収益性・事業規模・エンゲージメントスコアを重視する経営指標
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
リンクアンドモチベーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに17社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「加えて、規模の拡大に向けて「売上収益」「営業利益」「親会社の所有者に帰属する当期利益」、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて「ROE」も重要な経営指標として位置づけております。そして、組織戦略とのバランス度合いを示す生産性（人的資本ROI、社員１人当たりの売上総利益）も重要指標としております。」
重要な経営指標にROEを追加し、収益性・規模・資本コスト・人的資本生産性を組み合わせる指標体系へ整理している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「目標とする経営指標 事業の収益性・生産性を重視した経営を行うべく「売上収益営業利益率」を重要な経営指標として位置づけるとともに、規模の拡大にも注力するため、「売上収益」「営業利益」「親会社の所有者に帰属する当期利益」も併せて重要な経営指標として位置づけております。そして、組織戦略とのバランス度合いを示す生産性（人的資本ROI）及び従業員１人当たりの売上総利益も重要指標としております。」
従来の収益性・規模・エンゲージメント指標から、親会社所有者帰属当期利益、人的資本ROI、従業員1人当たり売上総利益を含む指標体系へ整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、各事業セグメントにおける重要な経営指標として、事業KPI（Key Performance Indicator）を下記のとおり設定しております。組織開発Division モチベーションクラウドシリーズ月会費売上 個人開発Division 従業員向けリスキリング支援売上 マッチングDivision OpenWorkリクルーティング売上」
重要な経営指標の構成が、従来の売上収益・営業利益・エンゲージメント指標に加え、各Divisionの成長事業を示すKPIへ整理された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「事業の収益性・生産性を重視した経営を行うべく「売上収益営業利益率」を重要な経営指標として位置づけるとともに、規模の拡大にも注力するため、「売上収益」及び「営業利益」も合わせて重要な経営指標として位置づけております。加えて、社会の人材流動化が進み、企業の競争優位の源泉が「事業戦略」から「組織戦略」へと変化している環境を踏まえ、企業の労働市場への適応度を測る「エンゲージメント・レーティング」も非常に重要な経営指標であると位置づけております。」
収益性・規模・従業員エンゲージメントを重視する経営指標を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業の収益性・生産性を重視した経営を行うべく「売上収益営業利益率」を重要な経営指標として位置づけると共に、規模の拡大にも注力するため、「売上収益」及び「営業利益」も合わせて重要な経営指標として位置づけております。加えて、社会の人材流動化が進み、企業の競争優位の源泉が「事業戦略」から「組織戦略」へと変化している環境を踏まえ、企業の労働市場への適応度を測る「エンゲージメント・レーティング」も非常に重要な経営指標であると位置づけております。」
収益性・規模・従業員エンゲージメントを重視する経営指標を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業の収益性・生産性を重視した経営を行うべく「売上高営業利益率」を重要な経営指標として位置づけると共に、規模の拡大にも注力するため、「売上高」及び「営業利益」も合わせて重要な経営指標として位置づけております。」
売上高営業利益率、売上高、営業利益、エンゲージメントスコアを重視する経営指標を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「事業の収益性・生産性を重視した経営を行うべく「売上高営業利益率」を重要な経営指標として位置づけると共に、規模の拡大にも注力するため、「売上高」及び「営業利益」も合わせて重要な経営指標として位置づけております。加えて、社会の人材流動化が進み、企業の競争優位の源泉が「事業戦略」から「組織戦略」へと変化している環境を踏まえ、企業の労働市場への適応度を測る「エンゲージメントスコア」も非常に重要な経営指標であると位置づけております。」
売上高営業利益率、売上高、営業利益、エンゲージメントスコアを重要な経営指標として初めて体系的に明示している。