EBITDA100億円と技術系領域の二桁成長
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026。
オープンアップグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2028年６月期における売上収益200,000百万円、営業利益20,000百万円以上及び営業利益率10％以上の達成」
従来のEBITDA目標を中心とする計画から、2028年6月期の売上収益・営業利益・営業利益率を軸とする中期経営方針へ整理された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、中期経営計画として2025年６月期までを計画期間とする中期経営計画「BY25」を2021年８月に設定しておりますが、2024年６月期時点において中期経営計画「BY25」のコミットメントを達成予定となっております。新たに目標をアップデートすべく新中期経営方針として、3つの指標を掲げております。」
BY25のコミットメント達成予定を示し、従来の計画から、3つの指標による新中期経営方針へ移行する段階となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年６月期時点において中期経営計画「BY25」の当初計画を上回るスピードで進捗しており、「BY25」コミットメントの目標達成が確実視されるため、新たに中期経営計画を策定し、2024年６月期末に開示を予定しております。」
BY25について当初計画を上回る進捗とコミットメント目標の達成見通しを示し、次期中期経営計画の策定・開示予定へ移行した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2025年６月期のターゲット目標は、売上高2,500億円、営業利益250億円（売上高比率10％）を展望しており、2022年９月現在（毎年アップデートするローリング形式）でコミットする2025年６月期の計画は、売上高2,000億円、営業利益160億円の計画と見込んでおります。」
BY25の目標指標がEBITDAから国際会計基準の営業利益へ整理され、2025年6月期のターゲットとローリング形式のコミット計画が併記された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は2025年を最終年度とした中期経営計画「BY25」の目標達成において、収益性が高く、継続的な成長が見込まれる技術者派遣事業の拡大を重要課題としております。」
BY25を2025年最終年度の計画として引き続き位置付け、収益性と継続成長が見込まれる技術者派遣事業の拡大を重要課題としている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当該計画においては、現事業セグメントにおける自立成長とM&Aによる事業拡大を引き続き推進し、2025年６月期のターゲット目標を、売上高2,500億円、EBITDA250億円（売上高比率10％）への到達といたしました。」
経営統合後の中期経営計画BY25で、既存セグメントの自立成長とM&Aを手段として、2025年6月期に売上高2,500億円、EBITDA250億円・売上高比率10％を目標に設定した。従来のEBITDA100億円目標から、統合後の規模を前提とする目標へ引き上げられた。 - FY2020目標期限を取り止め中長期目標へ変更有価証券報告書
「当社は売上高およびEBITDAを重要な経営指標と位置付けておりますが、2019年８月に公表した「2022年６月期EBITDA 100億円に到達」の達成については、このたび期間目標を見送り、「EBITDA100億円、EBITDA率10％」を改めて中期的な目標としております。なお、到達目標時期については、2021年６月期末を目途に公表を予定しております。」
EBITDA100億円という数値目標にEBITDA率10％を加えた一方、2022年6月期という達成期限は取り止めた。到達時期は2021年6月期末を目途に公表予定としている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は売上高およびEBITDAを重要な経営指標と位置付けており、「2022年６月期EBITDA 100億円に到達」「技術系領域の売上高・EBITDAを毎期二桁成長」の達成を中期的な目標としております。」
EBITDA100億円と技術系領域の売上高・EBITDAの毎期二桁成長を中期目標として初めて明示した。別箇所では直近目標を「2020年６月期におけるEBITDA100億円の到達」と記載しており、同一 filing 内で期限の異なる表現がある。