモートワークを中心とする新たな働き方を独立した施策として記載していない。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業費用（売上原価＋販売費及び一般管理費）につきましては、前期より取り組んできたテレワーク普及に伴う賃借オフィスの一部返却など経費見直しの効果もあり、前期と比較し売上高比が19.3ポイント改善し63億33百万円となり、営業利益は61百万円（前年同四半期比９億23百万円増）となりました。」
テレワーク普及に伴う賃借オフィスの一部返却などの経費見直し効果により、営業費用の売上高比が19.3ポイント改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「前期より取り組んできたリモートワーク普及に伴う賃借オフィスの一部返却など経費見直しの効果もあり」
リモートワーク普及に伴う賃借オフィスの一部返却など、前期から進めてきた固定費・経費見直しの効果が営業費用比率の改善として表れている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「リモートワーク普及に伴う賃借オフィスの一部返却等に伴う経費の圧縮」
リモートワークの普及に伴う賃借オフィスの一部返却と経費圧縮を、引き続き業務効率・財務改善の施策として実施している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、リモートワーク活用を通じたオフィス面積縮小などの固定費抑制等、引き続き販売費及び一般管理費の効率的使用に努め、財務基盤の改善を図る一方で、将来の当社事業成長のための投資については、戦略的に行ってまいります。」
リモートワーク活用による本社オフィス縮小を固定費抑制策として実施し、敷金・保証金44百万円を回収した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「② 業務プロセス改善と戦略的IT活用による新たな働き方の推進」
業務プロセス改善と戦略的IT活用を通じて、新たな働き方を推進する重点分野を再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「顧客や取引先と連携してリモートワークによる業務遂行を引き続き推進してまいります。」
時間と場所に捉われない新たな働き方への対応として、顧客・取引先と連携したリモートワークを初めて具体的に掲げている。