地元広告会社・大手広告会社との競合激化
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
セーラー広告がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。90社中31社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに122社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの各事業エリアにおきましては、従来から地元有力広告会社や大手広告会社の地方拠点と競合状態にあります。また、広告制作技術の進展や広告代理店を通さない広告ビジネスの在り方の変化によって、広告ビジネスへの参入障壁が低下し、印刷会社やイベント会社など広告会社以外との競合も見られるようになりました。」
地元・大手広告会社に加え、印刷会社、イベント会社、インターネット専門企業等との競争が続く状況を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの各事業エリアにおきましては、従来から地元有力広告会社や大手広告会社の地方拠点と競合状態にあります。また、広告制作技術の進展や広告代理店を通さない広告ビジネスの在り方の変化によって、広告ビジネスへの参入障壁が低下し、印刷会社やイベント会社など広告会社以外との競合も見られるようになりました。」
地元・大手広告会社に加え、印刷会社、イベント会社、インターネット専門企業等との競合が続く状況を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの各事業エリアにおきましては、従来から地元有力広告会社や大手広告会社の地方拠点と競合状態にあります。また、広告制作技術の進展や広告代理店を通さない広告ビジネスの在り方の変化によって、広告ビジネスへの参入障壁が低下し、印刷会社やイベント会社など広告会社以外との競合も見られるようになりました。」
地元・大手広告会社に加え、印刷会社、イベント会社、インターネット専門企業などとの競合が続く状況を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「近年、欧米に見られるように大手コンサルティングファームが広告業界に進出することが国内においても予想され、競合先の多様化が懸念されております。」
従来の地元・大手広告会社、印刷会社、イベント会社、インターネット専門企業に加え、大手コンサルティングファームの広告業界進出可能性を挙げ、競合先の多様化を新たに懸念している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、広告制作技術の進展や広告代理店を通さない広告ビジネスの在り方の変化によって、広告ビジネスへの参入障壁が低下し、印刷会社やイベント会社など広告会社以外との競合も見られるようになりました。さらに、インターネットを中心とする新たなメディアを通じたコミュニケーション手段が発達したことにより、当社グループにおきましても年々インターネット広告の扱い高が増加しており、インターネットを専門に扱う企業との新たな競合も発生してまいりました。」
従来の地元・大手広告会社との競合に加え、印刷会社、イベント会社、インターネット専門企業との競合が新たに明示され、競争相手の範囲が広がっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ商勢圏におきましては、生産活動や設備投資に持ち直しの動きが見られましたが、個人消費につきましては生活予防意識などから力強さを欠き、競合店の新規出店や業種業態を越えた競争、業界再編などから、地元企業を取り巻く環境は厳しい状況となりました。」
競合店の新規出店、業種業態を越えた競争、業界再編により地元企業を取り巻く環境が厳しいとの認識を再確認している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「企業収益におきましても業種業態を超えた競争の激化などから厳しい状況となりました。」
業種・業態を超えた競争の激化が企業収益の厳しさにつながっていると記載しており、競争環境の厳しさを強めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは各事業エリアにおいて、地元有力広告会社や大手広告会社の地方拠点と競合状態にあります。また、広告主の広告費用投下に対する慎重な姿勢から、企画力や提案力だけではなく販売価格を選定条件に加えた企画コンペが増加しております。」
地元広告会社・大手広告会社との競合と、価格を含む企画コンペの増加を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは各事業エリアにおいて、地元有力広告会社や大手広告会社の地方拠点と競合状態にあります。」
広告主が価格も選定条件とする企画コンペの増加を含め、受注確保が困難になる可能性を示している。