可搬型蓄電池・顔認証型検温システム等の販売事業
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの売上高につきましては、当社のクリーンエネルギー事業において、太陽光発電・蓄電システムの売上があったこと等により、売上高1,910百万円（前年同期比172.2％増）となりました。」
可搬型蓄電池・蓄電池システム等の販売事業について、太陽光発電・蓄電システムの売上を含むクリーンエネルギー事業の売上実績が拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「蓄電池販売収入 34,950」
蓄電池販売収入34,950千円を計上し、前年度の16,032千円から増加した。加えて、蓄電池システム販売・建設業を営む株式会社Martial ACE Holdingsの株式70％を取得して連結子会社化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「蓄電池販売収入 16,032 － － 16,032 16,032」
蓄電池販売収入16,032千円を計上し、可搬型蓄電池・家庭用蓄電池等の販売事業について売上実績を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結会計期間より、株式会社G-TECH社の株式22.94％を取得したため、同社を持分法の適用の範囲に含めております。」
家庭用オフグリッド蓄電池システムの販売拡大を目指す中、設計・開発元であるG-TECH株式22.94％を取得し、持分法適用会社とする段階に進んだ。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「株式会社ヤマダトレーディングが販売する株式会社G-TECHが設計・開発した家庭用オフグリッド蓄電池システムについて、当社が代理店として株式会社ヤマダトレーディングとともに販売を拡大し、販売手数料の獲得によって当社の収益、企業価値の向上を目指します。」
従来の危機管理関連商品等に加え、G-TECHが設計・開発しヤマダトレーディングが販売する家庭用オフグリッド蓄電池システムについて、代理店として販売拡大と手数料収入の獲得を目指す具体策を示した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大の受け、感染予防対策用の除菌水の卸売事業、災害対策関連事業及びクリーンエネルギー関連事業などにも積極的に取り組んで収益獲得を目指してまいります。」
感染予防・災害対策関連事業を含む新規事業による収益獲得を目指す方針を引き続き記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度より開始した危機管理関連商品の製造、卸売、販売の商品が99百万円増加したこと、製品製造が146百万円増加したこと等によるものであります。」
可搬型蓄電池や顔認証型検温システム等について、販売だけでなく製造・卸売を含む危機管理関連商品の事業活動が進み、商品及び製品の残高増加として開示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、昨今の新型コロナウイルス感染拡大や異常気象による自然災害をはじめ世界中で様々な災害の発生が報じられ、それらの災害によってもたらされる二次災害として、自然環境への影響も問題視されており、可搬型蓄電池、顔認証型検温システム等の販売事業を開始しております。」
可搬型蓄電池、顔認証型検温システム等の販売事業を開始したとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、昨今の新型コロナウイルス感染拡大や異常気象による自然災害をはじめ世界中で様々な災害の発生が報じられ、それらの災害によってもたらされる二次災害として、自然環境への影響も問題視されており、可搬型蓄電池、顔認証型検温システム等の販売事業を開始しております。」
可搬型蓄電池、顔認証型検温システム等の販売事業を開始したとの説明を継続している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「また、昨今の新型コロナウイルス感染拡大や異常気象による自然災害をはじめ世界中で様々な災害の発生が報じられ、それらの災害によってもたらされる二次災害として、自然環境への影響も問題視されており、可搬型蓄電池、顔認証型検温システム等の販売事業を開始しております。」
新型コロナウイルス感染拡大や自然災害を背景として、可搬型蓄電池、顔認証型検温システム等の販売事業を新たに開始した。