社員の採用数・定着率の向上
FY2016に初出。31回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026採用・処遇改善を進める一方で従業員数は減少有価証券報告書
「従業員数は、29,084名、31,172名、32,739名、26,978名、26,862名となっております。」
全体の従業員数は前期の26,978名から26,862名へ減少した。一方、採用チャネルの拡充、採用ブランディング、処遇改善、リスキリング及び定着率向上の施策を継続している。 - FY2026-H1退職率改善に課題有価証券報告書
「また、稼働率の改善は進んでいるものの、退職率の改善には課題が残っており、下期において体質改善に向けた施策を実施してまいります。」
採用強化や在籍人数増加が続く一方、建設領域では退職率の改善が課題として残り、下期に体質改善施策を実施する方針が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、採用強化に加え、前連結会計年度で取得した株式会社オープンアップコンストラクション、2024年10月1日付で連結子会社化したアイアール株式会社が寄与し、在籍人数が増加しました。また建設業界の人材需給を踏まえた契約単価の改善も進展しました。」
建設領域では採用強化とオープンアップコンストラクション、アイアールの子会社化により在籍人数が増加した。契約単価の改善も進展しており、採用・人員基盤の拡大が続いている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループで長期にわたり働いて頂くためには、社員の満足度が最重要と考えております。そのためには「人」を起点に、社員一人ひとりのライフイベントに配慮したきめ細やかなフォローを通じて、適正なマッチングの実現、リスキリング、キャリアサポートなどたくさんの扉を創り続ける必要があります。」
採用数・定着率の向上が、単なる人員増加ではなく、社員満足度、ライフイベントへの配慮、適正マッチング、リスキリング及びキャリアサポートによる長期就業の実現へ再整理された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、前連結会計年度からの採用強化や社員定着施策の結果、在籍人数が増加し、また建設業界の人材需給を踏まえた契約単価の改善も進展しました。」
採用強化及び社員定着施策の結果、建設領域の在籍人数が増加し、契約単価の改善も進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前連結会計年度からの積極的な採用投資と、幅広い業種での景況感の回復や人材需要の増加から、在籍人数が順調に伸長し、稼働率も概ね95％を越える水準で安定的に推移しました。」
積極的な採用投資等により連結従業員数は29,084名から31,172名へ増加した。採用数の増加と稼働率の安定が併記されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、前連結会計年度からの積極的な採用投資と、幅広い業種での景況感の回復や人材需要の増加から、在籍人数が順調に伸長し、稼働率も概ね95％を越える水準で安定的に推移しました。」
積極的な採用投資により機電・IT領域の在籍人数が伸長し、稼働率も概ね95％超で安定した。建設領域でも採用チャネル強化・定着施策により在籍人数が増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、前連結会計年度から取り組んだ採用チャネルの強化改善や社員定着施策の結果、在籍人数が増加し、また建設業界の旺盛な人材需要を受けて稼働率も高い水準で推移しました。」
建設領域で採用チャネルの強化改善と社員定着施策を継続した結果、在籍人数が増加し、稼働率も高水準で推移した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、前連結会計年度から取り組んだ採用チャネルの強化改善や社員定着施策の結果、在籍人数が増加し、また建設業界の旺盛な人材需要を受けて稼働率も高い水準で推移しました。」
建設領域で採用チャネルの強化改善と社員定着施策を継続し、在籍人数の増加と高水準の稼働率として進展が示された。 - FY2022従業員数の減少と採用継続の併存有価証券報告書
「従業員数 (名) 29,084」
連結従業員数は前期の30,067名から29,084名へ減少した。一方、採用市場が非常にタイトな状況下でも、新卒・中途採用や多様な採用チャネルの活用を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの採用は新卒中途を問わず積極的な採用であり、技術の領域や事業会社の特徴に適した多様なチャネルで採用を推進しております。変化する採用マーケットの状況を敏感に捉えながら、自社サイトでの集客、様々な求人媒体、紹介会社、リファラル採用等の活用や、WEB面談や採用拠点の統廃合等のインフラの機動的な対応により、採用コストの適正な運営と採用戦略のアップデートを常時行っております。また、採用に関するデータを蓄積・解析し、確保した募集母集団においてスキルやキャリア志向を的確に把握したうえで、統計やAIを活用しながら更なる採用の効率化と採用数の増強に取り組んでおります。」
採用数・定着率のテーマが、採用チャネルの多様化、WEB面談、拠点統廃合、採用データ解析、統計・AI活用による採用効率化へ拡張された。 - FY2021-Q1製造系の稼働社員数減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、緊急事態宣言の解除後も顧客企業における生産回復の動きは弱く、稼働社員数の漸減傾向が続きました。」
顧客企業の生産回復が弱く、製造系領域で稼働社員数の漸減傾向が続いた。 - FY2020コロナ禍で短期採用を抑制し全体減員有価証券報告書
「短期的には社員の採用数は以前より低下しますが、稼働率の回復を経て社員数の増加に重きを置く方針です。 従業員数が前連結会計年度末に比べ2,204名減少したのは、主に海外領域の業容縮小によるものであります。」
短期的には採用数を低下させる方針を示し、連結従業員数も前期末比2,204名減の18,125名となった。稼働率回復後の社員数増加を目指す段階へ移っている。 - FY2020-Q3技術系増員・製造系減員有価証券報告書
「2020年３月末時点の当セグメントの社員数は前期末から675名増加して6,948名となり、売上高は32,855百万円（前年同期比9.9％増）となりました。 当セグメントの社員数は、前期末から72名減少の2,301名となり、売上高は7,016百万円（前年同期比5.9％減）となりました。」
技術系領域では社員数が前期末比675名増の6,948名となった一方、製造系領域では72名減の2,301名となった。採用・増員の進展は領域間で異なっている。 - FY2020-Q2技術系増員・製造系減員有価証券報告書
「なお、2019年12月末時点の当セグメントに従事する社員数は、前期末から488名増加の6,761名となりました。そのうち株式会社アクシス・クリエイトほか２社を子会社化したことによる増加は377人となっております。 なお、2019年12月末時点の当セグメントに従業する社員数は、前期末からは20名減少の2,353名となりました。」
技術系領域の従事社員数は前期末比488名増加した一方、製造系領域は20名減少した。技術系の増加には3社の子会社化による377名が含まれている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、重点戦略地域に注力して社員増加を図りましたが、顧客企業の生産調整による終了をカバーしきれず、増益の達成に留まりました。」
製造系領域で重点戦略地域への注力と社員増加を進めたが、顧客企業の生産調整による契約終了を補いきれなかった。定着率の具体的記載はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においても、継続した中途採用に加え新卒採用による技術者の増加により前期末から1,064名増加の6,273名となりました。」
継続的な中途採用と新卒採用により、技術系領域の従事社員数は前期末比1,064名増の6,273名となった。連結従業員数も20,329名となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、2019年３月末時点の当セグメントに従事する社員数は、前期末から422名増加の5,631名となりました。 なお、2019年３月末時点の当セグメントに従業する社員数は、前期末から４名増加の2,470名となりました。」
2019年3月末の従事社員数は、技術系領域で前期末比422名増の5,631名、製造系領域で4名増の2,470名となった。採用数の増加を示す一方、定着率の具体的記載はない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「なお、2018年12月末時点の当セグメントに従事する社員数は、前期末から412名増加の5,621名となりました。 当社では日本国内でベトナム人エンジニアを積極的に採用していますが、日本での就労後にベトナムへ帰国するエンジニアは、日本で磨いたスキルを活かしL&Aから在ベトナム日系企業へ派遣されることも可能になります。このような帰国後のキャリアパスを提示することで、優秀なエンジニアを更に採用できると考えています。」
技術系領域の従事社員数が5,621名へ増加した。さらに、ベトナム帰国後のエンジニアにL&Aを通じた就業機会を提示する採用強化の仕組みを示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「なお、2018年９月末時点の当セグメントに従事する社員数は、前期末から178名増加の5,387名となりました。」
積極採用・配属を背景に技術系領域の従事社員数が前期末比178名増加した。一方、製造系領域の従業員数は88名減少している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、積極的な人材の採用や1998 Holdings Limitedの子会社化など業容拡大に取り組んだ結果、従業員数は前期末の10,041名から6,645名増加し、16,686名となりました。このうち、技術系領域での増加が283名、海外領域での増加が6,231名となりました。」
積極採用と1998 Holdings Limitedの子会社化により、従業員数は前期末比6,645名増の16,686名となった。増加の大半は海外領域であった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、積極的な人材の採用や1998 Holdings Limitedの子会社化など業容拡大に取り組んだ結果、従業員数は前期末の10,041名から8,276名増加し、18,317名となりました。このうち、技術系領域での増加が188名、海外領域での増加が8,058名となりました。」
積極採用と1998 Holdings Limitedの子会社化により、従業員数は前期末比8,276名増の18,317名となった。増加の大半は海外領域であった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「なお、平成29年９月末時点の当セグメントに従事する社員数は、前期末から81名増加の4,415名となりました。」
技術系領域の従事社員数は前期末から81名増加した。一方、製造系領域の従事社員数は25名減少しており、定着率についての具体的な記載はない。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ4,180名増加したのは、主に技術系領域の業容拡大、またMTrec Limited、株式会社フュージョンアイ等の連結子会社の増加によるものであります。」
技術系領域の業容拡大と子会社増加により、連結従業員数は前期末比4,180名増の10,041名となった。定着率についての具体的な記載はない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、積極的な人材の採用やMTrec Limitedの子会社化など業容拡大に取り組んだ結果、従業員数は前期末の5,861名から3,255名増加し、9,116名となりました。このうち、技術系領域での増加が335名、海外領域での増加が2,672名となりました。なお、株式会社フュージョンアイの従業員数は含んでおりません。」
積極的な採用とMTrec Limitedの子会社化により、従業員数は前期末比3,255名増の9,116名となった。増加の大半は海外領域であった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは製造業からの人材サービスに対するニーズを捉え、積極的かつ継続的に人材の採用と配属に努めました。」
積極的かつ継続的な採用・配属を進めた結果、従業員数は前期末の5,861名から2,796名増加し、8,657名となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「前期に引き続いて積極的な人材採用と配属に努めました。」
積極的な採用・配属を継続し、技術系領域の社員数は前期末から24名増加した。一方、定着率についての具体的記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員の採用数及び定着率の向上」
人材サービスの供給力に関わる目標として、採用数と定着率の向上を明記している。