印刷用紙の供給不足と値上げ圧力
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
中広がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「地政学的緊張の長期化は、原油をはじめとする資源・エネルギー価格の急騰を引き起こし、石油製品等の供給不足や調達コストの著しい高騰を招く懸念があります。これは、当社グループの主力商材である情報誌の発行に不可欠な印刷用紙・インク等の製造・調達コストの上昇や、各家庭へのポスティング・配送等にかかる燃料費等の物流コストの増加に直結し、当社の収益を大きく圧迫する重大なリスク要因となります。」
印刷用紙代・配布コストの上昇リスクに、地政学的緊張を背景とするインク、燃料、物流コストの上昇と供給不足の懸念が加わった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの主力商品である地域フリーマガジンは、印刷用紙代や配布コストの上昇に晒されております。それに対応すべく当社グループは、継続的にコスト削減を徹底しており」
印刷用紙代・配布コストの上昇圧力と、それに対する継続的なコスト削減策を引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの主力商品である地域フリーマガジンは、印刷用紙代や配布コストの上昇に晒されております。それに対応すべく当社グループは、継続的にコスト削減を徹底しており」
印刷用紙代・配布コストの上昇圧力と、それに対する継続的なコスト削減策を引き続き記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「前期に引き続き原価低減に努め、四半期別の原価率は大幅に悪化した第１四半期に60.5％となって以降、第２四半期57.9％、第３四半期56.9％と改善を続けたものの、第４四半期には再び58.8％に上昇した」
印刷用紙価格等の原価上昇環境下で原価率が四半期ごとに変動し、第4四半期には58.8％へ上昇した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、一部直営誌の休刊と拠点統廃合による原価減少要因を、印刷用紙価格の高騰など原価上昇要因が上回ったこと、およびセールスプロモーションの原価率が上昇したこと等により、3,044,163千円（前年同期比6.6％減）となりました。」
印刷用紙価格の高騰が原価上昇として実際に売上総利益を押し下げ、紙価格上昇リスクが業績に現れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「印刷用紙価格の高騰や人手不足による配布費用の上昇圧力など自社メディアにかかる原価上昇要因が強まるなど、当社を取り巻く経営環境は引き続き厳しい状況にあります。」
印刷用紙の値上げ圧力が価格高騰として継続し、さらに人手不足による配布費用の上昇圧力が加わった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間は、引き続き安価なネット広告へのシフト傾向や人的リソース確保が困難な状況にあることに加え、印刷用紙価格の高騰など、当社を取り巻く経営環境はさらに厳しさを増しております。」
前四半期に記載された紙の供給不足を背景とする値上げ圧力が、印刷用紙価格の高騰として引き続き顕在化している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「紙の供給不足を背景とした印刷用紙の値上げ圧力に晒されるなど、当社を取り巻く経営環境はさらに厳しさを増しております。」
紙の供給不足を背景とする印刷用紙の値上げ圧力を、当四半期に初めて独立した外部環境上のリスクとして確認できる。