国内広告費の約8割を既存媒体・従来型販促が占める
FY2017に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年の国内広告市場におきましては、インターネット広告費の総広告費に占める構成比が50.2%と初めて過半数に達するなど市場の成長を牽引したほか、大阪・関西万博等の大型イベントを機にリアル媒体の活用も活発化し、４年連続で過去最高を更新いたしました」
デジタル広告が総広告費の50.2％を占めて初めて過半数となる一方、大型イベントを契機にリアル媒体も活発化したという市場構造の進展を示している。 - 2026-05-14前進決算
「インターネット広告費の総広告費に占める構成比が50.2％と初めて過半数に達する」
国内広告市場におけるデジタル広告の構成比が過半数となり、市場構造の変化が進んでいる。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年の国内広告業界の売上高は、人流活発化や好調なインバウンドなどを背景に5兆7,584億円、前年比101.6％となりました。また、前述した社会のデジタル化を背景に、インターネット広告費は1兆5,817億円、前年比106.4％となり、依然として広告費全体の伸びを牽引する状況となりました。」
広告市場全体が前年比101.6％となる中、インターネット広告費は前年比106.4％となり、従来型媒体との差異を伴うデジタルシフトが継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年の国内広告業界の売上高は、経済活動正常化に伴う各企業のプロモーション活動の再開による広告需要の高まりから５兆6,674億円（特定サービス産業動態統計調査、経済産業省）となり前年同水準の売上高に留まりましたが、経済全般のデジタル化の流れを背景に各企業ともデジタル技術を活用したプロモーション活動への関心が高い状況が続き、インターネット広告費につきましては、１兆4,861億円（前年比103.4％）の売上高となり」
広告市場全体は前年同水準にとどまる一方、インターネット広告費は前年比103.4％となり、デジタルシフトが市場構造に反映された。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年の国内広告業界の売上高は、物価や仕入価格の高騰による影響が、各企業の広告出稿に対する姿勢に慎重さをもたらし、5兆6,687億円（前年比98.9％）となりましたが、インターネット広告費につきましては、1兆4,369億円（前年比104.7％）の売上高となり」
2022年は国内広告業界全体が前年比98.9％となる一方、インターネット広告費は前年比104.7％となり、デジタルシフトが市場構造に反映された。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度は影響の緩和とコロナ禍で急速に拡大した各業界のデジタルシフトを背景に、インターネットやデジタル技術を活用した広告の成長が全体を牽引し、国内広告業界の売上高は5兆7,314億円（前年比107.0％）と底堅い伸びとなりました（特定サービス産業動態統計調査、経済産業省）。」
国内広告業界全体が2021年度に5兆7,314億円、前年比107.0％へ回復し、デジタル広告の成長が回復を牽引したという新たな市場データを示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「既存メディア、すなわち、インターネット広告以外の売上高はすべて減少（既存メディア売上高合計4兆2,574億円、前年比16.1％減）となる一方で、インターネット広告売上高は1兆1,008億円（前年比31.9％増）となりました。」
2020年の国内広告業界では、既存メディア売上高4兆2,574億円が全体5兆3,583億円の約8割を占める一方、既存メディアが大幅に減少し、インターネット広告へシフトした。 - FY2018再掲有価証券報告書
「インターネット広告市場の伸長が目覚ましいとはいえ、国内広告費の約8割はテレビメディアなどのマス媒体や、折込広告・展示会・集客イベントといった従来のプロモーション活動から構成されております。」
デジタル広告が伸長する一方、国内広告費の約8割を既存媒体・従来型販促が占める構造を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「インターネット広告市場の伸長が目覚ましいとはいえ、国内広告費の約8割はテレビメディアなどのマス媒体や、折込広告・展示会・集客イベントといった従来のプロモーション活動から構成されております。」
デジタル広告が拡大する一方、国内広告費の約8割がマス媒体や折込広告・展示会・集客イベントなどの従来型施策で構成されると説明している。