インターネット広告市場の拡大
FY2016に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年の国内広告市場におきましては、インターネット広告費の総広告費に占める構成比が50.2%と初めて過半数に達するなど市場の成長を牽引した」
インターネット広告費の構成比が初めて過半数の50.2％に達したという新たな市場データを示している。 - 2026-05-14前進決算
「2025年の国内広告市場におきましては、インターネット広告費の総広告費に占める構成比が50.2％と初めて過半数に達するなど市場の成長を牽引したほか、大阪・関西万博等の大型イベントを機にリアル媒体の活用も活発化し、４年連続で過去最高を更新いたしました（電通発表）。」
インターネット広告費の構成比が初めて過半数に達したという市場データを示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、前述した社会のデジタル化を背景に、インターネット広告費は1兆5,817億円、前年比106.4％となり、依然として広告費全体の伸びを牽引する状況となりました。」
2024年のインターネット広告費が1兆5,817億円、前年比106.4％となり、デジタル広告市場の成長継続を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「インターネット広告費につきましては、１兆4,861億円（前年比103.4％）の売上高となり（特定サービス産業動態統計調査、経済産業省）、前年に続き好調な伸びを維持しました。」
2023年のインターネット広告費が1兆4,861億円、前年比103.4％となり、成長継続の新たな市場データを示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年の国内広告業界の売上高は、物価や仕入価格の高騰による影響が、各企業の広告出稿に対する姿勢に慎重さをもたらし、5兆6,687億円（前年比98.9％）となりましたが、インターネット広告費につきましては、1兆4,369億円（前年比104.7％）の売上高となり」
2022年のインターネット広告費は1兆4,369億円、前年比104.7％となり、広告市場全体が縮小する中でも成長を続けた。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年の国内広告業界の売上高は5兆3,583億円（前年比9.3％減）と4年連続の減少となりました。既存メディア、すなわち、インターネット広告以外の売上高はすべて減少（既存メディア売上高合計4兆2,574億円、前年比16.1％減）となる一方で、インターネット広告売上高は1兆1,008億円（前年比31.9％増）となりました。」
2020年のインターネット広告市場は1兆1,008億円、前年比31.9％増となり、広告市場全体と既存メディアが縮小する中で成長が続いた。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年の国内インターネット広告費は、大型プラットフォーマーを中心に高成長となり、マスコミ四媒体由来のデジタル広告費が全体を押し上げ、2兆1,048憶円、前年比119.7％と６年連続の２桁成長となりました（電通調査）。」
国内インターネット広告費について、2019年は2兆1,048億円、前年比119.7％、6年連続の二桁成長という新たな市場データを示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2017年の国内インターネット広告費は、運用型広告と動画広告が伸長し、1兆5,094億円、前年比115.2％と4年連続の二桁成長となりました（電通調査）。」
国内インターネット広告費について、2017年の1兆5,094億円、前年比115.2％という新たな市場データを記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年の国内インターネット広告費は、モバイル広告市場の成長や動画広告、新しいアドテクノロジーを活用した広告配信の浸透などによって伸長し、1兆3,100億円、前年比113.0％となりました（電通調査）。」
インターネット広告市場について、2016年の国内広告費1兆3,100億円、前年比113.0％という新しいデータを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「2015年のインターネット広告費が、1兆1,594億円、前年比110.2％と二桁の伸びを示し、今や広告市場を牽引するメディアに成長している（電通調査）」
インターネット広告の成長を、デジタルメディア提案を推進する背景として記載している。