ストックオプション行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。30回の記載のうち24回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
アイティメディアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「期中行使 61,900」
2025年4月から2026年3月までに新株予約権61,900株が行使され、株式発行と希薄化が引き続き実際に発生した。期末未行使残高は455,800株、うち行使可能残高は98,800株となった。 - 2026-05-29顕在化株主総会
「発行済株式の総数 21,122,900株（自己株式1,460,027株） （注）発行済株式総数は、新株予約権の権利行使により61,900株増加しております。」
新株予約権の権利行使により、発行済株式総数が61,900株増加したことを記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2025年4月から9月までに新株予約権の行使により9,600株が発行され、発行済株式総数は21,070,600株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当中間連結会計期間に12,300株が発行され、発行済株式総数は21,042,600株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期に新株予約権の行使により500株が発行され、発行済株式総数が20,877,500株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当第2四半期に8,100株が発行され、発行済株式総数は20,877,000株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に3,000株が発行され、発行済株式総数が20,868,900株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期に新株予約権の行使により10,500株が発行され、発行済株式総数は20,863,900株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により14,100株が発行され、発行済株式総数は20,853,400株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当第1四半期に2,000株が発行され、発行済株式総数が20,839,300株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「期中行使 304,700 585」
2016年度第11回新株予約権について、当事業年度に304,700株が行使され、株式発行と希薄化が引き続き実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期に新株予約権の行使により31,000株が発行され、四半期末の発行済株式総数は20,828,600株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2021削除有価証券報告書
「本有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。」
ストックオプション行使による株式価値の希薄化は新株予約権の状況には記載されているが、FY2021の主要リスクの個別項目としては記載されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性がある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストックオプション行使による株式価値の希薄化について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性がある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストックオプション行使による株式価値の希薄化について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「期中行使 324,000 161 期中満期消滅 10,800 161 期末未行使残高 683,600 585」
当事業年度に新株予約権324,000株の行使と10,800株の満期消滅が発生し、期末未行使残高は683,600株となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性がある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストックオプション行使による株式価値の希薄化について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の権利行使により324,000株が発行され、発行済株式総数が20,532,600株となった。株式価値の希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末において、ストック・オプションの目的となる株式数は1,018,400株であり、発行済株式総数20,208,600株の5.0％に相当します。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
当期に新株予約権の行使により6,900株が発行され、潜在株式数は1,018,400株、発行済株式総数の5.0％となった。希薄化が実際に継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性がある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストックオプション行使による株式価値の希薄化について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
当第１四半期に新株予約権の権利行使により1,200株が発行され、発行済株式総数が20,202,900株となった。希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末において、ストック・オプションの目的となる株式数は1,028,900株であり、発行済株式総数20,201,700株の5.1％に相当します。」
当期も新株予約権の行使により109,800株が発行され、希薄化が実際に発生した。潜在株式数は前期の1,165,100株・5.8％から1,028,900株・5.1％へ減少している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
当第3四半期に新株予約権の権利行使により8,400株が発行され、発行済株式総数は20,144,100株となった。希薄化が継続して実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の権利行使により30,000株が発行され、発行済株式総数は20,135,700株となった。提出日現在の発行済株式総数は20,142,000株であり、希薄化が継続して実際に発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の権利行使により13,800株が発行され、発行済株式総数が20,105,700株となった。希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度末において、ストック・オプションの目的となる株式数は1,165,100株であり、発行済株式総数20,091,900株の5.8％に相当します。」
新株予約権の行使による株式発行が継続し、潜在株式数は1,165,100株、発行済株式総数の5.8％となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
2016年10月から12月までに3,600株が新株予約権の権利行使により増加し、発行済株式総数は四半期末20,046,600株、提出日現在20,084,100株となった。希薄化がさらに実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
2016年7月1日から9月30日までに新株予約権の権利行使により312,000株が発行され、発行済株式総数は20,043,000株となった。提出日現在の発行数は20,044,200株であり、希薄化がさらに実際に発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、提出日現在の発行数には、2016年８月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権等の行使により発行された株式数は、含まれておりません。」
四半期末の発行済株式19,731,000株に対し、提出日現在は19,868,700株となっており、新株予約権等の行使による株式発行が実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末において、ストック・オプションの目的となる株式数は816,000株であり、発行済株式総数19,731,000株の4.1％に相当します。これらのストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式816,000株、発行済株式総数の4.1％を開示し、行使による希薄化可能性を示している。