スマートフォン・タブレット普及を背景とするネット接触時間の増加
FY2017-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2020前進有価証券報告書
「2019年には初めてインターネット広告費がテレビメディア広告費を上回り（株式会社電通グループ 2019年 日本の広告費、2020年３月11日発表）、消費者と企業をつなぐデジタルメディアの重要性が一層高まっています。」
デジタルメディアの構造的拡大について、2019年にインターネット広告費がテレビ広告費を初めて上回ったという新たな実績を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2018年にはデジタルメディアが全体に占めるシェアは50.4％となり初めて1/2を超えています（株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査」）。」
デジタルメディアのシェアが2018年に50.4％となり、初めて全体の半分を超えたという市場構造を再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年にはデジタルメディアが全体に占めるシェアは50.4％となり初めて1/2を超えています。」
ネット接触時間がテレビを上回った2014年の転換に加え、2018年にはデジタルメディアのシェアが50.4％となり、全体の半分を初めて超えたと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「デジタルマーケティングの領域においても、2014年、インターネット接触時間がテレビ視聴時間を超える（東京地区）という転換期を迎え（株式会社博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 「メディア定点調査」）、従来型のマスマーケティングからデジタルマーケティングを主流とする時代へ変化が始まっています。」
インターネット接触時間がテレビ視聴時間を上回った2014年の転換と、デジタルマーケティングへの移行を事業環境として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「そのような環境下において、当社グループを取り巻くインターネット業界では、2014年に総メディア接触時間（東京地区）の中でネット接触時間が初めてテレビ接触時間を上回り、その後もスマートフォンおよびタブレット等の普及を背景として、ネット接触時間の割合が上昇し続けています。（株式会社博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所、2017年６月発表）。」
スマートフォン・タブレット等の普及を背景とするネット接触時間の増加を、引き続き事業環境として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「2014年に総メディア接触時間（東京地区）の中でネット接触時間が初めてテレビ接触時間を上回り、その後もスマートフォンとタブレットの普及を背景として、ネット接触時間の割合が上昇し続けています。」
スマートフォン・タブレット普及を背景とするネット接触時間の増加を市場構造として再掲している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「そのような環境下において、当社グループを取り巻くインターネット業界では、2014年に総メディア接触時間（東京地区）の中でネット接触時間が初めてテレビ接触時間を上回り、その後もスマートフォンとタブレットの普及を背景として、ネット接触時間の割合が増加し続けています（株式会社博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所、平成28年６月発表）。」
ネット接触時間が2014年にテレビ接触時間を初めて上回り、その後もスマートフォン・タブレットの普及を背景に割合が増加しているという市場構造を示している。